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  CHIEF EXECUTIVE OFFICER
  ANALYST

  “橋本罫線”の考案者である橋本明男本人から、
  唯一「罫線伝承」を認められた男。
  テンバガー達成銘柄の実績複数あり。

  代表コラム「市場の風聞」では個人投資家では入手困難な材料や大口参加の噂を公開しています。

  

無料推奨銘柄

毎営業日夕方にレポート公開。企業背景に始まり、チャートから分析される上昇期待銘柄を推奨。 基本的に短期狙いの銘柄となります。

• 【無料推奨銘柄】<7956>ピジョン ... 公開期間：11月06日16:59〜11月06日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <7956>ピジョン　東P
  その他製品業　11月06日　終値2189.5円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は1957年設立の育児用品大手で、国内トップの地位を確立しています。哺乳瓶の国内シェアは約8割を占め、中国市場でも高い競争力を持つ企業です。介護や幼児教育・保育事業も手掛けており、育児用品では哺乳瓶やスキンケア製品などの小物類に強みがあります。海外では中国市場が収益成長を牽引するほか、米国やカナダ、シンガポール、インドなどでも事業拡大を進めています。2004年に買収したランシノ事業では、さく乳器など母親向け製品を中心に欧米市場の開拓を推進しています。また、国内では高単価の育児家電の販売に注力するなど、新分野の開拓にも積極的な姿勢です。今後も哺乳瓶やスキンケア製品といった技術力に強みを持つ商材を軸に、海外展開をさらに強化する方針を掲げています。
  
  ■レポート■
  
  11月5日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、26年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比24.5％増の132億円に伸びました。併せて、通期の同利益を従来予想の141億円→155億円(前期は136億円)に9.5％上方修正し、増益率が3.4％増→13.3％増に拡大する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比39.7％増の53億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の12.5％→16.1％に上昇しました。
  
  同社は10月22日、子どもが遊び感覚でシャンプーできる新商品「魔法のわくわくシャンプーハット」を発売すると発表しました。また、10月23日には2026年度の「グッドデザイン賞」および「キッズデザイン賞」の受賞を公表し、後者では3製品が選ばれています。さらに、11月2日受注分からベビー関連および介護関連の一部商品の出荷価格を改定しており、今後の収益性への影響も注目されます。
  
  チャートを見ますと、株価は10月16日に2194円まで上昇したものの、8月24日の高値に接近したことで短期的な調整局面に入りました。11月4日には2035円まで下落しましたが、75日移動平均線付近で買いが入り、同線が比較的強い下値支持として機能していることがうかがえます。11月6日には、同社の第3四半期決算発表および通期利益予想の上方修正を好感して株価が大幅に上昇し、一時2289.5円まで上値を伸ばしました。8月24日の高値2197.5円を一気に上抜け、年初来高値を更新するなど、短期的な上昇モメンタムが強まっています。これまで株価の上昇を抑えていた上値抵抗を突破したことで、2194円付近に蓄積されていた売り圧力が一定程度吸収され、今後はさらなる上値余地の拡大が期待されます。
  
  週足を見ますと、株価は2023年初めに2316円まで上昇した後、長期的な調整局面に入り、2024年8月には1288円まで下落しました。その後は長期間にわたる底固めが続き、今年3月下旬に1567円を付けてからは徐々に上昇基調へ転じています。本週は好決算を背景に一時2289.5円まで上昇し、2022年12月9日の高値2316円に接近するなど、約4年間にわたる重要な上値抵抗を試す展開となっています。
  
  一方、週足では長い上ヒゲを形成しており、高値圏での売り圧力も依然として意識されます。今後、2316円を明確に上抜け、2200円台を維持できれば、中長期的な上昇トレンドがさらに鮮明となり、新たな上昇局面への移行も期待されます。
  
