耳より株通信

■ASEAN進出は国策

先週土曜、東京都内で「日本・メコン地域諸国首脳会議」が開かれた。
ここでは、「新東京戦略2015」が採択され、日本から3年間で7500億円の支援が表明された。

「メコン地域」とは、タイ、ミャンマー、ベトナム、ラオス、カンボジアの5か国のこと。
いずれもASEAN参加国であり、特にこれからの成長が期待されている地域だ。 2015年から2020年までの名目GDP成長率は、ASEANで8.2％が見込まれているが、メコン5か国のうち、タイを除く4か国では、それ以上の成長率が予想されている。 （ベトナム8.8％、ミャンマー13.1％、ラオス8.8％、カンボジア9.0％、タイ5.5％）
一方、中国経済には異変が起きつつあり、楽観的な見通しでも、同じ2015年から5年間の中国の経済成長率は、7.6％とされている。しかし、これは非常に達成が難しい数値となりつつある。

こういった中で、これら、ASEAN、あるいはメコン地域との日本企業の交流は、急速に活発化し、関連企業は投資家から注目を浴びつつある。
ASEANは2015年では2兆5294億ドルのGDPがある市場で、ここに向け、日本の企業が積極的に進出をしている。

民間だけでなく、政府もその動きを後押しし、「インフラシステム輸出戦略」などを策定し、日本の技術活用を推進している。そして今回も、「新東京宣言」の中で、その動きを活発化させた。

こういった一連の動きにより、ASEAN市場への進出は、国策となっている。

その理由は、いくつもある。

1．この地域が残された数少ない急成長が見込められる地域であること
2．日本から近く、しかも親日国が多いこと
3．中国のAIIBとの競合地域となること
4．ASEANの自由貿易圏AFTAが今年成立する目標であり、より安定した経済の活性化が行われる見込みが高いこと

こういったASEANを巡る動きは、そこをマーケットとしてこれまで動いてきた企業たちに、そのゴールを大きく近づけることになる。


■ASEANで活躍が見込める企業

実際、これらASEAN諸国でビジネスをするには、各国の民間企業との付き合いだけではなく、行政、そして旧宗主国との付き合いも理解しなくてはならない。こういった複雑な関係の中で、年月を費やしてきた企業に、いま、収益チャンスが巡ってきたわけだ。

これまでも、この地域の安価な労働力を活かして進出してきた企業は多い。しかし、今後は、この地域を「市場とする」ことにより大きなメリットが出てくる。 製造拠点として現地での知名度を上げてきた企業が、そのままその地域を市場とすることも、当然アリで、そのほうが本来、進出としてはやりやすい。
ただし、そのような企業には、やはり大企業が多い。
また、中国市場を主力としている企業は、今後のリスクの高まりもあり、今年は除外したい。

そこで、ここでは中型・小型銘柄を含めた3銘柄を紹介しておこう。

どれも、テクニカルチャートを見て、買うチャンスを見逃さないようにしたい銘柄だ。現在の世界情勢を見ると、どうみても、ASEAN関連銘柄は今後、何度も相場になるに違いない。

ASEAN関連注目銘柄

1．日本マニュファクチャリングサービス
製造業の派遣請負企業。基本的にアジア地域での実績が大きい。

2．太陽ホールディングス
レジストインキの世界的な大手企業

3．日建工学
津波対策の消波ブロック大手




株価：7月3日現在
営業増益率：四季報より今期予想増益率
ROE：四季報より今期予想

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

7月6日

日本高周波（5476） 　　先週終値 116円
日本金属（5491） 　　　先週終値 154円
日立建機（6305） 先週終値　2116円
トーヨーカネツ（6369）　先週終値 　225円
ミツミ電機（6767）　　 先週終値 　841円
三井造船（7003）　　 先週終値　 212円
日本駐車場開発（2353） 先週終値 　180円
セイノー運輸（9076） 　先週終値 1389円


＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

■次はドル建て日経平均に注目

先週、日経平均株価は、ついに2000年4月の高値、20833円を抜き、20952円を付けた。
スピード調整が欲しい日経平均株価であったが、おりしもビッグな懸念材料、ギリシャ問題がこじれ、ある意味、ちょうど良い調整の口実ができてきた。

今、世界の株式市場が恐れる懸念材料は、米国の景気悪化、中国バブルの崩壊、原油などの急落、ギリシャなど欧州問題だ。

しかし、これらの問題を一つ一つ見ていくと、どれも日本を直撃する悪材料ではない。もちろん、呑気なことを言うつもりはなく、どれが起きても、日本の経済、市場が大きな影響を受けることは避けられない。
しかし、他の市場のほうが、より大きな影響を受ける出来事だともいえる。

