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  CHIEF EXECUTIVE OFFICER
  ANALYST

  “橋本罫線”の考案者である橋本明男本人から、
  唯一「罫線伝承」を認められた男。
  テンバガー達成銘柄の実績複数あり。

  代表コラム「市場の風聞」では個人投資家では入手困難な材料や大口参加の噂を公開しています。

  

無料推奨銘柄

毎営業日夕方にレポート公開。企業背景に始まり、チャートから分析される上昇期待銘柄を推奨。 基本的に短期狙いの銘柄となります。

• 【無料推奨銘柄】<3401>帝人　東P 公開期間：11月05日16:59〜11月05日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <3401>帝人　東P
  繊維製品業　11月05日　終値1873円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は合成繊維大手で、タイヤ補強材や光ファイバーに使用されるアラミド繊維をはじめ、産業用・衣料用の各種合成繊維を幅広く展開しています。先端軽量素材である炭素繊維では、東レに次ぐ世界2位の一角を占める企業です。 ヘルスケア分野の収益源だった高尿酸血症・痛風治療剤「フェブリク」は2022年に特許が切れたことから、M&Aなどを通じた事業の立て直しを推進。中国での自動車向け複合成形材料事業から撤退したほか、2017年に米国で買収したガラス繊維複合材事業についても、収益性の低下を受けて売却しました。さらに、北米の複合成形材料事業からも撤退し、事業構造の見直しを進めています。また、IT子会社で電子コミック事業を展開するインフォコムについては、2024年に保有する全株式を売却しております。
  
  ■レポート■
  
  11月5日の昼11時30分に発表している決算を見ますと、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終損益は525億円の黒字(前年同期は548億円の赤字)に浮上して着地しました。併せて、通期の同損益を従来予想の450億円の黒字→500億円の黒字(前期は880億円の赤字)に11.1％上方修正しております。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結最終損益は74.3億円の黒字(前年同期は540億円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-27.1％→5.0％に急改善しました。
  
  帝人は10月29日、木造建築物の遮音性能向上を目的とした「木質ハイブリッド遮音パネル」を共同開発したと発表しました。木材と異なる素材を組み合わせることで、静かな木造空間の実現を目指すもので、木造建築分野における新たな用途展開が期待されます。また、同日にはグループ会社の帝人リジェネットが、細胞・遺伝子治療分野のCDMO（医薬品開発製造受託）に関する国際アライアンス「ACGMP」の創設メンバーとして参画したことも公表しました。さらに、10月1日には帝人フロンティアと旭化成アドバンスの経営統合が完了しており、素材事業の競争力強化に向けた取り組みが進んでいます。
  
  チャートを見ますと、株価は9月1日に1825円を付けた後、調整局面が続き、10月下旬には下落基調が一段と強まりました。11月4日には1575円まで下落したものの、その後は買いが入り、過去にも同様の値動きがみられたことから、1570円台付近が目先の下値支持として機能している可能性があります。
  
  11月5日には、同社の決算発表および通期利益予想の上方修正を好感して株価が大幅に上昇し、1873円で取引を終えました。5日、25日および75日移動平均線を一気に上抜けるとともに、年初来高値を更新するなど、短期的な株価動向に改善がみられます。また、終値が高値に近い水準となっており、買いの勢いの強さもうかがえます。今後、1825円を上回る水準で推移できれば、さらなる上値余地の拡大が期待されます。
  
  週足を見ますと、株価は2021年から長期的な下落局面に入り、2025年4月9日には1075.5円まで下落しましたが、その後は徐々に反発する動きとなりました。11月5日の大幅上昇によって、株価は9週、13週および26週移動平均線を再び上抜け、直近のもみ合いレンジの上限も突破するなど、中期的な株価動向に改善がみられます。さらに、株価は2021年4月以来の終値ベースでの高値を更新し、約5年間にわたる長期的な上値抵抗を上抜けたことで、これまでの売り圧力が一定程度吸収され、中長期的な相場構造にも改善がみられます。
  
