• TOP
  • 無料推奨銘柄 - 一覧

無料推奨銘柄

  • 【無料推奨銘柄】 <7532>パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 東P

    公開期間:12月30日16:59〜12月30日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <7532>パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス
    東P
    12月30日 終値2453円 単元株数100株


    ■概要■

    1980年設立。総合ディスカウントストアの主力業態「ドン・キホーテ」のほか、生鮮食品も扱う「MEGAドン・キホーテ」、GMSの「アピタ」「ピアゴ」「長崎屋」などを運営する。創業者の安田隆夫氏は2015年に会長兼CEOを退任し現在非常勤取締役。多くの商品を積み上げて陳列する「圧縮陳列」や手書きのPOPなど、独自の商品ディスプレイ・販促手法を持つ。長崎屋の買収などM&Aに積極的で、2019年にユニーを買収し規模が大幅に拡大した。

    ■レポート■

    国内ドンキ既存店は序盤から駅前店の回復順調。出店は国内9、海外12計画(前期各22、11)。光熱費増こなし営業益続伸。為替差損。連続増配。訪日客の回復本格化へ準備加速。スーパー「ユニー」の格安業態への転換が進み、PB(プライベートブランド、自主企画)商品の強化も利益率向上。トラース・オン・プロダクトと店舗内のサイネージ配信に向けたセットトップボックス(STB)の売買基本契約と配信契約を締結したことが好材料となり急騰している。中国からのインバウンド需要が期待されたが感染拡大のニュースから一時値を下げた。一方で年末年始の国内需要や東南アジア圏(中国以外)からの需要が見込めることから高値圏突入も目標に入ってきた。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <6182>メタリアル 東G

    公開期間:12月29日16:59〜12月29日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <6182>メタリアル
    東G
    12月29日 終値1228円 単元株数100株


    ■概要■

    株式会社ノヴァの社内ベンチャーとして五石順一氏が2004年に創業。AI(人工知能)とインターネットを使った高精度の翻訳エンジンを核に、専門用語に特化した翻訳サービスを展開。医療・化学、法務、金融など2000分野の専門用語をデータベースとして蓄積し、業界・分野ごとに特化した商品を企業向けに拡販中。翻訳機能を搭載するウェアラブルデバイスも展開。

    ■レポート■

    医薬・法務・財務の得意領域中心に牽引。高水準のメタバース開発費こなし営業大幅増益。音声翻訳は国際会議で同時通訳として導入。子会社のロゼッタが、WordPress上のコンテンツを高精度に翻訳・多言語化する自動翻訳プラグイン「Rozetta Translator for WordPress」の提供を開始。今回、医薬、金融、機械など専門文書への対応力でこれまで5000社以上で導入されているロゼッタの「T-4OO」エンジンの高精度な翻訳がWordPress環境で利用可能となり、Webページの多言語化に期待が集まる。メタバース先端技術研究組織が、AIを用いたメタバース空間の自動生成と、3次元化された360度映像内での位置移動機能についての2つのエンジンを統合することに成功を発表。1000円台で推移していた株価に対して市場が反応。今後の上昇トレンドで高値圏も視野に入ってきた。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <4263>サスメド 東G

    公開期間:12月28日16:59〜12月28日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <4263>サスメド
    東G
    12月28日 終値1163円 単元株数100株


    ■概要■

    医師の上野社長が2015年に創業。治療用アプリでは不眠症向けが検証的試験段階で、乳がんなど複数疾病を対象に開発。主に話題の「デジタル治療」の開発を手がける。創薬プロセスを効率化する汎用臨床試験システムや、レセプトや電子カルテなどの医療データを分析して新薬開発に生かす機械学習自動分析システムを開発。治療用アプリは科学的根拠に基づく医療機器との位置づけで、治験による医学的エビデンスを取得した上で販売が可能。実際の処方は医師が行い、ソフトウェアによる治療を目指す。

    ■レポート■

    製造販売承認申請22年2月済ませた不眠障害治療用アプリは下半期にも承認取得へ。杏林製薬と耳鼻科領域について共同研究開発段階からの契約を締結、開発プラットフォーム等提供。従来から続く人手不足や新型コロナウイルス対応に伴う業務増加といった問題への対処に向けて医療業界のデジタル化が急務となるが来年からは1月に「電子処方箋」の本格運用、4月に「マイナ保険証」の導入義務化がそれぞれスタートすることなど医療のデジタル化が進む中不眠障害治療用アプリを医療機器製造販売承認を厚生労働省の審議会が了承。国策絡みの材料なだけに買われたが、直近の地合いや年末にかけた利食い優先の流れで一気に調整。さすがにこの調整は売られ過ぎの判断で短期リバウンド取りの勢いはしっかり出そう。。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <7695>交換できるくん 東G