つまり、これらの懸念材料が起きた場合に、例えば、ＮＹやロンドンは急落するかもしれないが、東京は下がりにくい、という状況が出てくるのではないか。逆にそのことが、日本への投資を積極化させることになるかもしれない、ということだ。

昨年来、「有事の円買い」つまり、世界的なトラブルが起きた場合に、円がスイスフランと共に買われる、という場面がよく出現するようになった。同じように、株式市場でも、似たような現象が起きる可能性はある。

日本の投資家から見ると、ＩＴバブル期の高値を抜き、次の目標値が見えにくくなっているかもしれない。しかし、外国人から見るとそうでもない。ドル建て日経平均株価では、まだ今年4月28日の高値168.44＄を抜いていないからだ。先週末現在で、ドル建て日経平均は、167.76＄、高値まであと少し、という状況にある。

もし、ギリシャ問題によって円が上昇し、日経平均がそれほど下がらなければ、ドル建て日経平均は、4月末の高値を抜くことになる。
そして、それを見て、海外からはまた投資資金が集まる可能性がある。


今週の動きは、ドル建て日経平均株価にも注目しておきたい。


■テーマ確認

先週は、小型株にも注目すべき、と書いたが、基本的に日経平均株価が高値圏にある以上、次の波動が始るまでは、ある程度、選別投資、循環投資がなされる可能性が高い。

つまり、これまでは日経先物などで利益が出やすい局面だったが、ここからは個別銘柄にシフトしたほうが良いのではないか、ということだ。

そしてその場合に、今の相場を先導するのは、「テーマ性」だ。現在、株式市場で注目されるテーマには以下のようなものがある。

狭いテーマ
「マイナンバー」
「アセアン」


広いテーマ
「IoT」
「TPP」
「防災・防

これらのテーマが、何かあるごとに交代で動いている、というのが今の市場だ。
過去、ここで掲げてきた銘柄からも、出世銘柄は、いくつかある。

（レポート日と、先週終値の比較）

★マイナンバー関連
ITブック：606円・・・1301円
ラック　：846円・・・1633円

★IoT関連
ぷらっとホーム：1096円・・・1929円
石井工作研究所：254円・・・457円


逆にまだ出遅れているものもある。

★マイナンバー関連
DDS：768円・・・625円

★IoT関連
日本PCサービス：707円・・・700円
東京コスモス電機：179円・・・182円

★TPP関連
いすず：1595円・・・1675円
伊藤ハム：668円・・・672円

市場のテーマは、ひとつずつ取り上げられることが多い。
つまり、一つのテーマの株が上がっているときは、他のは安い、という具合だ。安いうちに買い、盛り上がったら売る、これがテーマに乗るときの鉄則だ。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

6月29日

大塚商会（4768） 　　　　先週終値 5860円
東京ドーム（9681） 　　　先週終値 521円
ルネサスイーストン（9995）先週終値　614円
東亜建設（1885）　 　　　先週終値　202円
日本精線（5659）　　 先週終値　613円
蛇の目ミシン（6445）　　 先週終値　345円
三晃金属 （1972）　 先週終値　245円
オリジン電気（6513） 　　先週終値 444円
富士重工（7270）　　　　　先週終値　4510円

＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

■金利上昇に強い市場に転換中

市場では、米国の金融引き締めのタイミングが取りざたされて久しい。
そして、そのたびに、この引き締めが好材料とされるときもあれば、悪材料と捉えられるときもある。

そういったことの繰り返しにより、市場で、米国の金融引き締めは織り込まれていくわけだが、米国ではいよいよ、金利上昇に強い相場が作られていく状況になってきたように思われる。

実際、私の知る米国系のファンドマネージャーは、利上げで株式市場全体が下落するのを待ち構えるため、いくつかの銘柄を売って現金化していたが、悩み始めている。
「本当に利上げで、株は下がるのだろうか？」
という一点に疑問点が出てきたのだ。
彼によると、ロイターなどの報道ベースでは、利上げ＝景気回復と見て、景気敏感株が買われて始めていると言う。

景気敏感株は、金利上昇の局面で、強みを発揮する。

もし日本で同じ現象が起こるのであれば、やがて、金融緩和にストップがかかり、景気敏感株が買われることになる。
景気敏感株とは、業種でいえば、紙・パルプや鉄鋼、化学、といったところが代表的と言われる。
日銀の定例会見で、景気に強気の見方がされると、少し、そういった銘柄が買われる局面も出てきたようだ。