  今回の好決算を背景に、市場では同社の収益見通しに対する評価の見直しが進んでいる可能性があり、新たな上昇局面への移行も期待されるところです。今後、1800円台を維持しながら1900円の大台を上抜けることができれば、中期的な上昇トレンドがさらに鮮明となり、上値余地の拡大につながる可能性があります。
  
  また、同社のPERは7.2倍、PBRは0.86倍と、繊維製品業の平均PER25.9倍、PBR1.0倍をいずれも下回っています。業種平均と比較して相対的に割安感があり、テクニカル面でも中長期的な上昇が期待される繊維製品関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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• 【無料推奨銘柄】<5955>ワイズホ ... 公開期間：11月04日16:59〜11月04日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <5955>ワイズホールディングス 東S
  金属製品業　11月04日　終値83円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は十字穴ネジの代表的なメーカーで、1917年に設立され、京都市山科区に本拠を置いています。主な販売先は自動車メーカーや関連企業で、VTホールディングスが3割超を出資する筆頭株主となっており、同社の持分法適用会社です。業績悪化を受け、2007年にはVTホールディングス出身者が社長に就任して経営再建に取り組み、業務提携やM&Aを活用しながら事業の補完と多角化を進めてきました。2014年には自動車精密部品メーカー、2015年にはタイの同業メーカー、2019年には関東のネジメーカー、2023年には半導体商社を相次いで子会社化するなど、積極的な事業拡大を図っています。今後もM&Aを通じて自動車向け事業への依存度を引き下げるとともに、海外拠点の拡充を目指す方針です。また、不動産賃貸事業は安定的な収益源として位置付けられています。
  
  ■レポート■
  
  11月2日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比54.0％増の4.2億円に拡大し、従来予想の2.7億円を上回って着地しました。併せて、通期の同利益を従来予想の6億円→8億円(前期は6億円)に33.3％上方修正し、一転して33.3％増益を見込み、一気に5期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比66.7％増の2.4億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の4.5％→6.4％に改善しました。
  
  同社は11月2日、株主価値の向上と機動的な資本政策の実施を目的として、最大75万株、取得総額5000万円を上限とする自己株式の取得を発表しました。取得期間は11月4日から12月31日までで、発行済株式総数（自己株式を除く）の0.56％に相当します。また、傘下のヤマシナは10月15日、アルミボルト「ALTIMA（アルティマ）」の強度向上について発表したほか、10月21日には宇宙関連展示会「Space Approach EXPO 2026」、10月28日にはタイで開催される国際展示会「METALEX 2026」への出展を公表しました。自社株買いによる株主還元に加え、軽量化技術の高度化や新規市場の開拓に向けた取り組みが進められています。
  
  チャートを見ますと、株価は9月下旬以降、徐々に軟調な展開となり、10月23日には6月10日の安値と同じ75円まで下落しました。その後は75円から80円付近でのもみ合いが続き、同水準が一定の下値支持として機能していると考えられます。11月4日には株価が大きく反発し、5日、25日および75日移動平均線を一気に上抜けるなど、短期的な株価動向に改善がみられました。今後もこの上昇基調が続けば、2月から続いてきた長期的な調整局面が終了し、上昇トレンドへ転換する可能性も期待されます。
  
  週足を見ますと、株価は2月に155円まで上昇した後、長期的な調整局面に入り、6月10日には75円まで下落しました。その後は主に80円付近での横ばい推移が続き、10月23日には再び75円まで下落したものの、6月の安値を下回ることはありませんでした。このことから、ダブルボトムを形成しつつあり、中期的な底固めが進んでいる可能性があります。
  
