コロナショック的中!その後の暴騰も的中!
        
          「Yahoo!ファイナンス投資の達人」でアクセスランキング1位を多数獲得した


            「橋本明男」が厳選した急騰期待銘柄を無料公開!


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    • 
                        稲垣 明徳(INAGAKI AKINORI)
      CHIEF EXECUTIVE OFFICER
      ANALYST

      “橋本罫線”の考案者である橋本明男本人から、
      唯一「罫線伝承」を認められた男。
      テンバガー達成銘柄の実績複数あり。

      代表コラム「市場の風聞」では個人投資家では入手困難な材料や大口参加の噂を公開しています。

      イメージ

    無料推奨銘柄

    毎営業日夕方にレポート公開。企業背景に始まり、チャートから分析される上昇期待銘柄を推奨。 基本的に短期狙いの銘柄となります。

    • 【無料推奨銘柄】
      <9930>北沢産業  東S

      卸売業  04月24日 終値361円 単元株数100株


      ■概要■

      同社は業務用厨房機器の大手商社、家庭用キッチンも手掛けている会社です。ハンバーグ用や製菓用などのフライヤーは自社開発し、独パルックス社製コーヒーマシンの販売など輸入品に強みを持つ、給水加熱に排熱を再利用する茹で麺機など環境負荷軽減製品の自社開発にも注力しています。ほぼ全国に販売拠点を持ち、メンテナンス面は24時間体制のコールセンターを設置しております。又、食品加工場、ホテル、病院・老人福祉施設市場の開拓を強化し、厨房関連展示会を活用した新規開拓にも取り組んでいます。遊休資産活用の不動産開発も手がけ、大阪や東京・目黒で賃貸マンションを経営中です。

      ■レポート■

      2月9日の大引け後15時00に発表している決算を見ますと、24年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比71.5%増の7億5100万円に拡大し、通期計画の8億4700万円に対する進捗率は88.7%に達し、5年平均の70.3%も上回りました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比99.3%増の2億7900万円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の3.4%→6.1%に改善しております。

      光通信グループ会社の<9435>光通信は2月19日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出しました。報告書によれば、<9435>光通信と共同保有者の北沢産株式保有比率は6.67%→7.82%に増加しております。このニュースは好材料視です。

      チャートを見ますと、株価は4月19日に直近安値331円を付けた後反発しており、短期指標である5日移動平均線は4月24日に25日移動平均線を上抜いており、この25日線は同銘柄の株価が4月3日に下抜けしてから上値抵抗線となっていましたが、4月23日に大引けベースで再度上抜け、そして4月24日に押し戻されずに急伸となった事から、調整を終えて再度上昇トレンドへと入った期待が持てる動きとなっております。又、同銘柄のPBR(0.68)は卸売業のPBR(0.8)に比べて相対的に低く、株価が割安な卸売関連株としてご推薦いたします。

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    • 【無料推奨銘柄】
      <6040>日本スキー場開発 東G

      サービス業  04月23日 終値1047円 単元株数100株


      ■概要■

      同社は経営難に陥ったスキー場の運営会社から事業を買収し、通年でスポーツを楽しめる施設の設置などを通じ再生・運営を図る、日本駐車場開発の子会社です。大都市圏近郊、大規模施設を対象に提携先を含めて長野、群馬、岐阜、宮城4県に計10カ所のスキー場を展開し、スキー・スノーボード用品レンタル、施設メンテナンス子会社を持つ、M&Aによる運営スキー場の拡大や、アジアからの観光客誘致に積極的運営しております。夏期の収益確保でスキー場周辺に遊戯施設や絶景スポットを鑑賞できるテラスなどの設備を増強し、冬場以外の集客増につなげています。

      ■レポート■

      3月8日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年7月期第2四半期累計(23年8月-24年1月)の連結経常利益は前年同期比61.1%増の7億円に拡大し、従来予想の5.8億円を上回って着地しました。併せて、通期の同利益を従来予想の13.5億円→15億円(前期は10.7億円)に11.1%上方修正し、増益率が25.3%増→39.3%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしております。直近3ヵ月の実績である11-1月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比36.2%増の7.5億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の23.4%→26.9%に上昇しました。