しかし、日本の景気が上向くには、まだ時間がかかる、と見る向きが多い。だからこそ、日米金利差が開くと読み、為替は円安に向かっているのだ。

だとすると、日本の景気敏感株の出番はもう少し先なのだろうか。

■日本株は小型株が有効な局面に

一方で、日本の株式市場に、一つ変化の潮流が出始めている。
それは、小型株に資金が向かっている、ということだ。

下に、TOPIXと、小型株指数の比較チャートを2種類、掲載してみた。


上のチャートを見ると、ここ1年間を通じて、TOPIXが小型株指数を上回って推移してきたことがわかる。特に、今年2月頃からの上昇ではそれが顕著だ。しかし、最近1か月のチャートからは、逆に小型株が、TOPIXを上回る動きをしていることがわかる。

つまり、日経平均採用銘柄、大型株、が高パフォーマンスを出してきた状況に、少し変化が見られるのだ。

■小型株狙いのETF

この傾向には、二つの要因が考えられる。

一つは、日経平均が下落する過程では、個人投資家が小型株を拾っていった、ということ。

もう一つは、機関投資家の資金が、すそ野を広げていることだ。

こういったことから、小型株を狙う戦略が、有効性を持ってきた可能性がある。日経平均などの代表指標が不調に陥ったときにでも、小型株が元気であることが、これからは多くなるだろう。

小型株で銘柄を挙げるとキリがないので、ここでは、より効果的なETFをいくつか挙げておこう。
特に、ラッセル野村小型（1312）、マザーズ・コア（1563）の値動きが期待できそうだ。

ラッセル野村小型コア・インデックス連動型ETF(1312)
上場インデックスファンドTOPIX　Small日本小型株（1318）
上場インデックスファンド　S&P日本新興株100（1314）
マザーズ・コア上場投信（1563）

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

6月22日

オンワードHD（8016） 　先週終値 807円
タキロン（4215） 　　 先週終値 555円
大倉工業（4221）　　 先週終値　359円
扶桑薬品工業（4538）　 　先週終値　297円
井関農機（6310）　　 先週終値　227円
日本郵船（9101）　　 先週終値　345円
電通 （4324）　 先週終値　6080円
ラウンドワン（4680） 　　先週終値 584円

＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

■それぞれ違う3つの形のチャートを描くコンビニ３社

コンビニエンスストアの3銘柄、ローソン、セブンアンドアイHD、ファミリーマートの株価推移が面白い。
これまで圧倒的王者だったセブンイレブンだが、ファミリーマートがユニーグループとの経営統合を固め、予定通りなら、来年3月には、ほぼ同規模に追いついてくる。 また、苦しい展開のローソンも、ここへきてNTTドコモとの提携など、新たな立て直しを始めている。

株価形成も、それぞれの状況に合わせ、同業であるにも関わらず、異なる動きを見せてきた。

先月、ドコモのdポイントとの連携（12月から）で話題を呼んだローソンは、二番底を形成して、上がりあけている。
一方、セブンアンドアイHDは、下降トレンドを続けているが、下落の角度は緩やかになり、底値到達が近いことを示唆しているようだ。
ファミリーマートは、着実に、上昇トレンドに乗った推移をしている。

つまり、底値からのリバウンドならローソン、底値狙いの逆張りならセブン、順張りならファミリーマート、という状況になっている。

では、どれを狙えば良いのだろうか・・・


■インバウンドと、回復する国内消費の取り込み、どちらに力点を置くのか

コンビニ各社は、生き残りとシェア拡大の為、積極的な展開を続けている。なにしろ、拡大しなければ、縮小させられる、という厳しい世界だ。ここでいう生き残りとは、まさに文字通りの言葉になる。

国内消費の回復見通しと、東京五輪に向けての海外顧客の増加を背景に、コンビニ各社は、新たな激烈な戦いに出始めている。

株式市場を賑わせている、「インバウンド」には、各社とも力を入れている。
昨年12月、セブンイレブンでは免税対応を始め、ローソンでも今年2月から都内店舗で、そして遅れていたファミリーマートでは、3月から一部店舗で始める。
しかし、ギンレイカードの決済では、ファミリーマートが先行している。6月14日の日経新聞では、現在250店舗にある決済機を、9月までに1250店舗まで拡大する、という記事が出ている。

そのほかにも、海外発行のクレジットカードやキャッシュカードが、各コンビニのATMで使えるようになってくる。

こういったインバウンド戦争以外にも、戦いはシビアになっている。
セブンイレブンでは、ネット販売とコンビニを連携させる「オムニ戦略」を推進させ、グループとしての総合力を活かす作戦だ。
一方で、ファミリーマートはユニーグループとの統合の後に、更なるM&Aを仕掛け始めている、という噂がある。
ローソンも、ドコモとの提携のような、一発逆転の策を、他にも練っているだろう。

投資家として、注目すべきは、二つの点だ。

まずは海外。基本的な成長戦略は、常に海外にある。海外への進出スピード、海外顧客の取り込み、という部分が、勝敗を決することになるだろう。
そして、国内の消費回復。
ネットを評価するならセブン、ポイントビジネスならローソン、ファミリーマートだ。
そして、国内小売りの再編も大きなテーマだ。


