無料推奨銘柄

【無料推奨銘柄】
<3935>エディア　東G
情報・通信業 06月26日　終値412円　単元株数100株


■概要■

同社は1999年に海老名市で設立され、スマホ向け主体のゲームと生活関連情報サービスの2本柱を展開しています。主力のゲームは低採算の自社開発タイトルから撤退し、他社ゲームの運営管理に絞り込み立て直しを図っております。カーナビ事業は2010年度に撤退しましたが、その位置情報技術を活用し、道案内アプリ「MAPUS+」で再参入しました。18年には一二三書房を子会社化し電子出版事業を開始、19年には、5月にアプリマーケティングに特化したD2CR社と協業し、10月にはライブ配信に強いライバー社等と提携して、道案内アプリの店舗案内や商品紹介の企業向けサービスを開始するなど、事業展開が多岐にわたっています。

■レポート■

4月12日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年2月期の連結経常利益は前の期比8.2％増の1億5800万円になり、25年2月期も前期比10.8％増の1億7500万円に伸びを見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなりました。7期連続増収、3期連続増益になる。直近3ヵ月の実績である12-2月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比65.3％増の8100万円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の6.6％→9.1％に改善しております。

コミックやライトノベルの出版や電子書籍の販売など、グループで生み出したオリジナルIPや他社保有IPをさまざまなサービスや商品にクロスメディアで展開し、好材料視です。

チャートを見ますと、6月18日から日足が5日移動平均線を基準に上昇トレンドを示しています。株価は6月21日に直近高値450円に達した後、長い上髭を形成しますが、次の日から株価は上髭の方向に上昇しており、これは買いの力が強く株価の上昇トレンドが続くと予想されます。

更に、週移動平均線を見ると、6月17日からの週足が9週、13週、26週移動平均線を同時に上抜けし、その後も6月24日からの週足が前週の上髭の方向に再び接近しており、中期的な上昇トレンドが強いことを示しています。又、同社のPER（15）およびPBR（2.17）は、情報通信業のPER（96.9）、PBR（3.8）と比較して低く、株価が割安であると見なされる情報通信関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<3683>サイバーリンクス　東S
情報・通信業 06月25日　終値817円　単元株数100株


■概要■

同社は和歌山で1951年にテレビの組み立て・修理業として創業され、食品流通業や官公庁向けに基幹業務システム等のクラウドサービスを提供する会社です。88年に流通業のシステム開発に着手、93年から和歌山県でドコモ販売代理店も併営し店舗数は県下最大になりました。　特に食品流通向けクラウドが強く、導入時の投資負担が少ないことを売りに大手スーパー、食品卸、メーカーに拡大しました。官公庁は和歌山県防災情報、校務支援等を請け負っています。自治体向けシステムに強い南大阪電子計算センター、シナジーを19年、22年に子会社化しております。マイナンバー連携の電子認証事業も育成中です。

■レポート■

5月14日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、24年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比1.4％増の3.5億円となり、1-6月期(上期)計画の4億円に対する進捗率は87.0％に達し、5年平均の64.1％も上回りました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の7.9％→8.2％とほぼ横ばいでした。

同社は各種サービスの料金改定を行うと発表しています。料金改定予定は24年10月からで、対象サービスは原則全サービスになります。改定率は10％の増額で、一部サービスに関しては20％の増額となります。近年の物価上昇、IT人材の慢性的不足などの経営環境の変化を背景としています。価格改定に伴う今後の収益性向上を期待する動きが先行する展開となっております。

チャートを見ますと、現在の目先下値支持線は800円が予想されます。理由としては、800円付近に75日移動平均線、26週移動平均線といった、短期中期目線のトレンド指標があり、6月18日に896円を付けてからの調整における支持線となる可能性が現在予想されます。

又、ここで反発していく場合は、週足の6月17日からの週で付けている上髭を手繰っていく動きとなり、こういった動きは強い相場の時に見せる傾向がある動きでもありますので、ここから反発していく場合は、短期的な上昇相場が期待されます。

そして、同社のPER(12.8)とPBR(1.22)は、情報通信業のPER(18.4)とPBR(1.7)と比べて相対的に低く、相対的に割安な情報通信関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<6769>ザインエレクトロニクス　東S
電気機器業 06月23日　終値1137円　単元株数100株