    公開期間:12月27日16:59〜12月27日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <7695>交換できるくん
    東G
    12月27日 終値4600円 単元株数100株


    ■概要■

    2004年設立。住宅オーナーの住宅設備機器の故障や劣化による機器交換需要に対し、設備機器と工事をセットで販売するeコマース事業を展開する。出張見積もりをせず、指定した写真の送信で機器の設置状況や寸法を判定し、工程の削減と低価格を実現している。設備機器の交換に特化し、主に取り扱うのはビルトインガスコンロや食洗機、トイレや洗面化粧台など。Webサイト「交換できるくん」を通じ、見積もりから発注・工事日の調整までネット上で完結するのが特徴。

    ■レポート■

    ネット注文の住宅設備機器販売・工事は新規受注の好調続く。工事件数は18%増の4・3万件想定。単価も上昇。22年10月から全商品に無料で10年保証を付帯。これをテコに拡販図る。法人向け取引の拡大推進。第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比3.3倍の1億8100万円に急拡大し、通期計画の2億6000万円に対する進捗率は69.6%に達し、前年同期の53.9%も上回った。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比6.9倍の1億1000万円に急拡大。政府は新たに、管理が不十分な空き家に対し、従来は認めていた税優遇を見直す方針であったが屋根や窓などが損傷している場合は税の軽減措置の対象から外れるとのニュースが伝わり4800円台から3990円台にまで急落したが空き家問題で需要が急増、増員負担こなし営業益増額のニュースから反転上昇して高値4900円台も視野に入ってきた。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <7990>グローブライド 東P

    公開期間:12月26日16:59〜12月26日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <7990>グローブライド
    東P
    12月26日 終値2574円 単元株数100株


    ■概要■

    1945年設立。旧名称は釣り具で知られるダイワ精工。竿・リールから餌まで世界トップ。総合スポーツメーカーとしてゴルフ用品やテニスなども扱う。主力の釣り事業では、市場規模の大きい米国や中国で販売員の増員やマーケットリサーチを強化。2008年からはゴルフ用品の対米輸出も再開。個人株主の多くが商品の愛好者であることから株主還元に積極的。

    ■レポート■

    柱の国内釣り具は堅調、屋外レジャー需要旺盛な中国好調で米国もバス釣り用品拡大続く。特に中国で現地富裕層を中心に、ルアーフィッシングの需要が増大。廃棄漁網から作る再生素材使用のアパレル製作にも注力。円安が前回予想から進行している影響を加味し、売上高1350億円(前回予想4.7%増)、営業利益119億円(同0.0%増)、経常利益123億円(同3.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益87億円(同2.4%増)と上方修正。為替差益が一旦は落着き2530円台を付けたが連結PERは6倍台とバリュエーション的にも割安な水準にあることから高値である2839円を目指す動きが期待できそう。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <2998>クリアル 東G

    公開期間:12月23日16:59〜12月23日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <2998>クリアル
    東G
    12月23日 終値1487円 単元株数100株


    ■概要■

    2011年に設立。不動産投資のDX化を進めた、資産運用サービスを展開。クラウドファンディングを活用した不動産オンラインマーケット「CREAL」は1万円から投資できる。1000万円から投資できる個人向け不動産投資運用サービスや、1億円から投資できる機関投資家及び超富裕層向け資産運用サービスも展開。投資家登録から投資実行までをオンライン上で完結できるのが特徴。登録会員数の拡大に向けて、マーケティングや投資案件仕入れを強化。当面は内部留保充実を重視。

    ■レポート■

    日銀の政策転換ネガティブサプライズで一気に悲観が走るも、事実上の利上げではない発言にて買い支え。過度な円高も止まりましたので、新年一発目のリバ取り対象銘柄になる可能性があり、年末仕込みが効果的な株価の位置取りと判断しております。依然として円安水準で海外勢の不動産投資妙味は継続想定。上手にリバウンドが入れば、1700円辺りで落ち着く可能性あり。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <9212>Green Earth Institute 東G

    公開期間:12月22日16:59〜12月22日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <9212>Green Earth Institute
    東G
    12月22日 終値435円 単元株数100株


