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橋本明男執筆コラム『わしの罫線』
毎営業日引け後に罫線を引き、年足、月足、週足、日足から波動を分析。
コラムでは日経平均を中心に全体相場の流れを解説。Yahoo!ファイナンス投資の達人では アクセスランキング1位を多数獲得する実力者。-
【悪材料出尽くしだが】
先週16日に日銀が明日の政策決定会合でマイナス金利解除、イールドカーブコントロールの停止、そしてETF国債の買い入れ停止を発表すると日本経済新聞が伝えました。
何かの目的で日銀サイドからのリークがあったと思われますが、この報道を受けて株式市場は目先の悪材料出尽くしと受け取り全面高。
日経平均は 1032円高 39740円
トピックスは 51.19ポイント高 2721.99ポイント
出来高は概算 18億5千株で終わっております。
39400円まではあり得ると思っていましたが、それよりも340円高く終わってきました。こうなりますと、また次の上値を探ることになります。次なる節目は39990円、40300円この二つです。悪材料出尽くしは分かった。しかし、今後は12年続いた日銀の大量資金供給がなくなるわけですから、日銀に変わる外人筋が現れるかどうかです。今日の急騰で東京市場は鉄火場と化しました。勝ち負け恨みっこなしの丁半博打です。
明日の動きが注目されます。
では、ご健闘祈ります。
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【来週の相場展望】
今日も下げ渋りを見せた東京市場。個別銘柄では東京電力が13%強の値上がりを見せるなど、まだまだ捨てたものではないという感じです。
日経平均は 99円安 38707円
トピックスは 9.21ポイント高 2670.80ポイント
出来高は概算 23億7千株で終わっております。
今週の日経平均の週足は窓開けの小さな陰線となりまして先週末に比べ981安という形です。日経平均のチャートに変化が出たということでは、25日線を5日線が下回ったということです。基本的に上昇波の時は常に5日線が25日線の上に位置しておりますので、今日で明らかに変わったというのは目に見えます。
さて、来週ですが、今週以上のドカンという下げが来るのか、それともとりあえず二番天井取りの戻りに出るのか、そこで来週の日経平均の変動レンジは
上限 39400円
下限 36700円
では、ご健闘祈ります。
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【円安への反応が薄かった】
昨日、今日の相場を見ておりますと、何かが違うなという感覚に襲われます。
正直な所、今日までの3日間、相場が読み辛い日が続いております。
今日も円は急落気味の円安でしたが、株価はさほど反応せず。
日経平均は 111円高 38807円
トピックスは 13.08ポイント高 2661.59ポイント
出来高は概算 16億6千万株 で終わりました。
株価は5日移動平均線に向けて戻ろうとしていますが、今日も引け値では、まだ届いておりません。今週は大きく窓を空けて下げてきましたので、明日の大引けが天井打ち下離れの形になるのか、それとも短期急落調整終了の形になるのか、非常に興味が持たれる所です。
私の今週の日経平均の下限は38700円という予想。今週の日々の終値から見ても下値支持線は、やはり38700円という事なのでしょうが、明日の大引け次第では、来週の変動幅が大きく変わってきますので、大引けに注目です。
戻らば売りの基本姿勢は変わらず。
では、ご健闘祈ります。
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無料推奨銘柄
毎営業日夕方にレポート公開。企業背景に始まり、チャートから分析される上昇期待銘柄を推奨。 基本的に短期狙いの銘柄となります。
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【無料推奨銘柄】
<7351>グッドパッチ 東G
サービス業 03月18日 終値592円 単元株数100株
■概要■
同社はWebやアプリなどデジタルプロダクトのUI(ユーザーインタフェース)、UX(ユーザーエクスペリエンス)の改善をはじめ、デザインで顧客企業のビジネス課題を解決するのを主力としています。デザインとは装飾だけでなく戦略なども含めた設計をすることと定義し、プロダクトだけでなくブランドイメージのデザインも手がけます。在宅勤務の浸透により企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)が注目されており、その流れに乗っているのも強みです。欧州市場については市場環境の先行きが不透明としてドイツ子会社を解散、国内市場に専念しています。
■レポート■
