無料推奨銘柄

【無料推奨銘柄】
<6762>ＴＤＫ　東P
電気機器業　06月27日　終値1675.5円　単元株数100株


■概要■

同社はコンデンサーやHDD用磁気ヘッド、二次電池、センサーなどを手掛ける電子部品の大手企業です。磁性材料であるフェライトは、創業以来のコア技術となっています。「TDK」ブランドで知られるカセットテープやDVDなどの記録メディア販売事業は、2007年夏に米イメーション社へ譲渡されました。2005年には電源メーカーのデンセイ・ラムダ（現TDKラムダ）、香港の二次電池企業、2008年にはドイツの電子部品大手エプコスを買収するなど、M&Aを加速しています。磁気ヘッドはPCやデータセンター市場の動向に左右されるため減少傾向にありますが、現在は二次電池が主な収益源となっており、今後はセンサーなどの分野の拡大により、収益の分散を図っております。

■レポート■

4月28日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期の連結最終利益は前の期比34.1％増の1671億円に拡大したが、26年3月期は1350億〜1700億円となる見通しとなりました。同時に、今期の年間配当は30円とする方針で、前期の株式分割を考慮した実質配当は前期配当と変わりません。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結最終利益は前年同期比21.1％増の62.9億円に伸びましたが、売上営業利益率は前年同期の3.5％→2.8％に悪化しました。

米中関税交渉を巡り両国が合意したとのトランプ米大統領の発言を受け、金融市場においてリスク選好ムードが広がるなか、シクリカルセクターの電子部品株は総じて堅調に推移しています。国内電子部品大手のＴＤＫは２６日、業界最大の静電容量となる積層セラミックコンデンサーを開発し、６月から量産を開始したと発表しました。同一サイズの自社従来品と比較して蓄電性能が１０倍になったと言われます。ＡＩサーバーやエネルギーストレージシステムでの活用が想定される製品の収益貢献の期待も相まって、同社株を選好する姿勢が強まったとみられています。

チャートを見ますと、株価は6月27日に終値1676.5円を付け、5月13日以降のすべての終値高値を上回りました。これは、5月13日から続いていた株価調整がひと段落し、株価が次の上昇局面に移行する可能性を示唆しており、年初来高値である1月の1,991円を試す展開も視野に入ります。さらに、5日移動平均線は6月19日以降、支持線として機能しており、短期的には同線を基準に上昇基調が続くと考えられます。

週足を見ますと、6月23日からの週に、1月以降に形成された抵抗線である26週移動平均線を上抜けました。こうした動きが続けば、1月からの株価調整が終了し、トレンドの転換を伴って株価が上昇局面に入る可能性があります。また、同社のPER（22.7）は電気機器業界のPER（20.8）と比較してやや割安であり、バリュエーションの観点からも注目される電気機器関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<7119>ハルメクホールディングス　東G
小売業　06月26日　終値1104円　単元株数100株


■概要■

同社は、50代以上の女性を対象とした事業を展開している企業です。主力の「ハルメク」事業では、シニア女性を中心に約50万人の購読者を有する定期購読誌『ハルメク』のほか、おせち料理やジュース、白髪染めなどのオリジナル商品の販売、さらに各種イベントや講座なども提供しています。読者が商品を購入したりイベントに参加したりするなど、サービス間の相互連携の強みがあります。第二の柱は、通販カタログ『ことせ』を展開する全国向けの通販事業です。2022年にはウェブサービス「ハルメク365」をローンチし、中国における通販事業の準備も進めています。株主優待にも工夫を凝らし、ファンの獲得を目指しております。

■レポート■

5月15日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期の連結最終利益は前の期比30.9％増の6.2億円に伸び、26年3月期も前期比44.5％増の9億円に拡大する見通しとなりました。4期連続増収になります。同時に、今期の年間配当は前期比10円増の30円に増配する方針としました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結最終損益は2.2億円の赤字(前年同期は5.6億円の赤字)に赤字幅が縮小し、売上営業損益率は前年同期の-14.5％→-3.0％に急改善しております。