    ■概要■

    2011年に設立されたコリネ型細菌という微生物を活用した発酵技術を擁する技術開発型ベンチャー。生産設備は持たず、研究開発とライセンス・製品販売を行うビジネスモデル。同発酵技術により、石油に依存せず、農業・食品残渣などのバイオマスから化学品を作る。開発対象とする製品・サービスごとに企業パートナーを組むが、18年からライセンシーによる本格的商業生産を開始。研究・開発・商用化段階の案件数は21年9月期で78件(前期比52.9%増)。各段階でライセンス一時金、ロイヤルティ収入などを得る。

    ■レポート■
    中長期成長狙い重厚長大企業と組んだ大型開発案件の開拓に注力。省CO2型ジェット燃料等で環境省案件に採択、バイオ航空燃料の民間有志団体にも参加。<9513>Jパワーとタイでのオイルパーム廃木を活用したペレット生産に関する調査契約を締結した。バイオ燃料生産を統合した複合事業を展開予定。オイルパーム廃木は不適切な処理を行うと温室効果ガスなどの発生を誘発するためバイオリファイナリー技術を有する同社との提携に注目が集まる。9月期第3四半期決算(単体)は売上高3億900万円(前年同期比0.9%減)、純損益1億5400万円の赤字(前年同期は5800万円の赤字)を境に850円台だった株価は下落に転じたが<9513.T>Jパワーとのグリーン化学品およびバイオ燃料生産を統合した複合事業の展開を材料に430円から500円台も入ってきそう。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <6195>ホープ 東G

    公開期間:12月21日16:59〜12月21日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <6195>ホープ
    東G
    12月21日 終値220円 単元株数100株


    ■概要■

    2005年に福岡県でホープ・キャピタルとして事業開始。09年から現名称。自治体が発行する刊行物やWebページなどに広告枠を設ける広告(デッドスペース)事業を核とする、自治体広告に特化した総合サービス会社。自治体職員向け「ジチタイワークス」を継続発行し広告事業を後押し。13年からメディア制作事業開始。14年から自治体向け営業活動支援のBPOサービスを始動。

    ■レポート■
    柱の広告事業が自治体の取り扱い媒体増で牽引。職員向け情報冊子も発行増で広告出稿伸長。3年3月期の営業損益予想を従来の1.26億円の黒字から1.81億円の黒字(前期実績166.51億円の赤字)に上方修正。広告事業での媒体販売、ジチタイワークス事業でのサービス受注が堅調に推移しているが各種サービスの収益性が改善傾向にあるほか、販管費のコントロールでマーケティングコストが想定より抑えられる見通しとなったことも利益を押し上げる要因となった。広告事業における媒体販売、ジチタイワークス事業におけるサービス受注が堅調に推移。9月半ばに335円の年初高値を付けたが、継続前提に重要事象の銘柄の為、営業損益予想の上方修正により株価は反発。短期投資家向けの色合いが濃いのは否めませんが、日銀施策路線変更相場の物色しづらい相場でこの株価の位置取りをキープできる場合、短期リバウンド取りを狙っても妙味ありの判断。ただし、極めて短期での利ざや取り狙いの投資で自信が無い場合は手出し無用。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <3181>買取王国 東S

    公開期間:12月20日16:59〜12月20日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <3181>買取王国
    東S
    12月20日 終値1322円 単元株数100株


    ■概要■

    1999年書籍、CD、ゲーム等の販売を目的に共和商事から独立、2003年に現社名に。ファッションやホビー、ブランド品などの中古品買い取りと販売の「買取王国」を東海3県中心にロードサイド型で展開。近年、環境が厳しくなる中、ブランド衣料専門店や電動工具や農機具、建材などを扱う工具専門店など新業態開発を積極化。17年に新規出店した工具専門店は21年2月期に買い取り特化店を出店するとともにFC事業を開始、新たな成長の牽引役に。

    ■レポート■
    工具店は前期新店4通期化、新規2上乗せ。買取王国は下期貴金属一服も柱のファッションの回復一段進展、トレカ続伸、ホビー戻る。買取王国植田店に業務提携先テイツーの小型店併設、22年末一体運営開始。従来型改装も上期2、下期2?3に上積み。中古品市場はコロナ禍の巣ごもり消費が一巡した後も底堅く、物価高が相まって利用が拡大している。経常損益は6200万円の黒字(前年同期は1800万円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-2.0%→3.9%に急改善した。新型コロナウイルスに関する規制緩和により、人流の回復が小売業界にプラス影響しリユース市場は世界的なSDGsの推進、金相場の高騰もインフラ料金の値上げラッシュにあって個人消費の変化から順調な伸びを生み出している。950円台で推移していた株価も市場の好転換によって年初高値も狙える状況になってきそう。12月20日の急落調整も、長い視点で見れば上昇トレンドは維持しており、押さば買いの構図は引き続き継続の可能性がある。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • 【無料推奨銘柄】 <5034>unerry 東G