      3月8日の取引終了後、24年7月期の連結業績予想について、売上高を75億円から78億円(前期比13.1%増)へ、営業利益を13億5000万円から15億円(同44.7%増)へ、純利益を10億円から11億円(同16.3%増)へ上方修正したことが好感されています。白馬エリアだけでなく他エリアにおいてもインバウンド客が想定以上に増加したことなどを受けて、上期のウインターシーズンの来場者数、顧客単価が想定よりも好調に推移したことが主な要因です。又、前年に比べてエネルギーコストの増加を見込んでいたが、費用の管理を適切に行った結果、見込みよりも抑えられていることも寄与しています。

      チャートを見ますと、3月1日以降75日移動平均線がサポート線を形成しており、直近で4月10日に直近高値1,166円を付けて調整に入り、4月17日に直近安値972円を付けて反発していますが、この動きの75日移動平均線で綺麗に反発しています。又、更に遡ると3月11日も同移動平均線で反発しており、このことからも中期ベースの上昇トレンドが継続していると予想され、さらに株価上昇が期待できるサービス関連株としてご推薦いたします。

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    • 【無料推奨銘柄】
      <3300>アンビション DX ホールディングス 東G

      不動産業  04月22日 終値975円 単元株数100株


      ■概要■

      同社は07年創業、東京23区を中心に家賃保証付きで、借り上げた物件を一般消費者に賃貸するサブリースを主力とする会社です。20〜30代の単身者向けワンルームマンションが中心で、自社管理物件中心に賃貸仲介も手掛け、12年から中古マンションなど居住用不動産の購入や売却を行うインベスト事業へ展開しております。17年には投資用マンション開発会社を買収、新築販売した後にサブリースする物件のウエイトが高くなります。又、ベンチャー企業への投資にも積極的で、不動産のデジタルトランスフォーメーション(DX)も推進しています。

      ■レポート■

      2月13日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年6月期第2四半期累計(7-12月)の連結経常利益は前年同期比20.3%増の8.9億円に伸び、通期計画の16.7億円に対する進捗率は53.1%に達し、5年平均の42.3%も上回りました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比85.8%増の11.2億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の6.3%→9.8%に大幅改善しております。

      4月22日午前11時ごろ、入居者DXアプリ「AMBITION ME」の登録者数が1万人を突破したと発表しており、好材料視されています。同アプリは、これまで不動産賃貸のシーンにおいて電話やメールで連絡を行い、紙の情報から各種手続きを行っていたさまざまな手続きをDX化し、物件の内覧から入居、更新、退去に至るまでをスマートフォンで完結できるシステムです。入居者は自宅やオフィスから手続きを完了でき、移動や待ち時間を要することなく必要な書類のアップロードや合意の確認などがリアルタイムに行うことができ、手続きなどがスムーズに進むことで、負担を軽減するとしています。

      チャートを見ますと、株価は3月29日に直近高値964円を付けて調整に入り、その後20日間横ばいとなりましたが、4月22日には910円台を上抜いており、横ばいの終焉を示し、又上昇トレンドが続く事が予想されます。又、MACD指標は4月19日にゴールデンクロスを形成しており、同銘柄のPER(5.7倍)、PBR(1.26倍)は、不動産業界のPER(17倍)、PBR(2.2倍)と比べて相対的に低く、株価が過小評価されている不動産関連株としてご推薦いたします。

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                        堀 篤(HORI ATSUSHI)
      SPECIAL ADVISOR

      株 株特別アドバイザー。野村証券に13年勤務し、個人投資家向け営業、本社での商品開発、アナリスト、デリバティブ、株式公開コンサルティング、M&A担当を経て、その後はIT・玩具メーカー等の上場企業役員を経験。