1月12日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常損益は2900万円の赤字(前年同期は3200万円の赤字)に赤字幅が縮小しました。直近3ヵ月の実績である9-11月期(1Q)の売上営業損益率は前年同期の-4.0%→-2.7%に改善しております。
12月26日午後2時ごろ、AVILENと共同で「DXを推進するデザイン思考活用講座」を開発し、提供を開始したと発表しており、好材料視されています。「DXを推進するデザイン思考活用講座」は、DX推進に必要とされる思考方法「デザイン思考」のプロセス、手法、フレームワークを体系的に学べる講座です。グッドパッチが実践してきたデザイン思考による顧客視点に立った本質的な課題の発見のノウハウが盛り込まれているとの事。
チャートを見ますと、2023年8月15日以降、株価は75日移動平均線で形成された抵抗線を2月27日に上抜きました。半月以上の調整を挟んでからの動きとなっており、3月12日に543円の安値を付けた後は、そこを直近安値に株価は戻り基調へ。3月18日には25日移動平均線を上抜いて大引けを迎えており、短期的な上昇相場が期待されます。PBR値はサービス業のPBR値(2.1倍)と比較すると相対的に低く、割安感がある可能性がある一方、MACD指標はゴールデンクロスを形成する傾向にあり、株価上昇が期待できるサービス関連株としてご推薦いたします。
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【無料推奨銘柄】
<2503>キリンホールディングス 東P
食料品業 03月15日 終値2084円 単元株数100株
■概要■
同社は1907年に設立された、ビール類で国内第2位のシェアを持つ総合飲料・酒類メーカーの持株会社です。アサヒスーパードライの台頭まで、長らく戦後の国内ビール市場で首位を保持していました。傘下には「一番搾り」のキリンビールの他、ワインのメルシャン、清涼飲料のキリンビバレッジ、医薬の協和キリンなどを擁します。2007年に純粋持株会社へ移行、09年には豪ビール大手のライオンネイサンを完全子会社化し、19年ファンケルと資本提携しました。直近では「プラズマ乳酸菌」などヘルスサイエンス領域の拡大に注力しています。
■レポート■
2月14日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、23年12月期の連結最終利益は前の期比1.5%増の1126億円になり、24年12月期も前期比16.2%増の1310億円に伸びる見通しとなり、3期連続の増収増益となりました。同時に、前期の年間配当が69円から71円に増額され(前の期は69円)、今期も71円を継続する方針です。又、直近3ヵ月の実績である10-12月期(4Q)の連結最終損益は287億円の黒字(前年同期は180億円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-2.3%→6.5%に急改善しております。
個人消費は消費増税の影響はありながらも、国内景況感回復に伴う賃金の上昇や、株高などによる資産効果から拡大傾向をたどることが期待されており、訪日外客急増によるインバウンド効果も小売関連企業には福音となっています。23年にはキリンホールディングスがオーストラリアの健康食品最大手ブラックモアズを約1700億円で買収、アジア・オセアニアで健康関連事業の成長を視野に入れました。日本は人口減で酒類などの市場が縮小する中、日本生まれの知見を成長市場で伸ばす動きが加速しています。
株価は2月14日に調整が始まり、3月12日に2026.5円に達して反発し、14日に5日移動平均線を上抜いて、尚且つ、3月15日には日経平均が軟調な動きの中ギャップアップする強さを見せており、短期的な上昇相場継続が期待されます。又、MACD指標はゴールデンクロスが発生する可能性もあり、短期的に株価上昇が期待できる食料品関連株としてご推薦いたします。
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<4442>バルテス・ホールディングス 東G
情報・通信業 03月14日 終値 605円 単元株数 100株
■概要■
2004年設立のソフトウェアの品質に関するテストサービスを提供する企業です。対象となるのは組み込み系やPCアプリ、業務系システム、Webアプリなど幅広く事業展開しています。正確に作動するかといった点から、データの蓄積、脆弱性の発見といったサービスに定評があります。顧客に向け品質セミナや子会社でWeb・モバイルアプリの開発、セキュリティ診断サービスも展開しています。また子会社で在フィリピンの日系企業向けサービスも展開しています。 ■レポート■