■概要■

同社は1992年設立され、独自回路設計を盛り込んだ自社ブランド集積回路を外部委託で生産する「ファブレス半導体メーカー」の代表格です。液晶表示装置に関連する技術や製品に強く、フル解像度対応テレビ用など設計・開発にも注力しています。遊技機や事務機器など産機用の高速データ伝送用LSIが主力で、自動車向け純正パネルなど車載向け製品も販売しており、無線通信分野へも進出しております。18年12月通信用チップを手がけるキャセイ社を子会社化しました。創業者の飯塚哲哉氏は元東芝の半導体技術研究所LSI開発部部長であり、東大客員教授や旧日本半導体ベンチャー協会会長などを歴任しています。

■レポート■

5月7日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期第1四半期(1-3月)の連結営業損益は9100万円の赤字(前年同期は1億0600万円の黒字)に転落しました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(1Q)の売上営業損益率は前年同期の7.6％→-9.9％に急悪化しております。

同社は6月17日、データセンターなどでの活用が見込まれる光半導体による高速情報伝送ソリューションを提供すると発表しました。これが材料視されています。第1弾として、データサーバーのデータ伝送の次世代標準であるPCI　Express　6.0に対応したマルチモードAOC（Active Optical Cable: アクティブ光ケーブル）ソリューションを立ち上げるとともに、第2弾として次々世代のPCI　Express　7.0に対応したソリューションを立ち上げ、それぞれデータセンター市場に投入していく計画だと言います。

チャートを見ますと、6月18日に75日移動平均線を上抜けた後、6月20日に1210円を付けた後に売りが出ますが、5日移動平均線付近まで来ると底堅い推移となり、6月24日に再度5日移動平均線を上抜けました。同銘柄の過去の動きを見ますと、この5日移動平均線を上抜けると急伸する傾向があり、今回も同様の展開となる期待がございます。

又、週足は、6月17日からの週で、9週、13週、26週の移動平均線を上抜けますが、戻り売りに押されて、長い上髭と付けましたが、翌週の６月24日からの週足は、その上髭を手繰る強い展開と現時点でなっており、引き続き上昇が続く場合は、強い上昇相場入りが期待される動きとなる事からも、目先株価上昇が期待できる電気機器関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<9237>　笑美面　東G
サービス業 06月21日　終値2678円　単元株数100株


■概要■

同社は2010年9月に大阪市で設立、有料老人ホームやサ高住といったシニアホームに関連する事業を幅広く展開しています。主たる事業はシニアホームの入居検討者と当該施設の運営事業者をマッチングする「シニアライフサポート事業」です。入居成約に伴い施設側から手数料を得るビジネスモデルになっています。第2の柱として、シニアホームへのコンサルティングなどを手がける「ケアプライム事業」も兼営しております。今後の成長に向けて、大阪・東京エリアを深耕しており人員採用によるシェアが拡大中です。

■レポート■

6月14日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、24年10月期第2四半期累計(23年11月-24年4月)の経常損益(非連結)は6400万円の黒字(前年同期は1100万円の赤字)に浮上し、従来予想の2500万円の黒字を上回って着地、通期計画の1億7500万円に対する進捗率は36.6％となりました。直近3ヵ月の実績である2-4月期(2Q)の経常利益は前年同期比5.0倍の5500万円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の6.1％→17.6％に急改善しています。

6月19日の東京市場で、笑美面は朝方こそ小高い場面があったものの買いは続きませんでした。17日にはストップ高まで買われましたが、急ピッチな株価上昇に対する警戒感から一段の上値追いには慎重になっています。同社株が人気化したきっかけは、14日取引終了後に公表した24年10月期第2四半期累計（23年11月〜24年4月）の単独決算です。同社は昨年10月26日にグロース市場に新規上場したため前年同期との比較はできないが、営業利益は6500万円と従来予想の3100万円を上回って着地したことが好感されました。営業収益は5億7600万円（従来予想は5億8100万円）だったが、既存コーディネーターの生産性改善などが利益を押し上げております。なお、通期業績予想については営業収益13億1100万円（前期比61.1％増）、営業利益1億8700万円（同63.2％増）とする従来見通しを据え置いています。

チャートを見ますと、週足では4月10日に上場来高値3200円に達した後、調整に入りました。その後、5月20日に直近安値2136円に達した後、26週移動平均線を支持線として調整の基準とし反発しており、6月18日には13週移動平均線を上抜けました。これにより、調整が終了し、再び上昇トレンドに入ることが予想されます。又、日足では、5日移動平均線が6月17日に75日移動平均線を上抜けた後も上昇トレンドを維持しており、3月14日以降の大幅な上昇と同じ展開になる可能性があり、更に株価の上昇が期待できるサービス関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<9338>ＩＮＦＯＲＩＣＨ　東G
サービス業業　 06月20日　終値4400円　単元株数100株