      現在は、証券マン・上場企業役員・個人投資家という三方向からの視点を生かし、無料コラム「堀 篤コラム」でグローバル目線の相場分析、注目個別銘柄やテーマを執筆。

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    耳寄り株通信

    [代表コラム]
    代表自らが入手した噂を『市場の風聞』として不定期更新。 有料会員のみに公開する場合もありますが、大口参入やTOB、材料発表の噂など個人投資家にとって垂涎もの。

    [堀篤コラム]
    野村証券に13年勤務し、営業、アナリスト、株式公開コンサルティング、M&A担当等を経験。その後は上場企業役員として企業成長、M&Aに注力。 旬なテーマを取り上げたコラムは個人投資家なら必読。

    • 日経平均株価は、先週の米国の利下げシナリオの後退と中東問題の悪化を受け、大きく下落した。その後、中東問題は最悪シナリオを回避するニュースが伝わり、NY市場は落ち着いた動きを取り戻している。

      日経平均は、37000円を終値ベースでは維持したが、当面は金曜日安値の36700円程度、または36000円の心理的節目を下値ラインとするだろう。戻りがどの程度になるかは、今週から始まる決算発表シーズンの影響も大きくなっている。3月決算企業等の決算発表では、半導体関連など、個別銘柄への注目度が上がり、指数先導の価格形成から一旦は離れることになりそうだ。

      中東問題は、イスラエル・ハマス間の紛争拡大が、イラン、さらにイラクまで巻き込むのではないかという懸念が出た直後、イランイラクへの紛争拡大を抑制する政治的な動きがみられ、最悪の事態は回避されたという見方が多数派となってきた。

      ただし、この地政学的動向の変化は、NYダウを200ドル程度押し上げたが、日経平均先物はそれほど反応していない(26円高)。その背景にあるのは、やはり、懸念される半導体関連の決算発表だろう。 先週は、台湾のTSMCの半導体市場への慎重な見通しが、日米の株式市場を下落させる発端となった。今週は、同じように日米ともに重要企業の決算発表がある。米国では、メタ、アルファベット、マイクロソフトが、東京ではディスコ、信越化学、レーザーテックなどが決算を発表する。東京市場の本決算の銘柄は、終わった決算数値よりも今期の見通しが注目される。本決算は、25日はディスコ、信越化学、26日は日立、アドバンテスト、TDK、京セラ、マクセルなどが半導体関連。これらの見通しの強弱が、日経平均やTOPIX全体に大きく影響を及ぼすだろう。

      半導体関連以外では、25日にNRI、26日にはオリエンタルランド、デンソー、ANA、スカパーJSATなどが注目される。米国金利情勢や大統領選挙の影響を強く受けることで、博打的要素が増えてきた半導体よりも、これらの好調銘柄、持ち合い解消による下落を狙う投資戦略のほうが、確実性は高いかもしれない。


      株 株 特別アドバイザー 堀

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    • 先週、日経平均株価はなんとか横ばいの動きをキープしたが、もしあと一日相場があれば、急落を演じたところだった。先週、市場には、その先行きに対して3つの懸念が提示された。一つは中東問題、二つ目は好調すぎる米国経済、三つめは日本企業の持合い解消売りだ。これらのうち、三つめは乗り越えるべき出来事であり、二つ目は時間との勝負だった。しかし、先週週末、一つ目の問題がさらに悪化した。この地政学リスクによる下落が、東京市場にどこまで影響するのか、が、目先に検討すべき主な課題となった。

      日経平均は、まずは38774円という、前回安値を防衛ラインとするだろう。ここまでで下落が止まるようなら、この地政学リスクを大きく評価する必要はない。しかし、そこを下へ突き抜けるようなら、要注意だ。その下には38270円、38000円という二つの下値抵抗ラインがあり、調整は長引く恐れが高くなる。

       イスラエル問題が混とんとする中で、イスラエルがイラン大使館を攻撃、イランがそれに対する報復を宣言した問題で、4月4日には、NY原油先物は一時86ドル台まで急騰し、NY株式市場は急落をした。しかし、その後、事態の進展が見られなかったことから原油価格も株式市場も一旦は落ち着きをみせたが、先週末、再び事態は緊迫し、イランが攻撃用ドローン300機をイスラエルへ発射させたと伝わると、NY原油先物は87ドルを突破した。筆者が本稿を執筆している現在は、イスラエル側がドローンをすべて撃墜した、と伝えられ、原油先物は再び落ち着きを見せている。