柱のソフトウェアテストは金融機関向けが伸びています。買収した子会社が下期に利益貢献し25年3月期は増員効果でソフトウェアテストがさらに拡大しています。システムが年々複雑化していることから、企業はソフトウエアテストを専門会社にアウトソーシングするケースが増えており、同社の事業のニーズは大きく 組み込み系、エンタープライズ系、Web系など幅広い分野で、ソフトウエアのテストサービス事業を手掛けていることが強みとなっています。現在は利益率の高い新規大型再構築案件、大型マイグレーション(ソフトウエア、システム、データなどを別の環境に切り替えること)案件などの受注にも注力しています。 長い調整局面からの上昇でもあり順調に株価を押し上げてゆくと見られますが、今後株価は活発な動きも予想されますので投資経験のある方に特におすすめの銘柄です
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耳寄り株通信
[代表コラム]
代表自らが入手した噂を『市場の風聞』として不定期更新。 有料会員のみに公開する場合もありますが、大口参入やTOB、材料発表の噂など個人投資家にとって垂涎もの。
[堀篤コラム]
野村証券に13年勤務し、営業、アナリスト、株式公開コンサルティング、M&A担当等を経験。その後は上場企業役員として企業成長、M&Aに注力。 旬なテーマを取り上げたコラムは個人投資家なら必読。-
今週の日経平均は、日銀政策決定会合やそれに伴う為替の動きに左右される。サプライズが無ければ日経平均は38000円から39000円の間で推移するが、植田総裁が緩和姿勢を強く打ち出せば、再度、39000円を抜けていくシナリオも成立する。
今週は、日銀政策決定会合、米国中央銀行FRBによるFOMCが開かれる。日銀会合ではマイナス金利の解除が決定される見通しだが、イールドカーブコントロールの廃止があるかどうか、あるならば代わりの国債買い入れ手法はどのようなものになるか、ETFの買い入れは正式に減少または廃止されるのか、というポイントが相場を動かしそうだ。また米国FOMCでは、6月の利下げ開始が本当にあるのかどうか、その辺の温度感が注目される。
日米いずれの政策も、「方向性は決まっているが、いつ、どのようなペースでそれを進めるのか」ということがテーマだ。そのペースが早ければ、株式市場は早期に次のテーマに移るが、遅ければ、引き続き細かな情報の中で一喜一憂して推移することになる。
数か月単位で市場を見るなら、「決まっている方向性」、つまり米国の利下げと日本の利上げは進捗し、それはドル高の終焉につながる。したがって、つまるところ、株式市場の注目点は、ドル円が130円程度の水準で推移した場合の企業業績、ということになるだろう。ただし、その変化の中で米国大統領選挙が行われることを考えれば、ドル円水準の方向性は、どの時点からか、金利差ではなく、米国新政権の政策により影響を受けるようなものになるだろう。
つまり、私たち投資家は、やがて金利差によるドル下落と大統領選挙によるドル上昇、という二つの要素を睨みながら相場の展開を考えることになる。しかしそれは数か月単位の話であり、現在から6月までは金利差に注目すべきだろう。
短期的には、もし日銀が、イールドカーブコントロールをやめ、それに代わる大規模な国債買い入れを取り入れるなら、ドル円は上昇する可能性があり、株式市場はそれを好感するだろう。その場合は、日経平均は再び4万円近くをつけに行く可能性がある。一方で、緩和終了のみ、あるいは、より引き締め色が強い会合となれば、ドル円は下落し、日経平均は、25日線に上値を抑えられるか、25日線と15日線の間に閉じ込められる展開になりそうだ。
しかしながら、最近の東京株式市場は、TOPIXと日経平均、グロース250がそれぞれ個性的な動きをしている。どの市場がより勝率が高いかを考え、ETFや先物に投資する戦略を立てることが勝率を高めることになるだろう。
株 株 特別アドバイザー 堀
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今週からの日経平均は、日本の金融引き締めと米国の金融緩和によるドル円下落を受け入れていくための調整に入りやすい。日経平均は38000円から40000円までのボックス圏の動きに入りそうだ。
日米の金融政策に関して、市場ではコンセンサスが取られ始めている。日本では、3月18日、19日の日銀政策決定会合で、マイナス金利を解除し、これまでの緩和政策を引き締め気味に変更する可能性が高まっている。また米国では、6月に金融緩和政策への転換が始まるだろう、という予測が有力視されている。 この二つの見通しに基づき、ドル円は下落を演じ、一時146円台をつけている。今後の株式市場は、この見通しを基に、経済指標などを読み解いていくことになる。
まずは、18日19日の日銀政策決定会合が注目される。ここでのマイナス金利解除があるのかどうか、なかったらどうなるのか、特にドル円市場の動きが注目される。 また、8日の2月米国雇用統計では、非農業部門の就業者数が予想を大きく上回ったが、失業率は2年ぶりの高水準になるなど、強弱材料が混在した。しかし、市場の見方は、「金融緩和シナリオに変化はない」というものだった。この見方、つまり「緩和ありきの意識」が今後も継続していくのか変化していくのか、は特にNY市場では注目されるが、これもまた、ドル円に大きな影響を与える。
