耳より株通信

■　マザーズ指数が、急上昇

東証マザーズ指数が上昇してきた。
3月12日の日経新聞でも取り上げられているが、「民泊」「AI」「フィンテック」といった、テーマの小型株に、個人の投資資金が集まりつつある。

2月12日に667.49だったマザーズ指数は、3月11日には、940.51ポイントと、40％以上の急上昇を演じた。
日経平均株価も、同じように、2月12日の安値から回復をしてきたが、3月11日までの上昇率は13.3％にすぎない。
日経平均株価は、下落が始まる前の2月1日の終値17,865円まで、まだ1000円近くあるが、マザーズ指数は、その水準（2月2日の865.79ポイント）を大きく超え、すでに昨年7月末の水準まで戻している。

この理由には以下のようなことが考えられる。

�@ 小型株の出遅れが激しい
�A 金融緩和が最終局面にあり、大型株相場には限界が生じた
�B 株式市場にテーマ性が出ている

これらのことが原因で、個人投資家のみならず、外人投資家も小型株に参入し、マザーズ指数は急上昇を始めたと思われる。
目先では、3月22日からの週が、小型株に注目が行く場面だろう。その理由は、「IPOラッシュ」にある。

■　IPOラッシュ

「3月18日は、IPOの日」と言いたいくらい、上場ラッシュの日だ。
18日には6銘柄、22日に1銘柄、24日に2銘柄、31日に2銘柄と、3月には、あと11銘柄のIPOが控えている。特に、18日の6銘柄は多い。

3月18日上場銘柄

3467　アグレ都市デザイン　　JQS
住宅建築・分譲
6189　グローバルグループ　　マザーズ
保育所運営
6190　フェニックスバイオ　　マザーズ
PXBマウスの受託支援
6237　イワキ　　　　　　　　東証2部
化学薬品製造の周辺機器製造・販売
7185　ヒロセ通商　　　　　　JQS
FX事業
9466　アイドママーケィングコミュニケーション　マザーズ
流通小売業の販促支援

このように、多数の銘柄が上場する日は、初値を攻めるチャンスだ。なぜなら、資金が分散されるので、あまり高い価格にならないケースが多いからだ。 そして、この18日の状況が、その後の個人投資家の動向に影響を与えるだろう。

18日のIPO日程を超えた時点で、全体の相場が崩れていなければ、翌月曜日の22日から、個人資金は様々な小型銘柄に流れていくのではないだろうか。

■　終了に近づく、金融売りの不動産買い

マイナス金利の議論は、だいたい終息してきた。

市場への影響は、今のところ、銀行株売りの不動産株買い、という傾向が多数派となっている。
ただし、相変わらず、日経平均などの指数売買が中心となっている市場では、その影響のほうが大きい。

つまり、不動産株買い、または金融株売りをするなら、日経平均非採用銘柄にすべきだろう。
ただし、一通り批判が大きかったマイナス金利について、再度、日銀が大きく宣伝するとも思えない。そう考えると今後、売られすぎた銀行株が狙い目になる可能性もある。

例えば、先週は、日経平均株価と連動しないような地方銀行の株価でも、ほぼ下げ止まってきた。このへんの地方銀行株が、戻す局面が、期待される。

■　日経平均株価の節目

この局面から、原油価格が安定基調に入れば、日経平均は、緩やかな上昇局面になるだろう。
その場合、前回の上昇相場をなぞろうとする動きが出てくる可能性が高い。なぜなら、今回の下落波動の形が、前回（8月末から9月末）の下落波動と似ているからだ。今回の下落波動は、前回よりも幅が大きいが、時間軸と波動の数、形態が似ている。

もしその考えが当たるとすると、ここから上がった場合には、17000円で一度揉んだ後、18000円までの上昇が考えられる。

原油価格が下落してしまえば、再度、15000円までの下落もあり得るが、G20からサミットにいたる過程の中で、原油価格の下落には、なんらかの歯止めがかかることが期待される。

しかし、少なくとも、その期待（原油価格への対策）がされる分、株価には下方支持ラインが引かれる可能性が高い。つまり、株価は目先、17000円を目指し、緩やかに上下していくことが考えられる。

■　主体別動向に注目

昨年11月から1月にかけて、主体別動向には、明確な傾向が表れている。
11月、12月と個人が売り越し、海外が買い越した。
一方で、今年に入ってからは、個人が買い越し、海外が売り越している。