       しかし、この動きが今後も続くことを考えると、株式市場は、原油価格の上昇によるインフレ懸念と、常に隣り合わせにあることになる。このことは非常に大きい。中央銀行は、日銀であれFRBであれ、インフレの要因が、給与などの上昇によるもの(ディマンドプル型)なのか、原材料価格の上昇(コストプッシュ型)なのかを適切に判断し、それに沿った政策を執ることを要請されている。しかし、実際にその判別は困難だと言える。現状についての分析では、一定の指標で定型的にその区別が可能ではあるものの、人々が抱える期待値などを適切に区分し、将来の数値を予想することは難しい。

      つまり、今後は、中央銀行と市場の信頼が損なわれるリスクは増大することが予想される。さらに、米国大統領選挙がこの問題にどのように影響を及ぼすのか、それを考えたときに、市場関係者は頭痛が収まらないだろう。


      株 株 特別アドバイザー 堀

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    • 先週の日経平均は、その方向性を大きく変える週となった。 きっかけは、持ち合い解消売りへの警戒感だったが、そこへ中東の情勢緊迫と米国FRB幹部のタカ派発言が重なり、NY市場ともども、大きく下げることとなった。持ち合い解消はともかく、原油高リスクと米国利下げ後退、という二つの材料は、今の市場には少し痛い材料だ。こうなると、日経平均の上値は40000円、下値は38200円がメドとなり、特に下値はこの水準を下回ると、2か月程度の下落局面に入る可能性がある。

      昨年の暮れから持ち合い解消売りは、市場でかなり発表され、実行もされてきた。しかし、トヨタとデンソーを中心としたトヨタグループの持ち合い解消は、全社で60兆円の時価総額をもつだけに、市場への影響が大きくなるようだ。このトヨタグループの株式売却懸念から、同グループ株に広範な売りが入った。

      外国人投資家は、この動きを前向きにとらえている。いわゆる、日本の株式市場が「正常化」に向かっている、という評価だ。筆者は決して「正常化」に向かっているとは思わないが、外国人にとっては、より日本株を買う理由が出来たことは間違いがない。中期的にとらえれば、株価は反発に向かうだろう。

       一方で、例えば、東海理化のように、デンソーによる東海理化株式売却に対して、自社株買いで対抗する、という手を打つ企業もある。また、京成電鉄は、機関投資家の要請もあり、オリエンタルランド株を手放したが、そのことによって、逆に自社株が急落した。つまり、資本の効率化を目指したとしても、優良株を手放すことになれば、それは自社株の評価を下げることになる、ということだ。つまり、「持ち合い解消」は今後、今以上に広がる可能性は低く、広がったとしても対応は可能だ、ということになる。それよりも、NY市場の下落が東京市場に及ぼす影響を、心配すべきだろう。

       もし米国では利下げ期待が後退し、日本では秋口に本格的な金融引き締めが始まる、ということになれば、米国大統領選挙の影響も含め、日米の株式市場は夏ごろには、懸念材料をたくさん抱えることになりかねない。

      いよいよ3月決算企業の決算発表が始まるが、前出の東海理化(25日)やオリエンタルランド(26日)などのように、業績には期待が持てるが、持ち合い解消リスクなどで決算発表までに下落する銘柄、があれば、仕込むチャンスかもしれない。


      株 株 特別アドバイザー 堀

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    • 
                        橋本 明男(HASHIMOTO AKIO)
      CHIEF ANALYST

      独自の「橋本罫線」を武器に投資顧問歴40年を超えるベテランで、1%未満の誤差で幾度となく天井指数や底値指数を的中。 顧客に利益をもたらさなければ報酬は一切もらわない、いわゆる成功報酬型のスタイルを貫き通し、これまで投資顧問をやってきたという実績こそ実力の証明であり、顧客の信頼を勝ち取ってきた証。