    公開期間:12月19日16:59〜12月19日16:59
    【無料推奨銘柄】

    <5034>unerry
    東G
    12月19日 終値2558円 単元株数100株


    ■概要■

    2015年設立2022年7月上場。スマートフォンのアプリで取得した人流データをAI解析することで得られる「リアル行動データ」を活用し、顧客のDX推進を支援する。事業の柱は、データを基に分析ツールなどを提供する「分析・可視化サービス」、データ分析を踏まえ広告を配信する「行動変容サービス」、1人1人へパーソナル体験を届ける「OnetoOneサービス」。顧客は小売・外食業界が中心。コカ・コーラウエスト(現コカ・コーラボトラーズジャパン)、NTTデータ、三菱商事と提携。

    ■レポート■
    営業益急拡大。行動変容サービスは人流戻り集客広告受注が大幅増。分析・可視化サービスはDX対応で小売り・外食向け続伸。分析・可視化サービスはDX対応で小売り・外食向け続伸。インパクトTVとスマホアプリ対応IoTサイネージを共同開発、22年11月サービス開始。来店者などの人流を検知し、AI解析によりリアルタイムの混雑状況やPOSデータだけでは見えなかった潜在顧客の属性を推定する。取得したデータを販促活動などに活用することで適切なプロモーションによる売り上げや顧客満足度の向上、業務効率化によるコストの削減に貢献する。切り上がる25日線を支持線としたリバウンド基調を継続しており、10月安値をボトムとした下値切り上げのトレンドを続けており、上場直後につけた最高値3250円が射程に入ってきそう。

    この記事は無料登録すると続きをお読み頂けます。

  • ※ホームページ上、メール上での提供情報は著作権法によって保護されており、株式会社NEO(以下、弊社)に無断で転用、複製又は販売等を行う事を固く禁じます。提供情報は、弊社の情報提供を目的とするものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。弊社は、提供情報の内容については万全を期しておりますが、会員様が提供情報の内容に基づいて行われる取引その他の行為及びその結果について、これを保証するものではありません。また、この情報に基づいて被った如何なる損害についても弊社は一切の責任を負いかねます。

    ※関連情報は投資の参考として情報提供のみを目的としたものであり、推奨銘柄ではございません。株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。

新規無料会員登録


登録メール受信時は、迷惑メールフォルダもご確認ください
またはSNSアカウントで登録
※「投資助言代理業者」としての登録認可を金融庁から受けて運営しております。関東財務局長(金商)第2801号
※無料登録で料金が発生する事は一切ございません。一部有料コンテンツがございますがご利用は任意となります。
※プロバイダによってはメールをブロックされる事があります。弊社では比較的届きやすいGメールを推奨しております。

※掲載の実績は過去実績であり、今後、提供する銘柄の上昇を保証するものではございません。しかしながら、実績に負けない自信のある銘柄提供に努めますのでご期待ください。また、掲載の実績は株式会社NEOとしての実績となります。


      投資に対するご相談、有料コース参加へのご検討含め、なんでも聞きたい事はコチラの番号にご連絡下さい!
      電話:03-6427-1231 [受付時間]平日9:00~17:30
  • 【勧誘方針】
    弊社は、お客様の知識、経験、財産の状況及び投資目的を十分把握したうえ、お客様の意向と実状に適合した投資勧誘に努めます。
    弊社は、お取引をお勧めするにあたっては、お客様の知識、経験、財産の状況及び投資の目的に照らし、投資対象や運用商品の内容、 またそのリスク内容等の適切な説明に努めます。
    弊社においては、電話や訪問による勧誘は、お客様にご迷惑となるような時間帯には行いません。
    弊社においては、お客様の判断と責任において取引が行われるように、適切な情報提供に努めます。
    弊社の役職員は、お客様の信頼と期待を裏切らないように、常に知識技能の修得及び研鑚に努めます。

ログイン

SNSアカウントでログイン

※SNS認証を利用して登録した会員様のみ、ログイン可能となります。

または

メールアドレスでログイン

※パスワードを忘れた方はコチラ

ID(登録されているメインアドレス)/パスワードの入力なしにログインできる機能です。
一度サイトにログインしますとご利用の端末ごとに利用が可能となります。
簡単ログインをご利用しない場合は端末の設定でCookieの設定を無効にしてください。

※ブラウザのCookieデータを削除した場合は再度通常ログインが必要です。
また、「複数の人で同じ端末をご利用時」「携帯電話の紛失・盗難時」は他人がログインできてしまいますのでご注意ください。