2025年6月25日、同社は最新の中期経営計画および成長可能性に関する説明資料をPDF形式で適時開示しました。内容によると、同社は新たな成長戦略を本格的に始動し、中期的な目標や今後の成長ロードマップを明確に提示しています。主力事業の拡大、顧客関係の深化、新規市場の開拓などに重点を置いている点が特徴です。企業戦略の全体像を把握するうえで非常に有益な資料としています。

チャートを見ますと、株価は6月19日に直近高値となる1,120円を付け、5月16日の高値1100円を上回りました。これは、買い意欲が強く市場心理が前向きに転じていることを示しており、短期的に新たな上昇トレンドが始まる可能性があり、3月27日の高値1199円を試す展開も視野に入ります。さらに、6月19日の高値到達後にやや調整が入ったものの、6月26日時点では株価が5日移動平均線（1104円）を上回って引けており、調整局面が落ち着きつつあることがうかがえます。買い意欲は依然として強く、再度の上昇に向けたテクニカルな土台が整っているといえます。このような動きからも、短期的には前回高値を試すか、さらなる反発局面に入る可能性が高いと見られます。

週足を見ますと、5月26日以降、5週連続で陽線を形成しており、6月16日からの週には長い上髭を伴う陽線を記録した後、6月23日からの週に再び終値高値を更新しています。こうした動きから、力強く堅調な上昇トレンドが形成された可能性が高まっています。加えて、9週移動平均線が13週移動平均線をゴールデンクロスしようとしており、MACD指標でもゴールデンクロスが間近に迫っていることから、中期的には持ち合い相場から上昇トレンドへの転換が進んでいると判断されます。買いの勢いが増しており、新たな上昇サイクルに入る可能性がある小売関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<4575>キャンバス　東G
医薬品業　06月25日　終値1088円　単元株数100株


■概要■

同社は2000年に設立された創薬ベンチャーであり、製薬企業との提携を通じてライセンス収益の獲得および財務基盤の安定・強化を目指すビジネスモデルを展開しています。主要パイプラインである膵臓がんの三次治療薬「CBP501」は、米国で第2相試験を完了。抗がん剤「CBS9106」は米国ステムライン社から導出されます。また、次世代化合物として、CBP501に改良を加えた「CBP-A08」を保有しています。さらに、患者の変異データを用いた抗がん剤治療の効果予測手法の研究も進めており、将来的には体外診断用医療機器としての開発も視野に入れております。

■レポート■

5月13日大引け後の15時40分に発表している決算を見ますと、25年6月期第3四半期累計(24年7月-25年3月)の最終損益(非連結)は8.3億円の赤字(前年同期は5.5億円の赤字)に赤字幅が拡大しました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(3Q)の最終損益は3.5億円の赤字(前年同期は1.6億円の赤字)に赤字幅が拡大しております。

同社は、独自の薬剤スクリーニング手法などを駆使して抗がん剤を開発する創薬ベンチャーです。業績面では苦戦が続いており、継続企業の前提に関する注記（継続疑義注記）銘柄でもありますが、株価は流動性に富み、ボラティリティが高いことから、個人投資家など短期筋の注目を集めています。現在、グロース市場を中心にバイオ関連セクターに投機的な資金が流入しており、同社株にも物色の矛先が向かっております。株式需給の面では、1,300円近辺に累積売買代金が厚く、仮にこの水準をブレイクすれば、一段と上値を追う展開となる可能性があります。

チャートを見ますと、株価は6月25日にストップ高となり、直近高値である1,088円を記録しました。これにより、5月28日以降のすべての終値高値を突破し、買い意欲の強まりと市場センチメントの回復がうかがえます。更に、当日は5日・25日・75日移動平均線を一気に上抜けており、今後の株価がこれらの移動平均線の上で推移するようであれば、上昇トレンド入りが確認される可能性があります。このトレンドが継続すれば、今後は5月21日の高値1,430円を目指す展開も期待されます。