      無料コラム「わしの罫線」では毎営業日引け後に相場動向を橋本節で執筆。

      イメージ

    橋本明男執筆コラム『わしの罫線』

    毎営業日引け後に罫線を引き、年足、月足、週足、日足から波動を分析。
    コラムでは日経平均を中心に全体相場の流れを解説。Yahoo!ファイナンス投資の達人では アクセスランキング1位を多数獲得する実力者。


    • 【 大幅反発も大局は変わらず 】


      昨日のニューヨーク市場は、急反発。さすがにS&P500が5000ポイントでは買いが入る様です。

      この動きを受けて、日経平均は大幅反発。

      大引けは 907円高 38460円
      トピックスは 44.50ポイント高 2710.73ポイント
      出来高は概算 17億4千万株 で終わっております。


      それにしても907円高。しかし、これで日経平均の下降トレンドが壊れるのかといえば、全然変化はございません。

      もしかすると、ここで日経平均は仕切り直しというのを入れるのかもしれません。この仕切り直しが入れば、延命効果が出ますし、見やすくなります。

      今日の907円高で、市場参加者は少し強気に変わったかもしれません。

      しかし、間違っても底入れなどゆめゆめ思わない事。

      まだ底値には届いておりません。





      では、ご健闘祈ります。

      投資助言担当 橋本

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    • 【重要事象】


      本日の日経平均は 113円高 37552円
      トピックスは 3.77ポイント高 2666ポイント
      出来高は概算 14億3千万株 で終わっております。


      株式市場には幾つもの事象が現れますから、これは「どういう事象なのか」と出た時に注意せねばなりません。私が重要視していた重要事象はS&P500の動向です。

      気の迷いが、今後、相場にどの様に現れますか。

      まだニューヨーク市場のダウの動きにしても、完全なる下降波の中で動いている訳ですから、明日からはS&P500に注目して見ていけばよいでしょう。



      では、ご健闘祈ります。

      投資助言担当 橋本

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    • 【休載】


      本日は諸事情により休載となります。相場動向の予想に関しては変更無しとのことです。

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          個人投資家の考え=大半が負ける

          これをまずは理解し、勝っている者と如何に同様の考えをできるかを目指していただきたい。
          最高顧問、橋本明男

        橋本明夫

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皆様方が、本サービスの『個人情報保護方針』に掲示された内容が、守られていないと感ずる場合には、サービスに関するお問い合わせフォームより「サポートデスク」まで、ご連絡ください。内容を確認した後、適切な対応を取らせていただきます。

12.個人情報に関する相談窓口

個人情報の取扱いに関するご意見または苦情、ご要望につきましては、以下の個人情報相談窓口まで、電話、Eメール又は郵送でご連絡ください。

個人情報保護 苦情・相談受付窓口
株式会社NEO
コンプライアンス室
電話:03-6450-6268
E-mail:info@ask.kabux2.jp

利用規約

利用規約

株式会社NEO(以下「弊社」という)が運営する「株 株」(以下「当サイト」という)を利用するにあたり、 会員規約を下記の通り定めます。弊社への申込みにあたっては下記の条項に同意したものとし、 会員は本規約を十分に理解した上で、自らの判断と責任において、当サイトを利用するものとします。

第一条:定義

当サービス利用規約(以下本規約という)における用語を以下の通り定義します。

1.「当サービス」とは当サイトで提供する各種情報、サービスを指します。

2.「会員」とは当サイトが定める所定の手続きに従い、当サービスの全て又は一部を利用する資格を持つ個人を指します。

第二条:本規約の範囲及び変更

1.本規約は当サービスのすべて、または一部を利用するすべての会員に適用されるものとします。

2.本規約は弊社が定める方法により、予告なく変更、追加することが出来るものとします。

3.変更後の会員規約については、当サイト上に表示した時点より効力を生じるものとします。

第三条:会員登録

1.当サービスの利用希望者は本規約、及び個人情報保護方針に関する内容を承諾した上で、弊社指定の手続きに従って当サービスの利用を申し込むものとし、弊社がこれを承諾し、当該手続きが完了した時点で当サービスの利用契約が成立、会員となるものとします。