これまで、個人VS海外では、圧倒的に海外投資家が成功を収めてきた。もちろん、そうでないケースもあるが、それは一時的な現象だ。
おおよそ見てみると、海外投資家はこれまでも安いところで買い越し、高いところで売り越している。
しかし、今回は違う。
昨年の11月、12月という、高いところで買い越し、今年に入って安くなってから売り越し始めたのだ。
ちなみに、2月も、中途まで、売り越している。

この傾向にピリオドが打たれるだろう、と思われるのが、3月だ。
そしてそのころには、日経平均株価には、大きく浮力が加えられるだろう。

■ジグソー(3914)とぷらっとホーム(6836)が急騰

先週、ジグソー(3914東証マザーズ)の決算説明会があった。
同社は、昨年上場してきた新鋭企業で、IoT(Internet of Things)を体現する企業だ。クラウドを活用した監視システムの構築などを行っている。

それにしても、社長の自信満々ぶりと、質問者のアナリストたちのバカ丁寧な遠慮ぶりが好対照の説明会だった(笑)。
社長も、もう少し具体的にいろいろと話をしてくれればレポートにできるのだが、残念ながら、あの内容だけでは、私には無理だった。ワンオンワンなどで、十分な取材をしないと、理解がしづらい部分が多い。
一方で、いくらわからないからと言って、アナリストサイドも、あそこまでへりくだった言い方で質問をしなくてもいいようなものだ。
会社には失礼だが、まだ売り上げが6億円程度の、海のものとも山のものともわからない企業なのだ。
社長自身も苦笑していたように見えたが・・・。

それはともかく、ジグソーは、上場後初の決算で、営業利益を対前期比2.5倍の156百万円と業績を伸ばし、その将来に期待を持たせている。株価は、2月12日には4000円を割っていたにも関わらず、19日には6650円と、1週間で1.5倍となった。

また、同じくIoT関連で、マイクロサーバー大手のぷらっとホーム(6836東証2部)は、2月初旬に、アマゾンウェブサービス(AWS)のテクノロジーパートナーに選定される、というニュースが出た直後あたりから、株価は動意づき、2月3日には1300円台まで調整していた株価は、1週間後の2月9日には、3000円をつけてきた。

こういった極端な動きは、すくなくとも現在、一定の小型株に資金が集中する傾向があることを意味している。


■IoT関連企業

IoT関連企業として、以下のような銘柄を挙げておきたい。

1．コンサルティング・IoT導入支援
NSW(9739)
トプコン(7732)

2．ネットワーク・プラットホーム・アプリケーション・デバイス
ルネサス(6723)・・・再建中
ぷらっとホーム(6836)
ジグソー(3914)
PCIホールディングス(3918)

3．ウェアラブル端末など
SMK(6798)
メガネスーパー(3318)・・・再建中
ピクセラ(6731)・・・再建中

4．保守
日本PCサービス(6025)

上記リストからは恣意的に大手企業は排してある。また、各分野の重複などは、気にせず、また、現在再建中の企業も記載してあるので、個別情報を十分にとってほしい。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

1月25日


＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

■　１月２１日の惨劇

先週1月21日は、近来にないくらい疲弊した一日となった。
某証券会社では、予定していた3時半からの会議はすべてキャンセル。市場関係者は事後処理と対応策に追われた。
前日の1月20日、日経平均株価は16400円を場中に割り、目先の底値としての限界値に到達していた。そして、翌21日、ある意味予定通り日経平均は、16700円まで戻し、市場参加者の多くは、市場崩壊を免れた安ど感から、リバウンド狙いの売買へと気持ちを切り替えていた。
しかし、その直後、突然相場は暗転する。動きが怪しくなってきた日経平均は、じりじりと下げ、さらにダムが崩壊するように、急落したのだ。結局、引けはその日最安値の16017円。日経平均は、300円高から700円以上の「つるべ落とし」を演じた。
ここでやられた個人投資家の方も多いだろうが、「安心してください。プロもやられています」と言ってあげたい。