個人情報保護方針

個人情報保護方針

株式会社NEO(以下当社という)が、本ウェブサイトで掲示した本方針を守っていないと思われる場合は、お問い合わせを通じてまずご連絡ください。内容確認後、折り返しメールでの連絡をした後、適切な処理ができるよう努めます。

投資助言・代理業事業として個人情報を適切に保護することを社会的な責務と認識し、個人情報の保護に関する法律を遵守し、個人情報を取扱う事業者としてなすべきことについて、以下の個人情報保護方針を定め、これを実行し、維持します。

a)当社は、投資助言・代理業事業で取扱う個人情報及び雇用等において、取扱う個人情報の特定された利用目的の範囲の中で個人情報の適切な取得・利用及び提供を行い、利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取扱い(目的外利用)を行わないこと及びそのための措置を講じます。

b)当社は、個人情報の取扱いに関する法令、国が定める指針及びその他の規範を遵守します。

c)当社は、個人情報への不正アクセス、個人情報の漏えい、滅失又はき損の防止を行い、不適切な事項については是正を行うなどの内部規程を定め、個人情報を保護します。

「個人情報の取り扱いについて」

1.事業者の氏名又は名称

株式会社NEO

2.個人情報保護管理者

株式会社NEO 個人情報保護管理者
コンプライアンス室
電話:03-6450-6268
E-mail:info@ask.kabux2.jp

3.個人情報の利用目的
(1)お客様の個人情報
  • @ 当社は、お客様の個人情報を下記利用目的の達成に必要な範囲で利用いたします。
  •  a)会員の認証及び会員向けサービスの提供のため
  •  b)当社の取り扱う商品・技術・サービス等について、ご案内を送るため
  •  c)お客様からのお問い合わせに答えるため
  •  d)お客様へ提供する商品・技術・サービス等のアフターケア管理のため
  •  e)お客様が希望されるサービスを提供するためのお客様との連絡のため
  •  f)クーリングオフに伴う事務手続きのため
  • A 当社は、お問い合わせ内容の正確な把握および対応のため、お客様との通話を録音させていただく場合があります。
(2)採用応募者及び従業員の個人情報
  •  a)当社従業員の採用選考のため
  •  b)従業員の人事・雇用及び労務管理のため
4.個人情報の第三者への提供について

お客様にご提供いただいた個人情報は、ご本人の同意がある場合または法令に基づく場合を除き、第三者へ提供することはございません。

5.個人情報の取扱いの委託について

お客様に円滑なサービスを提供するため、お預かりした個人情報を外部に委託する場合があります。その際は、弊社が定める水準を満たした委託先と個人情報保護に関する契約を締結し、適正な管理、監督を行います。

6.開示対象個人情報の開示等および問い合わせ窓口について

お客様の個人情報の開示等(開示、訂正、追加、削除、利用停止、消去、第三者提供停止)をお求めの際は、下記の個人情報相談窓口までご連絡ください。

7.機微(センシティブ)情報の取扱いについて

当社は「金融分野における個人情報保護に関するガイドライン」(金融庁告示第63号)に基づき、政治的見解、信教(宗教、思想及び信条をいう。)、労働組合への加盟、人種及び民族、門地及び本籍地、保健医療及び性生活、並びに犯罪歴に関する情報(以下「機微(センシティブ)情報」という。)については、同ガイドラインに揚げる場合を除き、取得、利用又は第三者提供を行いません。

8.個人情報をご提供いただけない場合

個人情報のご提供は、お客様の任意判断となります。ただし、ご提供いただけない場合は、お客様へのサービスが一部または全部をご提供できない場合があります。また、契約の際に契約上必要となる項目がご提供いただけない場合は、契約を締結できない場合があります。

9.本人が容易に認識できない方法による個人情報の取得

当社のウェブサイトには、お客様が再度アクセスされた時に、Cookieと呼ばれるお客様を識別する技術を使用しているページがあります。Cookieを利用して収集されるお客様が閲覧したページに関する情報を、お客様の識別情報と組み合わせ、お客様の情報として利用する場合がありますが、その利用目的は上記の目的に限定しています。

なお、お客様のブラウザの設定によってCookieの機能を無効にされると、ウェブサイトのサービスをご利用になれなくなる場合があります。

10.個人情報の安全管理措置について

取得した個人情報については、漏えい、滅失またはき損の防止と是正、その他個人情報の安全管理のために必要かつ適切な措置を講じます。

11.プライバシー(個人情報)に関する意見・苦情・異議申し立てに関して

皆様方が、本サービスの『個人情報保護方針』に掲示された内容が、守られていないと感ずる場合には、サービスに関するお問い合わせフォームより「サポートデスク」まで、ご連絡ください。内容を確認した後、適切な対応を取らせていただきます。