2.当サービスは未成年者、及び同業者、或いは法人での会員登録は出来ません。

3.暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団関係企業、総会屋、政治活動・宗教活動・社会運動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団等の反社会勢力(以下「反社会的勢力」という。)に該当する場合は会員登録は出来ません。

第四条:会員資格の有無

1.過去に、本規約違反により会員資格取消し処分を受けている方はご利用出来ません。

2.当サービスの利用に関して、一個人に対し一つのアカウント(会員ID)を原則とし、二つ以上のアカウントを持つ事は出来ません。多重登録を弊社が確認した場合、二つ目以降のアカウントに対し無料で提供した全てのサービスはもとより購入した有料サービスの権利も含めて、アカウント自体を削除致します。

3.いかなる理由や手段に関わらず、弊社及び当サイトの営業を妨害、又はその恐れのある行為を直接的、間接的問わず行った場合、会員資格の即時取消し、及び退会処分をとる場合があります。

第五条:情報の秘匿

1.会員は当サービスから得た内容をいかなる理由があろうと第三者に漏洩してはなりません。

2.本規約に違反して利用された結果、弊社または第三者に何らかの損害が生じた場合、会員登録を抹消すると同時に、その全ての損害を賠償して頂くとともに、法的措置を取る場合があります。

第六条:会員登録・メール配信の停止又は抹消

1.会員は当サービスから得た内容をいかなる理由があろうと第三者に漏洩してはなりません。

2.本規約に違反して利用された結果、弊社または第三者に何らかの損害が生じた場合、会員登録を抹消すると同時に、その全ての損害を賠償して頂くとともに、法的措置を取る場合があります。
(1)本規約に違反した場合
(2)当サービスへの登録時における申告内容に虚偽があった場合
(3)会員が未成年者であった場合
(4)取得した情報を第三者に漏洩したことが発覚した場合
(5)いかなる手段にかかわらず、弊社の営業を妨害した場合
(6)上記の他、弊社が当該会員を不適切と判断した場合
(7)会員自ら退会を申請した場合

3.退会・配信停止手続きの流れに関して、会員自らが弊社サポートデスク(info@ask.kabux2.jp)へ、当サイト内の問い合わせフォームよりメールにて申請を行う。

4.本条に定める退会完了をもって、会員と弊社の間で締結された契約が解約されるものとし、会員は本サービスを利用する権利を全て失うものとします。

5.一定期間(60日間)サイトにログインしていない場合、弊社はご利用意思のないものと判断し、自動的に退会処理を行う事ができるものとします。

第七条:当サービスの利用期限

1. 無料会員の期限は、当サービスが存続する限り継続してご利用頂けます。

2. 有料会員の利用サービス期間が終了した場合、無料会員として当サービスを受ける事が出来ます。

3. 会員登録を抹消、また当サービスの利用を停止した時点までとなります。

第八条:サービスの停止、変更

以下に該当する場合、会員に予告無く当サービスの停止、変更を行う事があります。 また、弊社が当サービスの停止、変更を行ったことにより会員に損害が発生した場合でも、弊社はその責任を負うものではありません。

(1)天災、火災、停電等の予測不能な事態により当サービスの提供が物理的に困難となった場合。

(2)情報伝達システムの保守点検を緊急に要する場合。

(3)サービス内容、システムに変更があった場合。

(4)情報の保全など、合理的な理由で中断または中止の必要があると判断された場合。

(5)その他、当サービスの提供が困難だと弊社が判断した場合。

第九条:通知・連絡

1.弊社から会員への通知・連絡は原則として電子メールを用いて行います。登録のメールアドレスに弊社が通知・連絡を行った際、弊社の責めに帰さない事由により、連絡・通知が完了しなかった場合、弊社は通知・連絡が完了したとみなします。