週足を見ますと、6月16日からの週に長い上髭を伴う陽線を形成した後、6月23日からの週に再び終値高値を更新し、同時に9週・13週・26週移動平均線をすべて上抜けました。これにより、強く堅調な上昇トレンドが形成された可能性が示唆される医薬品関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<4418>JDSC　東Ｇ
情報・通信業　06月24日　終値1232円　単元株数100株


■概要■

同社は、産業ごとの共通課題を解決するAI関連のサービスやソリューションを開発する企業です。各産業の大手企業と共同で研究開発したソリューションを、同じ産業内の複数企業に横展開しています。需要予測、マーケティング最適化、データ基盤構築など、7つのサービスを扱い、開発収入や初期設定費用、保守・運用費などの継続的な収入を得ております。社員の4割が理系の修士・博士号取得者で、一部メンバーは東京大学の研究室に在籍しています。東京大学工学部の松尾豊氏をはじめ、複数の教授陣を顧問または社外取締役として招聘しております。2023年10月には、DM事業を手がける企業を買収しました。

■レポート■

5月13日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、25年6月期第3四半期累計(24年7月-25年3月)の連結営業利益は前年同期比11倍の5億0600万円に急拡大しました。併せて、通期の同利益を従来予想の5億円→5億5000万円(前期は5000万円)に10.0％上方修正し、増益率が10倍→11倍に拡大し、従来の2期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せしております。直近3ヵ月の実績である1-3月期(3Q)の連結営業利益は前年同期比4.3倍の1億7800万円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の0.7％→2.8％に改善しました。

25年6月期の営業利益予想を従来の5.00億円から5.50億円（前期実績0.50億円）に上方修正しています。AIソリューション事業などが堅調に推移しているため。また、AZ-COM丸和ホールディングス<9090>と中長期DX戦略パートナーシップを前提に資本業務提携すると発表しております。第三者割当で同社にJDSC株58万4000株を割り当て、議決権比率は4.09％となる。ダイフク<6383>ともDXに関する戦略的パートナーシップを締結します。

チャートを見ますと、株価は6月24日に1,238円まで上昇し、年初来高値を更新するとともに、1,200円台の上値抵抗線を上抜けました。これにより、新たな上昇トレンド入りの可能性が示唆されています。さらに、25日移動平均線は4月18日以降、支持線として機能しており、株価は6月6日および6月23日に同線に接近した後反発しています。このことから、同線の支持が有効であることが確認され、短期的には同線を基準に上昇トレンドが継続すると考えられます。

週足を見ますと、6月23日からの週に、2023年10月末以降のすべての週足終値高値を上抜けており、これにより2023年10月から続いた株価調整が一段落し、相場は新たな上昇トレンドに移行した可能性があります。今後は2023年の高値である1,489円の更新に向けた動きが期待されます。また、中期移動平均線（9週、13週、26週）はすでにゴールデンクロスを形成しており、中期的にも上昇トレンドが継続していることを示しています。買い方優勢の展開が続くとみられる情報通信関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<4484>ランサーズ　東G
情報・通信業　06月23日　終値215円　単元株数100株


■概要■

同社は、仕事を受けたいユーザー（ランサー）と仕事を依頼したい企業（クライアント）をオンライン上でマッチングするプラットフォーム「Lancers」を運営する企業です。ニフティ出身の秋好陽介社長が2008年に設立しました。「Lancers」で取り扱う仕事は、システム開発、デザイン制作、翻訳、記事作成、事務作業など多岐にわたります。オンラインマッチングに加え、当社社員が介在して事業支援を行うエージェントサービスも展開しています。2022年6月には、同業でコンサル領域に強みを持つワークスタイルラボ社を買収し、2024年1月に吸収合併しました。現在は内部留保を優先する方針です。