  今週は現時点で長い陽線でスタートする動きとなっており、株価は9週、13週および26週移動平均線を再び上回っています。今後、8月18日の高値88円を上抜け、26週移動平均線の上方で推移することができれば、ダブルボトムの形成がさらに裏付けられ、中期的な上値余地の拡大も期待される機械部品関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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• 【無料推奨銘柄】<3542>ベガコー ... 公開期間：11月02日16:59〜11月02日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <3542>ベガコーポレーション　東G
  小売業　11月02日　終値1770円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は福岡県に本社を置き、家具・インテリア用品などのインターネット通販事業を展開する企業で、2007年に設立されました。主力の自社ECサイトでは、他社商品の出品も受け入れ、プラットフォーム化を目指すとともに、購入頻度の高い生活雑貨や日用品などへ取扱商品の拡大を進めています。自社ブランド「LOWYA（ロウヤ）」は、手頃な価格と高いデザイン性が強みで、大手ECモールへの出店に加え、医薬品やサプリメントなどの越境EC事業も事業領域の一つです。また、オリジナル商品の企画・開発にも注力しており、製造は中国、ベトナム、インドネシアの企業に委託する体制を採用しています。近年は直営実店舗の拡大にも積極的で、ららぽーとやイオンモールなどのショッピングセンターを中心に出店し、2026年3月末時点の店舗数は計13店舗となりました。
  
  ■レポート■
  
  10月30日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の経常利益(非連結)は前年同期比47.2％増の6.6億円に拡大し、従来予想の5.5億円を上回って着地しました。併せて、通期の同利益を従来予想の15.1億円→17.1億円(前期は13.6億円)に13.2％上方修正し、増益率が10.5％増→25.2％増に拡大する見通しとなっております。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の18円→20円(前期は17円)に増額修正しました。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の経常利益は前年同期比69.0％増の3.1億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の4.5％→6.2％に改善しております。
  
  同社は10月30日、家具・インテリアブランド「LOWYA」の実店舗を2027年春に埼玉県の「イオンモール浦和美園」と滋賀県の「イオンモール草津」に新たに出店すると発表しました。また、同日には静岡県の「ららぽーと沼津」に全国20店舗目となる実店舗をオープンしています。同社はオンライン販売を中心に成長してきましたが、近年は実店舗の展開を積極的に進めており、商品を実際に確認できる機会を増やすことで、新規顧客の獲得やブランド認知度の向上を図っています。今後もオンラインと実店舗を連携させたOMO戦略を推進し、販売チャネルの拡大と顧客接点の強化を目指す方針です。
  
  チャートを見ますと、株価は9月以降、主に1500円付近でのもみ合いが続き、10月6日と21日に上値を試した後も、同水準で下げ止まる動きがみられました。11月2日には大幅に上昇して1770円で取引を終え、1600円付近のもみ合いレンジを上抜けるなど、短期的な上昇モメンタムが強まっています。今後は4月21日の高値1865円を上抜け、同水準に定着できるかが注目されます。
  
  ボリンジャーバンドでは、株価が＋3σ（1746円）を上回り、バンドの上限も上向きに拡大しています。買いの勢いが強まる一方、1835円から押し戻されて上ヒゲを形成しており、短期的な過熱感や利益確定売りには注意が必要です。
  
  週足を見ますと、株価は7月中旬以降、9週、13週および26週移動平均線を相次いで上抜け、足元では13週移動平均線を目安に上昇基調を維持しています。本週も実体の長い陽線を形成する動きとなっており、上昇が続けば年初来高値2311円への挑戦も期待されます。
  
  一目均衡表では、株価が転換線（1617.50円）と基準線（1512.50円）を上回り、転換線も基準線の上方に位置するなど、中期的な上昇モメンタムが強まっています。今後は1798円付近の雲の上限を上抜け、上昇基調をさらに強められるかが焦点となります。
  
  また、同社のPERは19.1倍、PBRは2.54倍と、小売業の平均PER44.9倍、PBR2.8倍をいずれも下回っています。業種平均と比較して相対的に割安感があり、テクニカル面でも上昇が期待される小売関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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