いずれにしても、方向性としては、ドル円下落がいよいよ始まるタイミングが来た、ということだ。今後の株式市場は、このドル円下落と付き合わなくてはならない。株式市場は、ドル円下落による企業業績への悪影響を見極めようとする。同時に、海外投資家はドル円ヘッジ取引への影響を考えなくてはならない。この見極めには、株式市場の下落が必要になる。
おそらく、この動きが落ち着くのは、実際にFRBが金融緩和に動くことが確定的になったときだろう。その時に、ドル円が140円程度に落ち着くのであれば、日経平均の調整もそれほど大きくはならないだろう。しかし、135円を切って大きくドル円が下落するようなら、日経平均の調整も大きくなる可能性が高くなる。 一方で、株価の根本的な下落要因は、今期の業績への懸念にある。米中の景気が失速する中、企業業績へのその懸念が増大していく可能性がある。その分も含めると、6月までの日経平均の動きは、より厳しいものになるかもしれない。
とはいえ、この下落が回避できる可能性もある。それは、米国市場が金融緩和による金融相場に振れることだ。同時に米国景気がそれほど落ち込む見通しとならなければ、東京株式市場には引き続き明るい見通しがもたらされるだろう。 ここしばらくのボックス圏の動きの中で、どちらに動きが出るか、おそらくはその勝負所は、4月から6月になるだろう。
株 株 特別アドバイザー 堀
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今週は、いよいよ日経平均が4万円台に乗せそうだ。先週のNY市場の上昇などを受け、東京市場への海外からの資金流入の動きは続く気配が大きい。中国・米国だけではなく、中東からの資金流入も大きい。
週末にメジャーSQ・米国雇用統計が控えているため、週後半には調整がある可能性があるものの、日経平均は、一旦4万円に乗せ、新たな目標値がストラティジストから提出される可能性が高まっている。今年の最高値を42000円〜43000円におきなおす動きが出てくるだろう。
今週だけでいえば、基本的には「4万円台に乗ったあとの利益確定売りから、週末・翌週にかけての再仕込み」というのが、基本的な投資方針となりそうだ。 今年の3月末〜4月半ばにかけてが、一旦は天井をつける時期になるだろう、という見方は変わらない。
日本の業界の有識者たちの話は、日本の企業が資本コストを意識した経営に変わってきたことが、今回の上昇の最大の理由だ、と諸手を上げて賛辞しているように見える。 もちろん、株価が上昇するのは間違いなく良いことなので、そこにケチをつけるつもりはないが、筆者は以前から、「短期的なROE確保のための資本政策」には反対の立場だ。ROEを重視するのは良いが、それはあくまで中長期の成長を犠牲にしない範囲での話であって、短期的なROEを維持するための資金の無駄遣いは、さらに日本企業の成長力を下げ、国際競争力を失うことになるだろう。 しかし、そんなことを言っている暇もなく。実際、そういった競争力の低下は、すでに手遅れになりつつある。
もし、ここで崖っぷちからの起死回生を図るのであれば、その主力事業はやはり半導体だろう。国内の半導体企業が再度、基礎技術に投資をし、人材育成を本気でするなら、まだ、その技術的な優位性を取り戻すことは可能だ。さらに、AIや再生可能エネルギーでも同じことがいえる。
ほとんどの投資家や評論家が強気になったその時が最も危険な水域である、という原則は、いつの時代になっても変わらない。バフェット氏の警告も、発言があった半年後くらいから真実味を帯びることがある。今年4月以降には一度積んだ積み木を崩し、再度、作り直す必要性が出てくる可能性があることも忘れないでおきたい。
株 株 特別アドバイザー 堀
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ワンランク上の銘柄を。また、助言を受ける事でアナリストの分析方法、
相場の捉え方等を身に着けていただきたい!
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【勧誘方針】
弊社は、お客様の知識、経験、財産の状況及び投資目的を十分把握したうえ、お客様の意向と実状に適合した投資勧誘に努めます。
弊社は、お取引をお勧めするにあたっては、お客様の知識、経験、財産の状況及び投資の目的に照らし、投資対象や運用商品の内容、 またそのリスク内容等の適切な説明に努めます。
弊社においては、電話や訪問による勧誘は、お客様にご迷惑となるような時間帯には行いません。
弊社においては、お客様の判断と責任において取引が行われるように、適切な情報提供に努めます。
弊社の役職員は、お客様の信頼と期待を裏切らないように、常に知識技能の修得及び研鑚に努めます。