■レポート■

5月14日の昼11時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期の連結経常利益は前の期比43.8％増の1億1500万円に伸び、26年3月期も前期比81.7％増の2億0900万円に拡大を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなりました。同時に、今期の年間配当は19年12月上場来初となる2円にする方針としております。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比8.8％減の3100万円に減り、売上営業利益率は前年同期の2.6％→2.3％に悪化しました。

5月14日の午前11時30分ごろに発表した26年3月期連結業績予想で、売上高50億4800万円（前期比10.0％増）、営業利益2億円（同83.2％増）、純利益2億円（同13.1％増）と大幅営業増益を見込み、初配当となる期末一括2円の配当を予定していることが好感されています。戦略コンサルティングに特化した新会社を設立し、AX（AIトランスフォーメーション）戦略策定から戦略実装までを一気通貫で支援する体制を構築するほか、AIエージェント事業に参入し業績拡大を目指します。なお、25年3月期決算は、売上高45億8900万円（前の期比0.3％増）、営業利益1億0900万円（同44.7％増）、純利益1億7600万円（同59.2％増）でした。

チャートを見ますと、株価は6月6日に直近安値の205円を付けた後、徐々に回復基調となり、6月23日には直近高値の216円を記録しました。これは5月15日以降の横ばいレンジの中間水準にほぼ到達した形であり、同時に5日移動平均線および25日移動平均線を上抜けた点が注目されます。この動きが継続すれば、横ばい調整局面の終了と短期的な底打ちが確認された可能性が高く、今後のさらなる上昇が期待されます。

週足を見ますと、6月23日からの週において株価が3月以降の抵抗線となっていた26週移動平均線を上抜けており、これが続けば3月初旬から続いていた調整トレンドの終息が示唆され、中期的な上昇トレンドへの転換が期待されます。

また、同社のPER（17.5倍）およびPBR（2.57倍）は、情報通信業全体の平均（PER：57.8倍、PBR：3.8倍）と比較して相対的に割安であり、バリュエーション面からも魅力的な情報通信関連銘柄としてご紹介いたします。

【無料推奨銘柄】
<5033>ヌーラボ　東G
情報・通信業　06月20日　終値1041円　単元株数100株


■概要■

同社はビジネスプロジェクト管理ツール「Backlog」を提供する企業です。2004年に福岡市で設立されました。売上高の9割を占める「Backlog」は、文書・ファイル・タスク・ソースコードの管理などに必要な機能に加え、参加者同士の連絡がとりやすい機能も備えています。同ツールが活用されるプロジェクトは、ソフトウェア開発やWebサイト制作など幅広く、非IT分野での利用も拡大しております。また、オンライン作図ツール「Cacoo」や、セキュリティ管理ツール「Nulab Pass」も展開しています。成長拡大を優先し、人材育成やシステム開発への投資を積極的に行っております。

■レポート■

5月14日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期の連結経常利益は前の期比94.2％増の6億4100万円に拡大したが、26年3月期は前期比53.2％減の3億円に大きく落ち込む見通しとなりました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常損益は7900万円の黒字(前年同期は1億0500万円の赤字)に浮上し、売上営業損益率は前年同期の-10.7％→7.4％に急改善しております。

ABEJAと生成AIを活用したタスク管理支援機能の共同開発を開始したと発表、好感されています。タスク管理支援機能は、会議内容の要約、タスクの抽出・登録、進捗状況の検知・アラートなど、プロジェクト運営における各タスクの要所をAIが補完することで、バックログスイーパーの役割を担い、チームのスムーズな前進を支援します。タスク管理支援機能を25年秋に実装すると予定し、同社ではプロジェクト・タスク管理ツール「Backlog」における活用を視野に入れた検討を進めています。