2.会員が弊社に対して連絡を行う場合は、メール又は電話を用いて行うものとします。来訪による対応は出来かねます。

第十条:自己責任の原則

1.会員は、会員ID及びパスワードを他人に知られないように管理する一切の責任があり、故意過失問わず、他人による自己の会員ID及びパスワードの利用について全面的な責任を負うものとします。

2.弊社は、会員ID及びこれに対応するパスワードが他者に使用された事によって、当該会員が被る損害について、故意過失を問わず一切責任は負いません。

3.情報提供手法の一つとして利用される電子メールでのサービスの際、サーバの障害又はメールボックスの容量不足、メール受信制限等の事由で当サービスの提供を受けられなかった場合、損害及び損失について弊社が一切の責任を負う事はありません。

4.当サービスから提供される情報について、信頼性確保に対して最大限の努力を行いますが、これを保証するものではないこと、また当サービスである投資情報助言の特性上、会員が弊社に支払った料金、株式投資により発生した一切の損害について、如何なる理由によっても弊社はその返金を受け付けられないことを会員は承諾するものとします。

5.投資資産の運用は任意のものであり、会員の意思に基づき、会員自身により行われるものであり、弊社が提供する情報は会員の投資を強制するものではありません。

第十一条:著作権

弊社、及び当サービスに関連する全ての画像、文章、コンテンツ等の著作権は弊社に帰属します。

第十二条:免責事項

1.各種データ(株価、銘柄情報)は、弊社が信頼する情報提供元より提供されていますが、 各提供情報内容の誤謬による推奨銘柄の不正確性等に関しては弊社で責任を負うところはなく、 それに対しての保証等は一切発生しないものとします。

2.当サービスは、情報精度、システム運用に関して万全を期しておりますが、 万一、当サービスが中止/中断された場合、当サービス提供時期が遅延した場合、 当サービス内容に誤りがあった場合についても、理由の如何にかかわらず、弊社は一切の責任を負いかねます。

3.会員は当サービスの退会、購入プランの解約の申出を行う事で現在加入の契約内容を解約されることを承諾するものとします。

4.サービスの利用状況等、必要に応じて会員個人に提供する情報内容が異なる場合があります。

5.会員が加入されているプロバイダ及び通信回線の状況によって、 当サービス及び当サイトにアクセス出来ない場合に弊社は一切の責任を負わない事とします。

6.当サービスは、ブラウザの文字などの諸設定が適切になされている方を対象と致しており、 この条件に当てはまらない会員に対する当サービスの動作結果や、それがもたらす諸影響に関して弊社では一切の責任を負わない事とします。

7.投資資産の運用は任意のものであり、当サービスによって会員個人及び第三者の受けた利益、 損害に関して弊社は一切関知せず、その責任は全て会員個人が負うものとします。

8.弊社が会員に有益であると判断し送信したお知らせ、契約プラン情報、 新着情報等のメールマガジン(PR広告を含む)の利用は任意のものであり、 当サービスよって会員個人及び第三者の受けた利益、損害に関して弊社は一切関知せず、 その責任はすべて会員個人にあるものとします。

9.本規約を確認しなかった事により会員に不利益が生じても弊社は一切責任を負わないものとします。

第十三条:株式コースにおける当サービスの料金について

1.登録・無料情報の閲覧に関して、一切料金は発生致しません。当サービスの中に、有料会員限定の閲覧可能サービスがあり、有料情報を閲覧する場合には、事前に契約する必要があります。

2.販売料金は5,000円〜(商品ごとに記載)となります。

3.弊社は、会員が決済した情報料金のクーリングオフ(返金)に関しましては契約締結前の書面に記載しております。又、会員が弊社に誤入金をし、弊社がこれを誤入金と判断、かつ当該入金に関わる情報の提供を受けていない場合、当該入金分については送金手数料を差し引いて返金致します。