■概要■

2015年創業、2018年4月に同事業開始したスマートフォン向け充電器レンタルサービスを展開した企業です。主にコンビニや空港、カフェなど人の集積する場所にバッテリースタンドを重点設置、市場シェアは圧倒的な83%となっています。スタンドは無償貸与し設置先の費用負担軽減しています。生産は外部委託し、海外は、香港と中国(一部FC)は子会社、台湾、タイ、シンガポールはFCで展開しています。バッテリースタンドのサイネージ画面を枠として広告収入も得るほか、ビーコン化などの取り組みも行っています。

■レポート■

充電器レンタルはマカオなどFCが貢献開始し、第2四半期から豪同業連結化しています。国内出足緩慢だが、好立地スタンド増設効きさらに伸長して期待が広がっています。将来の欧米展開に向けてサービス現地化の検証も推進しています。3年間でスタンド設置店舗8000店追加でローソンと合意し好材料となりました。24年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常損益は1.9億円の黒字(前年同期は0.8億円の赤字)に浮上し、通期計画の15.1億円に対する進捗率は12.8％となりました。2018年10月から「ChargeSPOT」をローソンの店舗に設置開始し、2024年3月末時点では約2,800店舗に設置を行い実績が評価されています。8,000店舗への設置が新たに追加されることで、今後の中長期的なパートナーシップ構築を目標に、協力体制をさらに強化していくための施策も広げていく模様です。

【無料推奨銘柄】
<4389>プロパティデータバンク　東G
情報・通信業　 06月19日　終値1415円　単元株数100株


■概要■

同社は顧客から月額使用料や保守料などを受け取るストック型のビジネスモデルを利用し、不動産・施設などの運用管理に関するITツールとして、統合資産管理クラウドサービス「＠プロパティ」を提供する会社です。導入顧客に対する初期コンサルやオプション販売、カスタマイズなどを行うソリューションサービスもあります。鉄道、電力会社、不動産デベロッパーなどが主顧客で、東京、大阪、福岡にデータセンターが設立されています。2000年に清水建設の社内事業家制度で設立、不動産業界でのSaaS、DX関連銘柄となります。又、小売業向けの出店売上予測サービス「スピードアンサー」も提供しています。

■レポート■

5月14日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年3月期の連結経常利益は前の期比46.9％減の4.3億円に落ち込んだが、従来予想の3.6億円を上回って着地しました。25年3月期は前期比89.9％増の8.3億円にＶ字回復を見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比47.0％減の2.3億円に落ち込み、売上営業利益率は前年同期の43.5％→31.5％に低下しております。

同社の業績ハイライトです。冒頭よりお話ししているとおり、同社のクラウド事業サービスはしっかりと成長しています。一方で大きく見ると、お客さまごとのカスタマイズを行っているソリューションサービスの領域では、予想の半分程度しか達成できておらず、そのあたりが全体の足を引っ張るかたちとなりました。

代表取締役社長の武野さんが2025年3月期営業方針については、「当然、BtoBで伸ばしていこうと考えていますが、次の3つのポイントによって対象顧客・対象領域の拡大と新規顧客の拡大強化を行います。1つ目は大型案件受注の継続です。先ほどご説明したように、不動産領域で不動産以外のところも膨らんできているため、案件は大型化しています。ですので、これまでどおり膨らませていく方針です2つ目はクラウド収益の拡大です。クラウドは毎年伸びており堅調ですが、ここも当然、着実に伸ばしていきます。3つ目はサービス構造の進化です。みなさまからのさまざまなニーズに対応できるよう、サービス構造を進化させていきます。」と言いました。

チャートを見ますと、株価は4月11日から25日移動平均線を基準に変動しながら上昇するトレンドを形成しています。株価はそれぞれ5月10日、5月24日に同線を下抜けした後に反発し、直後に高値を更新しております。このことから、株価が6月19日に再びこの移動平均線を下抜けした後も反発し、高値を更新する可能性があると考えられます。又、この会社のPER（14.5）およびPBR（2.51）は、情報通信業のPER（96.9）およびPBR（3.8）と比較して相対的に低く、株価が相対的に低評価されている情報通信関連の株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<5888>DAIWA　CYCLE　東G
小売業 06月18日　終値2524円　単元株数100株