12.個人情報に関する相談窓口

個人情報の取扱いに関するご意見または苦情、ご要望につきましては、以下の個人情報相談窓口まで、電話、Eメール又は郵送でご連絡ください。

個人情報保護 苦情・相談受付窓口
株式会社NEO
コンプライアンス室
電話:03-6450-6268
E-mail:info@ask.kabux2.jp

利用規約

利用規約

株式会社NEO(以下「弊社」という)が運営する「株 株」(以下「当サイト」という)を利用するにあたり、 会員規約を下記の通り定めます。弊社への申込みにあたっては下記の条項に同意したものとし、 会員は本規約を十分に理解した上で、自らの判断と責任において、当サイトを利用するものとします。

第一条:定義

当サービス利用規約(以下本規約という)における用語を以下の通り定義します。

1.「当サービス」とは当サイトで提供する各種情報、サービスを指します。

2.「会員」とは当サイトが定める所定の手続きに従い、当サービスの全て又は一部を利用する資格を持つ個人を指します。

第二条:本規約の範囲及び変更

1.本規約は当サービスのすべて、または一部を利用するすべての会員に適用されるものとします。

2.本規約は弊社が定める方法により、予告なく変更、追加することが出来るものとします。

3.変更後の会員規約については、当サイト上に表示した時点より効力を生じるものとします。

第三条:会員登録

1.当サービスの利用希望者は本規約、及び個人情報保護方針に関する内容を承諾した上で、弊社指定の手続きに従って当サービスの利用を申し込むものとし、弊社がこれを承諾し、当該手続きが完了した時点で当サービスの利用契約が成立、会員となるものとします。

2.当サービスは未成年者、及び同業者、或いは法人での会員登録は出来ません。

3.暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団関係企業、総会屋、政治活動・宗教活動・社会運動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団等の反社会勢力(以下「反社会的勢力」という。)に該当する場合は会員登録は出来ません。

第四条:会員資格の有無

1.過去に、本規約違反により会員資格取消し処分を受けている方はご利用出来ません。

2.当サービスの利用に関して、一個人に対し一つのアカウント(会員ID)を原則とし、二つ以上のアカウントを持つ事は出来ません。多重登録を弊社が確認した場合、二つ目以降のアカウントに対し無料で提供した全てのサービスはもとより購入した有料サービスの権利も含めて、アカウント自体を削除致します。

3.いかなる理由や手段に関わらず、弊社及び当サイトの営業を妨害、又はその恐れのある行為を直接的、間接的問わず行った場合、会員資格の即時取消し、及び退会処分をとる場合があります。

第五条:情報の秘匿

1.会員は当サービスから得た内容をいかなる理由があろうと第三者に漏洩してはなりません。

2.本規約に違反して利用された結果、弊社または第三者に何らかの損害が生じた場合、会員登録を抹消すると同時に、その全ての損害を賠償して頂くとともに、法的措置を取る場合があります。

第六条:会員登録・メール配信の停止又は抹消

1.会員は当サービスから得た内容をいかなる理由があろうと第三者に漏洩してはなりません。

2.本規約に違反して利用された結果、弊社または第三者に何らかの損害が生じた場合、会員登録を抹消すると同時に、その全ての損害を賠償して頂くとともに、法的措置を取る場合があります。
(1)本規約に違反した場合
(2)当サービスへの登録時における申告内容に虚偽があった場合
(3)会員が未成年者であった場合
(4)取得した情報を第三者に漏洩したことが発覚した場合
(5)いかなる手段にかかわらず、弊社の営業を妨害した場合
(6)上記の他、弊社が当該会員を不適切と判断した場合
(7)会員自ら退会を申請した場合

3.退会・配信停止手続きの流れに関して、会員自らが弊社サポートデスク(info@ask.kabux2.jp)へ、当サイト内の問い合わせフォームよりメールにて申請を行う。

4.本条に定める退会完了をもって、会員と弊社の間で締結された契約が解約されるものとし、会員は本サービスを利用する権利を全て失うものとします。

5.一定期間(60日間)サイトにログインしていない場合、弊社はご利用意思のないものと判断し、自動的に退会処理を行う事ができるものとします。

第七条:当サービスの利用期限

1. 無料会員の期限は、当サービスが存続する限り継続してご利用頂けます。

2. 有料会員の利用サービス期間が終了した場合、無料会員として当サービスを受ける事が出来ます。

3. 会員登録を抹消、また当サービスの利用を停止した時点までとなります。

第八条:サービスの停止、変更

以下に該当する場合、会員に予告無く当サービスの停止、変更を行う事があります。 また、弊社が当サービスの停止、変更を行ったことにより会員に損害が発生した場合でも、弊社はその責任を負うものではありません。