しかし、週末金曜日、やっと株式市場が一旦の反転を見せた。
この相場の中で、唯一絶対の材料は金融緩和であり、その選択肢を持っているのは、欧州ECBと日銀だ。
ECBが、追加緩和の可能性について言及し、日銀黒田総裁も、必要なら断固たる政策判断をする旨を発言したのだ。
21日のECB理事会、ダボス会議、28日29日の日銀会合と続く政策日程の中で、なんらかのメッセージが出るのは当たり前の状況だったが、21日の死屍累々の状況でポジションをなくしていた連中も多く、翌日の上昇は、傷口に塩を塗った感もある。


■　リバウンド狙いの２つの視点

さて、問題はここからだ。
市場は、21日の安値16017円を新たな起点として、リバウンドの相場を形成していくだろう。
ただし、リバウンドを狙いに行くにも、考え方はいくつかある。銘柄選別の際の考え方を、二つだけ紹介しよう。

1 昨年8月以降の安値を、今回の下落で割った銘柄か割っていない銘柄か
2 １２月決算銘柄か3月決算銘柄か

それぞれ、どちらを狙うべきだろうか。
まず、�@は、割っていない銘柄のほうが強いだろう。日経平均株価は、８月下旬の安値を大きく割ってしまったが、今回の急落時に、そこまで到達していない銘柄も多々ある。それには、なんらかの理由があるはずだ。
基本的には、割っていない銘柄のほうを選びたい。ただし、目先に日経平均が大きく戻すことに確実な自信を持っている人は逆の選択肢をすべきだ。また、信用残の状況も見極めたうえで、個々の銘柄は検討したほうが良いだろう。

次に決算期との問題。
１２月決算銘柄の決算発表は、２月１５日までに行われるので、上方修正などが発表される最後のタイミングが、今週以降２週間ほどの間だ。
決算が良さそうな銘柄を選び、少しでも安心しておきたいのは、誰でも同じだろう。一方、３月決算銘柄の第三四半期の発表も、同じタイミングだ。ただ、こちらはまだ、結論までは時間がある。
「決算に自信がある１２月銘柄」が、今回の急落で下落している場合は、バーゲンセール！と判断することもできるだろう。
また、上方修正をもっと先取りしたい人は、３月決算銘柄の第三四半期発表まで待っても良い。ただし、そのときに、全体の市場がもっと戻していれば、リバウンド効果は少なくなる。


■　MonotaRO（3064）とスズデン（7480）

週末、銘柄選択の議論となっていたこの二つの銘柄がある。
この両社は、タイプと時価総額、分野が違うが、同じく、「モノづくりのための流通を支える」企業だ。このような、商社的な役割は、今の日本の製造業には欠かせない存在となり、また、分野の集中と分散により、差別化も可能になってきた。
MonotaROは時価総額が大きく流動性あるため、機関投資家でも買えるが、スズデンは、出来高がすくなく、個人投資家向けの銘柄だ。

MonotaROは、昨年安値を、今回はぎりぎりで割りこんでいない、12月銘柄だ。

この企業は、この12月期、最高益で増配が予想されている、勢いがある時期だ。昨年の安値、2352円に対して、今回は今のところ、2416円でとどまっている。海外の同業企業が親会社となった。

スズデンも、昨年安値を割りこんでいないが、同じ割りこんでいない中でも、次元が異なる。昨年の安値は8月の801円だったが、今回の下落では、下がったと言っても1014円と、200円以上も上にある。
こちらは3月決算で、営業利益は前期比2倍以上の数値を予想している。

どちらを狙うかは、方針次第だ。

■　日経平均は16500円が下値メドに

年初から下値メドを探る話になる。
まず、去年の下値、16901円は、このコラムが出る頃にはすでに下に割れているだろう。

1月14日の下落で、この水準を割りこまず、16944円から戻ったことで、一旦安心感があっただけに、この下落は後を引きそうだ。
また、その要因が、「イラン制裁の解除による原油価格下落の長期化」という人為的なものであることも、世界の投資家を失望させた。

次のめどは、日経平均で16534円。
この価格は、2014年10月31日の高値。日銀黒田総裁の第二弾異次元緩和策が発表され、GPIFが運用方針の変更を公表した、その日だ。
日経平均は、この日、775円高を演じた。
もう忘れている人も多いだろうが、実はこの翌日の安値は16720円で、ここで小さな窓が開いており、この窓は、それ以来、埋まっていない。
新しい悪材料が無ければ、日経平均の下落はこの窓を埋めた位置で、止まる確率が高い。多少のオーバーシュートを含め、16400円〜500円が下値ゾーンだ。