■概要■

1980年に大阪で起業し自転車修理・販売へ1982年進出。2001年にPB商品の取り扱いを開始。自転車販売の競争が激しい大阪で成長、大阪での販売シェア23%と出張修理など顧客対応の厚みを重視した顧客基盤磐石な企業です。東京での同シェアは1割未満、上場を機に首都圏に一大攻勢をかけています。郊外ロードサイド大型店が主体でしたが、都市部への小型店も積極に出店しています。顧客要望を反映したPB自転車の開発にも注力、2023年4月より九州の有力小売店に当社PB自転車の供給を開始しています。

■レポート■

新店20(前期17)と店舗大幅純増続き、既存店は単価高い電動アシスト車の販売比率が上昇しています。粗利貢献大きい点検・修理も堅調に推移しています。中期での200店体制を掲げ、東京はじめ首都圏でも積極出店中です。電動アシスト車や新たに投入した単価高めの強トルク型のモデル数増やして商品の幅を拡大中です。25年1月期第1四半期(2-4月)の経常利益(非連結)は前年同期比46.9%増の5.4億円に拡大し、2-7月期(上期)計画の5.8億円に対する進捗率は94.3%に達し、さらに前年同期の73.1%も上回っています。上場感謝祭の実施や、NB商品に比べてお手頃価格であるPB商品の品揃えを強化した電動アシスト車の販売が好調に推移し既存店売上高が伸長しています。長い調整局面からの反転であり荒っぽい株価の動きとなると予想され投資経験のある方におすすめの銘柄となります。

【無料推奨銘柄】
<4442>バルテス・ホールディングス　東G
情報・通信業 06月17日　終値543円　単元株数100株


■概要■

同社は2004年に大阪市中央区で設立、ソフトウェアの品質に関するテストサービスを提供する会社です。対象となるのは組み込み系やPCアプリ、業務系システム、Webアプリなど幅広い分野に及びます。正確に作動するかといった点から、データの蓄積、脆弱性の発見といったサービスがあり、顧客に向け品質セミナーも開催しています。そのほか子会社でWeb・モバイルアプリの開発、セキュリティ診断サービスも展開中です。同じく子会社で在フィリピンの日系企業向けサービスも展開しています。

■レポート■

5月14日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年3月期の連結経常利益は前の期比13.4％減の8.5億円になったが、25年3月期は前期比15.4％増の9.8億円に伸びる見通しとなりました。11期連続増収になる。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比2.0倍の3.1億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の6.2％→11.4％に急改善しております。

6月11日、グループ会社であるバルテスが、潜在リスクから有事の際までの対応を一つのパッケージにまとめたオールインワンセキュリティサービス「サイバープロテクト」を公開したことを発表しました。「サイバープロテクト」は、Webアプリケーションのセキュリティサービスを一つのパッケージでまとめて提供する、同社の新サービスです。サイバーセキュリティ事故の発生を未然に防ぐ4つのセキュリティ対策に加え、「サイバーリスク保険」がセキュリティ診断実施後に付帯されます。

チャートを見ますと、6月13日に株価が1月16日から抵抗線として機能していた75日移動平均線を上抜いており、その後2日連続の陽線を形成し、2023年12月から続いていた下降トレンドが終わり、上昇トレンドに転換する可能性があることを示しています。又、週足から見ると、6月7日から3つの連続陽線を形成しており、買い手の力が強いことを示しています。同時に、同社のPER（17.2）は情報通信業のPER（96.9）に比べて相対的に低く、株価が低く評価されている可能性があり、株価の上昇が期待できる情報通信関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<7080>スポーツフィールド　東G
サービス業　 06月14日　終値785円　単元株数100株


■概要■

同社は2010年設立、新卒の体育会学生や、引退したアスリートに特化して就職・採用を支援する会社です。目標設定・達成力やモチベーション管理力といった強みを持つスポーツ人材を求める企業に対し、新卒・既卒の人材を紹介（企業からの成果報酬が収入源）しています。そのほか、新卒向けに大小さまざまなイベント（リアルとオンライン）を手がけ、企業から出展料を受け取ります。体育会学生に限らず、スポーツ経験者を対象とした就職支援サイト「スポチャレ」も始動中になります。社員が学生と面談するなど、リアルのつながりを重視して就活をサポートする点が特徴です。

■レポート■

5月13日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比28.0％増の4億円に伸び、通期計画の9億円に対する進捗率は44.6％に達し、さらに前年同期の36.1％も上回りました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の34.3％→36.5％に上昇しております。