(1)天災、火災、停電等の予測不能な事態により当サービスの提供が物理的に困難となった場合。

(2)情報伝達システムの保守点検を緊急に要する場合。

(3)サービス内容、システムに変更があった場合。

(4)情報の保全など、合理的な理由で中断または中止の必要があると判断された場合。

(5)その他、当サービスの提供が困難だと弊社が判断した場合。

第九条:通知・連絡

1.弊社から会員への通知・連絡は原則として電子メールを用いて行います。登録のメールアドレスに弊社が通知・連絡を行った際、弊社の責めに帰さない事由により、連絡・通知が完了しなかった場合、弊社は通知・連絡が完了したとみなします。

2.会員が弊社に対して連絡を行う場合は、メール又は電話を用いて行うものとします。来訪による対応は出来かねます。

第十条:自己責任の原則

1.会員は、会員ID及びパスワードを他人に知られないように管理する一切の責任があり、故意過失問わず、他人による自己の会員ID及びパスワードの利用について全面的な責任を負うものとします。

2.弊社は、会員ID及びこれに対応するパスワードが他者に使用された事によって、当該会員が被る損害について、故意過失を問わず一切責任は負いません。

3.情報提供手法の一つとして利用される電子メールでのサービスの際、サーバの障害又はメールボックスの容量不足、メール受信制限等の事由で当サービスの提供を受けられなかった場合、損害及び損失について弊社が一切の責任を負う事はありません。

4.当サービスから提供される情報について、信頼性確保に対して最大限の努力を行いますが、これを保証するものではないこと、また当サービスである投資情報助言の特性上、会員が弊社に支払った料金、株式投資により発生した一切の損害について、如何なる理由によっても弊社はその返金を受け付けられないことを会員は承諾するものとします。

5.投資資産の運用は任意のものであり、会員の意思に基づき、会員自身により行われるものであり、弊社が提供する情報は会員の投資を強制するものではありません。

第十一条:著作権

弊社、及び当サービスに関連する全ての画像、文章、コンテンツ等の著作権は弊社に帰属します。

第十二条:免責事項

1.各種データ(株価、銘柄情報)は、弊社が信頼する情報提供元より提供されていますが、 各提供情報内容の誤謬による推奨銘柄の不正確性等に関しては弊社で責任を負うところはなく、 それに対しての保証等は一切発生しないものとします。

2.当サービスは、情報精度、システム運用に関して万全を期しておりますが、 万一、当サービスが中止/中断された場合、当サービス提供時期が遅延した場合、 当サービス内容に誤りがあった場合についても、理由の如何にかかわらず、弊社は一切の責任を負いかねます。

3.会員は当サービスの退会、購入プランの解約の申出を行う事で現在加入の契約内容を解約されることを承諾するものとします。

4.サービスの利用状況等、必要に応じて会員個人に提供する情報内容が異なる場合があります。

5.会員が加入されているプロバイダ及び通信回線の状況によって、 当サービス及び当サイトにアクセス出来ない場合に弊社は一切の責任を負わない事とします。

6.当サービスは、ブラウザの文字などの諸設定が適切になされている方を対象と致しており、 この条件に当てはまらない会員に対する当サービスの動作結果や、それがもたらす諸影響に関して弊社では一切の責任を負わない事とします。

7.投資資産の運用は任意のものであり、当サービスによって会員個人及び第三者の受けた利益、 損害に関して弊社は一切関知せず、その責任は全て会員個人が負うものとします。

8.弊社が会員に有益であると判断し送信したお知らせ、契約プラン情報、 新着情報等のメールマガジン(PR広告を含む)の利用は任意のものであり、 当サービスよって会員個人及び第三者の受けた利益、損害に関して弊社は一切関知せず、 その責任はすべて会員個人にあるものとします。

9.本規約を確認しなかった事により会員に不利益が生じても弊社は一切責任を負わないものとします。

第十三条:株式コースにおける当サービスの料金について

1.登録・無料情報の閲覧に関して、一切料金は発生致しません。当サービスの中に、有料会員限定の閲覧可能サービスがあり、有料情報を閲覧する場合には、事前に契約する必要があります。