  また、週足のMACDでは、MACD線がシグナル線を再び上抜け、ヒストグラムもプラス圏に転じるなど、中期的な上昇モメンタムに改善の兆しがみられます。今後、両線の乖離が拡大すれば、上昇基調が一段と強まる可能性があり、テクニカル面からもさらなる上昇が期待されるその他製品関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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• 【無料推奨銘柄】<3401>帝人　東P 公開期間：11月05日16:59〜11月05日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <3401>帝人　東P
  繊維製品業　11月05日　終値1873円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は合成繊維大手で、タイヤ補強材や光ファイバーに使用されるアラミド繊維をはじめ、産業用・衣料用の各種合成繊維を幅広く展開しています。先端軽量素材である炭素繊維では、東レに次ぐ世界2位の一角を占める企業です。 ヘルスケア分野の収益源だった高尿酸血症・痛風治療剤「フェブリク」は2022年に特許が切れたことから、M&Aなどを通じた事業の立て直しを推進。中国での自動車向け複合成形材料事業から撤退したほか、2017年に米国で買収したガラス繊維複合材事業についても、収益性の低下を受けて売却しました。さらに、北米の複合成形材料事業からも撤退し、事業構造の見直しを進めています。また、IT子会社で電子コミック事業を展開するインフォコムについては、2024年に保有する全株式を売却しております。
  
  ■レポート■
  
  11月5日の昼11時30分に発表している決算を見ますと、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終損益は525億円の黒字(前年同期は548億円の赤字)に浮上して着地しました。併せて、通期の同損益を従来予想の450億円の黒字→500億円の黒字(前期は880億円の赤字)に11.1％上方修正しております。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結最終損益は74.3億円の黒字(前年同期は540億円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-27.1％→5.0％に急改善しました。
  
  帝人は10月29日、木造建築物の遮音性能向上を目的とした「木質ハイブリッド遮音パネル」を共同開発したと発表しました。木材と異なる素材を組み合わせることで、静かな木造空間の実現を目指すもので、木造建築分野における新たな用途展開が期待されます。また、同日にはグループ会社の帝人リジェネットが、細胞・遺伝子治療分野のCDMO（医薬品開発製造受託）に関する国際アライアンス「ACGMP」の創設メンバーとして参画したことも公表しました。さらに、10月1日には帝人フロンティアと旭化成アドバンスの経営統合が完了しており、素材事業の競争力強化に向けた取り組みが進んでいます。
  
  チャートを見ますと、株価は9月1日に1825円を付けた後、調整局面が続き、10月下旬には下落基調が一段と強まりました。11月4日には1575円まで下落したものの、その後は買いが入り、過去にも同様の値動きがみられたことから、1570円台付近が目先の下値支持として機能している可能性があります。
  
  11月5日には、同社の決算発表および通期利益予想の上方修正を好感して株価が大幅に上昇し、1873円で取引を終えました。5日、25日および75日移動平均線を一気に上抜けるとともに、年初来高値を更新するなど、短期的な株価動向に改善がみられます。また、終値が高値に近い水準となっており、買いの勢いの強さもうかがえます。今後、1825円を上回る水準で推移できれば、さらなる上値余地の拡大が期待されます。
  
  週足を見ますと、株価は2021年から長期的な下落局面に入り、2025年4月9日には1075.5円まで下落しましたが、その後は徐々に反発する動きとなりました。11月5日の大幅上昇によって、株価は9週、13週および26週移動平均線を再び上抜け、直近のもみ合いレンジの上限も突破するなど、中期的な株価動向に改善がみられます。さらに、株価は2021年4月以来の終値ベースでの高値を更新し、約5年間にわたる長期的な上値抵抗を上抜けたことで、これまでの売り圧力が一定程度吸収され、中長期的な相場構造にも改善がみられます。
  
  今回の好決算を背景に、市場では同社の収益見通しに対する評価の見直しが進んでいる可能性があり、新たな上昇局面への移行も期待されるところです。今後、1800円台を維持しながら1900円の大台を上抜けることができれば、中期的な上昇トレンドがさらに鮮明となり、上値余地の拡大につながる可能性があります。
  