同社は、アスリートのパフォーマンス向上を目的とした新感覚スポーツパンツ「Weability　Pants（ウェアビリティパンツ）」をオンライン限定で販売を開始しました。株式会社スポーツフィールドでは「スポーツの可能性を様々なフィールドで発揮する」という理念を掲げ、アスリートや体育会学生といったスポーツ人財の就職・採用支援サービスを展開するほか、スポーツの価値・可能性を拡げるため様々な活動に取り組んでおります。この「Weability　Pants（ウェアビリティパンツ）」は、アスリートのパフォーマンス向上やケガの予防を行い、1分1秒でも長く、アスリートとしての豊かなキャリアをサポートすることが目的です。アスリートに向けたヒット商品を企画・開発してきたスポーツトレーナーや、スポーツ医学論文で最優秀賞などの受賞経歴を持つ大学教授の協力のもと、「Weability Pants（ウェアビリティパンツ）」の開発に成功しました。

チャートを見ますと、日足は5月14日に853円をつけた後、一旦の調整に入り、一目均衡表の雲下限まで下げると反発し、その後はもみ合う展開へと移りました。この間の動きも非常に底堅く、6月14日の急伸で雲上限を再度突破。年初来高値を取った1月9日から半年の変化日が7月9日になりますので、このまま上昇強いトレンドが続いていく時は、7月9日辺りまでもみ合いながら上昇が続いていく展開も考えられます。又、この会社のPER（9.9）はサービス業のPER（26.6）に比べて相対的に低く、株価が過小評価されているサービス関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<3187>サンワカンパニー　東G
小売業　06月13日　終値522円　単元株数100株


■概要■

同社は1979年に建築資材の輸入販売を目的に大阪で設立され、洗面やキッチンなど建築資材のネット通販が主力事業です。顧客は全国の設計事務所や工務店などがあります。メーカーから一括仕入れし、ネット販売することにより、流通の簡素化や低価格化を実現しています。仙台、大阪、東京、名古屋、福岡の主要都市に自社ショールームを構えております。又、横浜と札幌に無人ショールームを開設しました。自由設計の住宅建築事業にも注力しています。海外販路拡大のため、中国では商社と代理店契約を結び全国で拡販し、韓国やイタリア企業とも提携中です。2022年7月には米国に現地法人を設立しました。

■レポート■

5月14日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、24年9月期第2四半期累計(23年10月-24年3月)の連結経常利益は前年同期比0.3％増の6億円となったが、通期計画の12.8億円に対する進捗率は47.1％にとどまり、5年平均の51.5％も下回りました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比3.9％増の3.4億円に伸びましたが、売上営業利益率は前年同期の8.1％→8.1％とほぼ横ばいでした。

JR大阪駅北側で進む大規模再開発「グラングリーン大阪（うめきた2期）」の一部エリアを2024年9月に先行してまちびらきすることが決まりました。うめきた2期は旧梅田貨物駅跡地を中心とする約9.1ヘクタールの大規模再開発で、三菱地所やオリックス不動産、積水ハウス、阪急電鉄など9社が手掛けています。約4.5ヘクタールのうめきた公園を中心にオフィス、ホテル、商業施設などを整備しております。25年春ごろに「南街区賃貸棟」を開業し、その後両街区に分譲マンション棟を完成させ、27年春に全体開業する予定です。三菱地所グラングリーン大阪室の神林祐一室長は「大阪駅前の立地を強みに東京に本社を置く企業や外資系企業のニーズを拾いたい」と言います。広大なワンフロアを仕切って小さめのスペースでも貸し、中小企業やスタートアップなどの取り込みも目指しています。実際に、住宅設備などの通販を手掛けるサンワカンパニーの入居が内定しております。

チャートを見ますと、週足は昨年2023年に高値910円に達した後、軟調な展開となり、12月15日に428円に達した後、横ばい状態に入りました。その後、5月30日に直近安値の409円に達した後反発し、6月13日に527円に達し、横ばい期間の420-520円のレンジを上抜きました。これにより、整理が終了し、上昇トレンドに入ることが分かります。さらに、日足を見ますと、株価は6月7日から5連陽線を形成しており、買い手の力が強いことを示しています。又、同社のPER値（11.3）とPBR値（2.93）は小売業のPER（78）とPBR（3.2）に比べて相対的に低く、現在の株価が過小評価されている小売関連株としてご推奨いたします。