2.販売料金は5,000円〜(商品ごとに記載)となります。

3.弊社は、会員が決済した情報料金のクーリングオフ(返金)に関しましては契約締結前の書面に記載しております。又、会員が弊社に誤入金をし、弊社がこれを誤入金と判断、かつ当該入金に関わる情報の提供を受けていない場合、当該入金分については送金手数料を差し引いて返金致します。

4.当サービスにて提供する情報提供料金は期間、または時期に応じ変動することがあります。

5.会員は有料商品購入の際、当サイト決済ページより自身で希望商品を選択し、決済金額を確認した上でご入金下さい。尚、商品の選択をせずに入金を行った場合は当該プランの情報を受けることが出来なくなる恐れがございますが、ご了承下さい。

第十四条:協議事項について

1.当サービスの利用に関して本規約ならびに諸規定に定めがなく、紛争に生じたときは、 弊社において定める基準に基づき解決するものとします。尚、弊社の基準については開示致しません。

2.本規約及び諸規定を不服とする場合、当該者は弊社本店登記地の法に基づき法的手段を取ることとします。

3.それ以外の方法で退会後を含め、誹謗、中傷、嫌がらせ、迷惑メール、 回答を求める行為等を行った場合、弊社は当該等会員に対し損害賠償請求を求めることが出来るものとします。

第十五条:準拠法

当サービス利用契約の成立、効力、履行並びに解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。

第十六条:管轄裁判所

弊社及び会員は、弊社と会員との間で当サービスに関する訴訟の必要性が生じた場合は、 弊社本店登記地の管轄裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

第十七条:その他

会員は本規約に定めのない事項については、弊社が別途定める規則等に従うものとします。

特定商取引法に関する表記

特定商取引法

事業者名、住所、連絡先

事業者名:株式会社NEO

住所:東京都渋谷区渋谷1-8-6 VORT渋谷宮益坂ビル 5階

電話番号:03-6450-6268
MAIL:info@ask.kabux2.jp
※ご連絡はEメールにてお願い致します。

登録番号

関東財務局長(金商)第2801号

代表者氏名

稲垣明徳

事業内容

投資助言・代理業、情報提供サービス
URL:https://kabux2.jp
販売価格:5,000円〜

配信用メールアドレス

info@kabux2.jp

必要料金

期間契約プラン、シングルスポット契約プラン、成功報酬プランに関しましては、
購入時の締結前書面にてご案内致しております。

支払い方法

銀行振込み、クレジットカード決済

購入時期

会員様の購入意思により、随時購入可能となっております。

返金に関して

申込みフォーム内の規約に準ずる

退会手続き

会員様自らが退会希望を記入の上、サポートセンターへEメールにて申出るか、サイト内問い合わせフォームより申し出ることにより、退会を受け付けております。

サポート受付

Eメール、サイト内問い合わせフォームにて受付しております。
弊社では、効率的なサービス運営を行い、サービスコストを可能な限り低下させる事を目的に、お客様からのご連絡は基本的にEメール、サイト内問い合わせフォームにてお願いしております。
※土日祝日に関しては、電話受付サポートセンターはお休みとなります。

サポート時間

9:00〜17:30

電子交付サービス

電子交付サービス

電子交付サービスとは?

電子交付サービスとは、お客様に郵送で送られる「契約締結前交付書面」「投資顧問契約書並びに契約締結時交付書面」等を、 郵送に替えて株 株のサイト内でご確認頂けるサービスです。もちろん、利用料は無料です。

電子交付のメリットとは?

郵送物を整理・保管する手間が省け、紛失の心配もございません。
いつでも確認したいときに株 株のサイト内でご確認頂けますし、必要に応じてパソコンに保存、印刷もできます。

電子交付・閲覧可能な書類

・「契約締結前交付書面」
・「投資顧問契約書並びに契約締結時交付書面」
・「上記書類に関する契約変更書面」

電子交付サービスの同意は必須事項になります。

株 株では、可能な限り事務やその他間接業務に関わるコストを削減し、 そのリソースを投資情報の収集・分析に振り分けていき、お客様に実益で還元していこうというスタンスの元運営しておりますので、 株 株とご契約される会員様に関しましては、電子交付サービスの同意を必須とさせて頂きます、ご了承下さい。
電子交付等は、パソコンおよび携帯端末でインターネット環境が整っていることが必要です。

(閲覧方法)
電子交付の書面は、PDFファイルで提供致します。閲覧する為には、PDFファイルの閲覧用ソフトウェアが必要となります。
PDFファイルの閲覧用ソフトAdobe Reader等をお持ちでないお客様は、Adobe Reader等のダウンロードが必要となります。

締結前交付書面

テキスト1 テキスト2 テキスト3 テキスト4 テキスト5