週明け月曜はNY市場が休場、火曜日には中国の2015年GDPが発表される。東京市場を主戦場とする攻防戦が、この2日間で繰り広げられる。ここで、当面の下値メドがつくかどうかも決まってくるだろう。

もし、ここで止まらない、という場合は、下値のメドはさらに1000円程度下までいく可能性がある。

当局は、信託銀行を通じて、年初からそれなりの買い支えをしている。しかし、今のところ、ただ売り側の良い餌食になっているだけで、売りサイドからすると、逆に「安心して売れる」状態になっている。これが、公的資金の限界だ。
公的資金で本気で介入するなら、16500円で強力なバスケット買いを用意することだ。「黒田総裁の異次元緩和政策が、株価と日本経済に好影響を与えた」という実績を明確に残すためにも、異次元緩和第二弾発表時の株価を割ってしまっては、格好がつかないだろう。

■　指数はボックスを見極め、個別では中小型株の研究を

東京市場には、実際には二つの選択肢がある。
原油価格の下落が、海外投資家の運用資産の収縮を通じて、東京市場も大きく下落する、というあり方と、原油価格の下落は、日本企業の業績を後押しし、株価を押し上げる、というあり方だ。

しかし、現在のような世界的な金融的相場の中では、原油価格の下落は東京株式市場にも下落、という答えを持ってくるだろう。サウジ通貨庁が関与すると言われるファンド名義、サジャップやジュニパーが、大量保有リストから減少しつつあることが、それを如実に表している。
日本企業の業績は、とりあえずさておき、金融的な事情での需給悪化という経過を、株式市場は通過することになる。

原油安のメリットが、日本の株式に反映されるようになるには、今年半ばまで待つ必要がある。
それは、政治的な「談合」による原油価格のコントロールにより、とりあえず、金融的事情による株式市場での換金売りが終息するのを待つからだ。
5月1日、2日のG７エネルギー相会議、6月1日のOPEC総会、ここが狙いどころだろう。

今回の原油安が、原油の供給過多にあることは疑いようがない。シェールオイルをはじめ、米国産原油が、ロシア、エジプトの産油量に追いつきつつある状況の中、シェアを失うわけにいかない産油国同士、自ら減産する、という選択肢はありえない、という状況になっている。そこへ、イランの経済制裁解除による、イラン産原油の市場への投入により、原油価格には一段と下落圧力がかかっている。

この原油価格問題に、光が射せば、再び大型株の指数相場が始まる。
とはいえ、それは大きな上昇トレンドではなく、ボックス圏の動きになるだろう。

投資家は、そのようなボックスを見極めて指数を売買すること、そして、次に来る業績中心の小型株相場に備えることが大事になる。

年初から、荒れた相場展開で、疲れが出ている投資家も多いことだろう。
しかし、まるでこの展開は去年のデジャヴを見ているようだ。

去年もやはり中国の状況が不気味で、日経平均は、年明け早々に１７０００円を割れ、１月半ばまで、１７０００円を中心に行ったり来たりし、いつ崩壊するかわからないような相場展開だった。

今年は、去年より少し状況が悪いが、それがかえって良いような気がする。去年のような「得体の知れない不気味な状況」ではなく、今年は、原油家格、上海市場の急落、という明確なメッセージがあるからだ。

去年の相場(日経平均の動き)を、年初のレポートで、ほとんどドンピシャで当てた私としては、今年はプレッシャーがかかるが、実のところ、こんな年初に１８０００円を割り込むとはあまり思っていなかった。

政治的にも経済的にも方向性が定まらない３月頃までは、相場はボックス圏を動くだろう。しかし、その価格レンジが昨年思っていたよりも下へ想定する必要がありそうだ。
問題は、５月からのサミット（それを睨んだ、原油政策の動きと、日銀の金融政策）、そして、７月の参院選、１１月の米大統領選だ。
日本ウォッチャーの投資家のほとんどは、この４月から７月までの期間が、今年の日本市場の稼ぎ時だと思っている。
特に５月頭のG7エネルギー相会議、そして、翌月のOPEC総会で、原油価格が上昇に転じれば、ここでもう一度、金融的大相場が来る可能性がある。
そこが今年のハイライトだ。
この４か月間で儲けてしまえば、大金を持って８月のオリンピックをゆっくり楽しむことができる。