  また、同社のPERは7.2倍、PBRは0.86倍と、繊維製品業の平均PER25.9倍、PBR1.0倍をいずれも下回っています。業種平均と比較して相対的に割安感があり、テクニカル面でも中長期的な上昇が期待される繊維製品関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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• 【無料推奨銘柄】<5955>ワイズホ ... 公開期間：11月04日16:59〜11月04日16:59
  【無料推奨銘柄】
  <5955>ワイズホールディングス 東S
  金属製品業　11月04日　終値83円　単元株数100株
  
  ■概要■
  
  同社は十字穴ネジの代表的なメーカーで、1917年に設立され、京都市山科区に本拠を置いています。主な販売先は自動車メーカーや関連企業で、VTホールディングスが3割超を出資する筆頭株主となっており、同社の持分法適用会社です。業績悪化を受け、2007年にはVTホールディングス出身者が社長に就任して経営再建に取り組み、業務提携やM&Aを活用しながら事業の補完と多角化を進めてきました。2014年には自動車精密部品メーカー、2015年にはタイの同業メーカー、2019年には関東のネジメーカー、2023年には半導体商社を相次いで子会社化するなど、積極的な事業拡大を図っています。今後もM&Aを通じて自動車向け事業への依存度を引き下げるとともに、海外拠点の拡充を目指す方針です。また、不動産賃貸事業は安定的な収益源として位置付けられています。
  
  ■レポート■
  
  11月2日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比54.0％増の4.2億円に拡大し、従来予想の2.7億円を上回って着地しました。併せて、通期の同利益を従来予想の6億円→8億円(前期は6億円)に33.3％上方修正し、一転して33.3％増益を見込み、一気に5期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比66.7％増の2.4億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の4.5％→6.4％に改善しました。
  
  同社は11月2日、株主価値の向上と機動的な資本政策の実施を目的として、最大75万株、取得総額5000万円を上限とする自己株式の取得を発表しました。取得期間は11月4日から12月31日までで、発行済株式総数（自己株式を除く）の0.56％に相当します。また、傘下のヤマシナは10月15日、アルミボルト「ALTIMA（アルティマ）」の強度向上について発表したほか、10月21日には宇宙関連展示会「Space Approach EXPO 2026」、10月28日にはタイで開催される国際展示会「METALEX 2026」への出展を公表しました。自社株買いによる株主還元に加え、軽量化技術の高度化や新規市場の開拓に向けた取り組みが進められています。
  
  チャートを見ますと、株価は9月下旬以降、徐々に軟調な展開となり、10月23日には6月10日の安値と同じ75円まで下落しました。その後は75円から80円付近でのもみ合いが続き、同水準が一定の下値支持として機能していると考えられます。11月4日には株価が大きく反発し、5日、25日および75日移動平均線を一気に上抜けるなど、短期的な株価動向に改善がみられました。今後もこの上昇基調が続けば、2月から続いてきた長期的な調整局面が終了し、上昇トレンドへ転換する可能性も期待されます。
  
  週足を見ますと、株価は2月に155円まで上昇した後、長期的な調整局面に入り、6月10日には75円まで下落しました。その後は主に80円付近での横ばい推移が続き、10月23日には再び75円まで下落したものの、6月の安値を下回ることはありませんでした。このことから、ダブルボトムを形成しつつあり、中期的な底固めが進んでいる可能性があります。
  
  今週は現時点で長い陽線でスタートする動きとなっており、株価は9週、13週および26週移動平均線を再び上回っています。今後、8月18日の高値88円を上抜け、26週移動平均線の上方で推移することができれば、ダブルボトムの形成がさらに裏付けられ、中期的な上値余地の拡大も期待される機械部品関連株としてご推薦いたします。
  
  
  
  

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