3社の株価と指標など（6月12日現在）

■3社の狙いどころ

順調な相場に手堅く乗るなら、ファミリーマートだろう。
国内再編、インバウンド、両方に、大型の手を打てる能力がある。上海に行った時にも、中国での「ファミマ」の浸透には感心させられた。確かに、セブンイレブンと、この分野でも肩を並べているだろう。
上値の大きさが最も期待できそうな銘柄だ。

セブンアンドアイHDには、これまでが強すぎるイメージがあり、そこから落とされる、というイメージがある、また、コンビニが全体の45%にすぎない、という一面もある。スーパーや百貨店が落ちれば、株価の足を引っ張ることになる。
しかし、国内消費の回復基調が数値で鮮明になるようなニュースが出れば、最も反応が良い銘柄となりそうだ。

ローソンの一発逆転の一手に期待する手も十分にある。ROEが最も高いのが同社だ、という面もあるので、チャートの読みを正しくすれば、投資しやすい銘柄だ。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

6月15日

日本カーバイド （4064） 　先週終値 240円
大真空 （6962） 先週終値 314円
宮地エンジニアリング（3431）　　先週終値　189円
安永 （7271）　　先週終値　587円
河合楽器　 （7951）　　先週終値　2560円
東京都競馬 （9672）　　先週終値　296円
ハピネット 　（7552）　 先週終値　1340円
佐賀銀行　 　 （8395）　　先週終値 308円
CDS （2169）　 先週終値　1028円


＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

いま、株式市場では、右を向いても左を向いても「ROE重視」だ。
「アベノミクス」政策の理論的なバックボーンとなる「伊藤レポート」で、ROEの目標を8％とすべきとされて以来、議決権行使助言会社のISSは、ROEが5％未満の企業の代表者を総会で留任の承認に反対するよう助言する、と言っている。また、新たにインデックスとして誕生したJPX400の採用基準にもROEの比重が大きい。
外資系からの投資を呼び込むために仕組まれたROE重視を軸とした市場活性化は、これまで株式市場の上昇を支えてきた。

こういった中で、二つのタイプの銘柄を狙うことが考えられる。

�@ ROEが高い企業で、時価総額が100億間近な銘柄
�A ROEが低い企業で、キャッシュリッチ、時価総額が200億円を超える銘柄

■ 高ROE　時価総額が100億円間近な銘柄

まず、�@のような銘柄を狙う理由は、機関投資家の先回りをしようという投資戦略だ。機関投資家は、時価総額や出来高が一定の水準に無いと、いくら良い銘柄でも買えないことが多い。
時価総額で言えば、100億円というのが、一つの基準だろう。
そこで、ROEが高い銘柄が100億円の時価総額に乗って来れば、機関投資家が広い始め、株価が一気に上がる可能性がある。

ROE　20％以上、時価総額が80億〜90億の銘柄の中から、いくつかを抜きだしてみた。

3221　ヨシックス　　3505円　ROE 21.9 　 時価総額89億円
3696　セレス　　　　 922円 ROE 31.3 時価総額 85億円
6048　デザインワン　3575円 ROE 51.0 時価総額 89億円

■ 低ROE、時価総額200億円以上で、キャッシュリッチな会社

ROEが低く、キャッシュを多く保有する銘柄は、別の意味で機関投資家に狙われる。外国人投資家が買い、保有するキャッシュを、株主に利益還元するよう求めるか、さもなければ自社株買をさせてROEを改善させるよう求めることができる。 そのような動きが、株価を押し上げる可能性がある。

ここでは、ROEが5％未満、時価総額200億円以上、現金が時価総額の10％以上の銘柄の中から、いくつかを抜き出してみた。

3191ジョイフル本田 4985円 ROE 3.4 時価総額 1286億 キャッシュ382億
6370粟田工業　 3050円 ROE 4.7 時価総額 3635億 キャッシュ410億
5909コロナ　　　　 1242円 ROE 1.0 時価総額 364億　キャッシュ159億


ここで挙げた銘柄の中には、短期上昇中のものもあれば、中期的に狙えるタイミングのものもある。
いずれも、テクニカルを見て、買うタイミングを決めることだ。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

6月8日

近畿車輛 （7122） 　先週終値 359円
光村印刷 （7916） 先週終値 267円
富士興　　 （5009）　　先週終値　578円
東武ストア （8274）　　先週終値　320円
イノテック　 （9880）　　先週終値　490円
王将フード　 （9936）　　先週終値　4195円
じもとHD 　（7161）　 先週終値　220円
岡三証券　　 （8609）　　先週終値 905円
日本商業開発 （3252）　 先週終値　1858円

＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。