ただ、７月までにいったん、大型株は手じまったほうが良いような気がする。
米国が原油輸出国となる、という出来事が、良いことしか頭に無い人たちが、今後は世界経済が立ち直る、と言うが、そこまで甘くはないだろう。
米国の産油国、原油輸出国化は、現にいまのような原油価格の急落を呼んだ。さらに、今後、政治的な影響が出てくるだろうが、それは大統領選挙が終わるあたりからだろうか。
いずれにしても、米中のパラダイムシフトが起こす市場の変化は、まだこれから顕在化する。

しかし、このことは、心配すべきことではない。相場の質が変わるだけだからだ。それまでの生みの苦しみは、当然、受け入れなくてはならず、そしてまた、その中にもチャンスがある。

まず、相場全体が不調のときは、配当利回り銘柄を中心に買うのが良いだろう。そのような、究極のバリュー投資が、おそらく、次の展開を呼び込む。

フォーバルテレコム（９４４５）
学究社（９７６９）
蔵王産業（９９８６）
スーパーツール（５９９０）

こういった銘柄を、一度タイミングを計ってみてはいかがだろうか？
４月からの、「最後の金融相場」の前に、手堅い銘柄をいくつか持っておくのも良いだろう。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

1月12日


＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。

◆再び潮目が変わる市場

株式市場では、欧州の金融緩和が期待外れに終わり、一方で、米国の金利引き上げが、ほぼ確実な情勢となってきた。
中国では中断していたIPOが、再開され、元が主要通貨の仲間入りをする。
このパズルのあとに来ることを想像するのは難しい。しかし、言えることは、米国の利上げありき、という情勢の中で、他の参加者がそれに合わせた戦略をとった結果が、これだ、ということだ。

米国利上げのあとに、ECBの追加緩和があるのか、中国の緩和政策と元切り下げを思わせる行動があるのか。
これらの答えが見つかった時に、市場は次の動きに出るだろう。来年、2016年の年初は、そこに大きな影響を受ける。

東京市場では、今週は、短期金融相場に変化が起きるのかどうかが、占われる場面だ。
欧州の期待外れ緩和で株価が下落した、というのは間違いなく、いまが金融相場である証だが、米国のニュースへの反応（金利引き上げのニュースで株価が上がった）は、とらえ方が複雑だ。
この上昇が、単純に、米国発の景気回復が始まる、という期待感の表れであれば、金融相場は終焉が近い。しかし逆に、金利上昇という、金融相場にとっての悪材料出尽くし、という意味での上昇であったのなら、やはりまだ、我々は金融相場のさなかにいることになる。

◆中小型株への流れは来るか

金融相場かそうでないのか、が、なぜ重要かというと、それによって、買われる銘柄が大きく違うからだ。
金融相場なら大型株一辺倒が続くが、いわゆる業績相場なら、中小型株の出遅れに相場が来る。

日経新聞にも紹介されたが、実は海外機関投資家が、中小型株の大量保有報告書をいくつか提出している。
フェイス、昭文社、オプト、エムスリー、MORESCO、シンニッタン・・といった銘柄の名前が大量保有報告書から見られる。

日本の好業績中小型銘柄のバリュエーションが低い、ということに気が付けば、海外から有望な中小型株へ、資金がまだまだ流入する可能性はある。

�@時価総額が200億円程度
�AROE　20％以上

上記の条件を満たした、流動性がある銘柄が狙われる可能性が高い。

コムチュア<3844>
IBJ<6071>
CTS<4345>

これらの銘柄のタイミングを狙ってみるのは、年末から来年にかけて、楽しみを作るのではないか。

ローソク足チャートで、相場の転換点を示唆するといわれる「十字線」。
日足の十字線銘柄は、各投資サイトで検索でき、活用する人も多いが、週足の十字線はそれよりも勝率が高いとも言われる。
ここでは、下落した後、週足十字線から反発に転じそうな銘柄を独自の条件で抽出。

12月7日



＜投資方法＞
週初（月曜なら月曜）の始値を見て、先週終値と同値、もしくは上昇して始まれば、買い。
同値のものよりは上昇して始まるものを優先して選択。
投資期間は、1週間から1か月程度を想定する。
その後の動きはチャートで常にフォローをしておくこと。