4.当サービスにて提供する情報提供料金は期間、または時期に応じ変動することがあります。

5.会員は有料商品購入の際、当サイト決済ページより自身で希望商品を選択し、決済金額を確認した上でご入金下さい。尚、商品の選択をせずに入金を行った場合は当該プランの情報を受けることが出来なくなる恐れがございますが、ご了承下さい。

第十四条:協議事項について

1.当サービスの利用に関して本規約ならびに諸規定に定めがなく、紛争に生じたときは、 弊社において定める基準に基づき解決するものとします。尚、弊社の基準については開示致しません。

2.本規約及び諸規定を不服とする場合、当該者は弊社本店登記地の法に基づき法的手段を取ることとします。

3.それ以外の方法で退会後を含め、誹謗、中傷、嫌がらせ、迷惑メール、 回答を求める行為等を行った場合、弊社は当該等会員に対し損害賠償請求を求めることが出来るものとします。

第十五条:準拠法

当サービス利用契約の成立、効力、履行並びに解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。

第十六条:管轄裁判所

弊社及び会員は、弊社と会員との間で当サービスに関する訴訟の必要性が生じた場合は、 弊社本店登記地の管轄裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

第十七条:その他

会員は本規約に定めのない事項については、弊社が別途定める規則等に従うものとします。

特定商取引法に関する表記

特定商取引法

事業者名、住所、連絡先

事業者名:株式会社NEO

住所:東京都渋谷区渋谷1-8-6 VORT渋谷宮益坂ビル 5階

電話番号:03-6450-6268
MAIL:info@ask.kabux2.jp
※ご連絡はEメールにてお願い致します。

登録番号

関東財務局長(金商)第2801号

代表者氏名

稲垣明徳

事業内容

投資助言・代理業、情報提供サービス
URL:https://kabux2.jp
販売価格:5,000円〜

配信用メールアドレス

info@kabux2.jp

必要料金

期間契約プラン、シングルスポット契約プラン、成功報酬プランに関しましては、
購入時の締結前書面にてご案内致しております。

支払い方法

銀行振込み、クレジットカード決済

購入時期

会員様の購入意思により、随時購入可能となっております。

返金に関して

申込みフォーム内の規約に準ずる

退会手続き

会員様自らが退会希望を記入の上、サポートセンターへEメールにて申出るか、サイト内問い合わせフォームより申し出ることにより、退会を受け付けております。

サポート受付

Eメール、サイト内問い合わせフォームにて受付しております。
弊社では、効率的なサービス運営を行い、サービスコストを可能な限り低下させる事を目的に、お客様からのご連絡は基本的にEメール、サイト内問い合わせフォームにてお願いしております。
※土日祝日に関しては、電話受付サポートセンターはお休みとなります。

サポート時間

9:00〜17:30

電子交付サービス

電子交付サービス

電子交付サービスとは?

電子交付サービスとは、お客様に郵送で送られる「契約締結前交付書面」「投資顧問契約書並びに契約締結時交付書面」等を、 郵送に替えて株 株のサイト内でご確認頂けるサービスです。もちろん、利用料は無料です。

電子交付のメリットとは?

郵送物を整理・保管する手間が省け、紛失の心配もございません。
いつでも確認したいときに株 株のサイト内でご確認頂けますし、必要に応じてパソコンに保存、印刷もできます。

電子交付・閲覧可能な書類

・「契約締結前交付書面」
・「投資顧問契約書並びに契約締結時交付書面」
・「上記書類に関する契約変更書面」

電子交付サービスの同意は必須事項になります。

株 株では、可能な限り事務やその他間接業務に関わるコストを削減し、 そのリソースを投資情報の収集・分析に振り分けていき、お客様に実益で還元していこうというスタンスの元運営しておりますので、 株 株とご契約される会員様に関しましては、電子交付サービスの同意を必須とさせて頂きます、ご了承下さい。
電子交付等は、パソコンおよび携帯端末でインターネット環境が整っていることが必要です。

(閲覧方法)
電子交付の書面は、PDFファイルで提供致します。閲覧する為には、PDFファイルの閲覧用ソフトウェアが必要となります。
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締結前交付書面

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