チャートを見ますと、6月20日はストップ高となり、5日線・25日線・75日線を上抜け、直近高値である1041円に達しており、5月15日以降の全ての終値高値を上回った事から、5月15日から始まった大幅な調整局面がほぼ消化されたことが予想され、期トレンドは調整局面から上昇局面へ転換する可能性があります。今後、1000円台を維持しつつ出来高を伴って上昇できれば、さらに過去の高値水準への挑戦が視野に入ります。

又、週足を見ますと、6月16日開始の週において9週・13週・26週の移動平均線を同時に上抜け、大陽線を形成しており、強い上昇トレンドに入った可能性が高いと考えられます。

加えて、当社のPER（25.9）およびPBR（3.03）は、情報・通信業界の平均であるPER（57.8）およびPBR（3.8）と比較して割安であり、バリュエーション面でも魅力的な情報通信関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<9166>ＧＥＮＤＡ　東G
サービス業　06月19日　終値932円　単元株数100株


■概要■

同社は、国内および海外においてアミューズメント施設の開発・運営を行っている企業です。2018年にミダスエンターテインメントとして設立され、2020年に現社名へ変更されました。出店形態は、駅前に立地する都市型店舗、ショッピングセンター内の店舗、郊外の幹線道路沿いに展開するロードサイド型店舗など、多岐にわたります。台湾に店舗を構えるほか、アメリカでも施設の運営を行っています。また、顧客や従業員向けのアプリの導入など、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進にも注力しております。その他の事業として、オンラインクレーンゲームの運営も行っています。セガエンタテインメントの完全子会社化をはじめ、M&Aにも積極的に取り組んでいます。現在は成長投資を優先しており、配当は実施していません。

■レポート■

6月11日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、26年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常利益は前年同期比46.7％減の10.7億円に落ち込み、通期計画の91億円に対する進捗率は11.8％にとどまり、さらに前年同期の27.6％も下回りました。直近3ヵ月の実績である2-4月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の8.3％→4.1％に大幅悪化しております。

6月18日取引終了後、5月度の売り上げ進捗レポートを発表しました。アミューズメント施設やカラオケなどを含む主力のエンタメ・プラットフォーム事業の売上高は前年同月比52.8％増の111億3800万円でした。エンタメ・コンテンツ事業を含めた合計では同47.6％増の121億5700万円となりました。好調な月次が好感されています。

チャートを見ますと、株価は6月16日に直近安値の775円を付けた後に反発し、6月19日には3月27日以降の抵抗線となっていた25日移動平均線を上抜けしました。これにより、株式分割後の短期的な底打ちが確認された可能性があります。トレンド構造の改善に伴い、株価は短期的に上昇トレンドに入る可能性が高いと考えられます。さらに、6月17日から3日連続で陽線を形成しており、力強い上昇局面に突入した兆しが見られるサービス関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<9556>ＩＮＴＬＯＯＰ　東G
サービス業　06月18日　終値6660円　単元株数100株


■概要■

同社は、新規事業や業務改革など、さまざまな経営課題を抱える顧客企業に対して、コンサルティング業務やシステム開発における知見やノウハウを提供する会社です。フリーランス（コンサルタントおよびITエンジニア）向けの案件紹介サイトを運営し、登録者に対して顧客企業のプロジェクト案件を紹介・マッチングしています。顧客企業は、人手不足に悩むコンサルティングファームやSIerが中心となっています。コンサルティングサービスにおいては、社員コンサルタントや社員エンジニアが中心となって、中長期的な視点から経営改革を支援しております。今後の成長に向けては、登録フリーランス人材の拡大に注力し、当面は内部留保の充実を優先する方針です。

■レポート■

6月13日の昼11時30分に発表している決算を見ますと、25年7月期第3四半期累計(24年8月-25年4月)の連結経常利益は前年同期比56.7％増の15.5億円に拡大し、通期計画の20億円に対する進捗率は77.6％に達し、3年平均の69.7％も上回りました。直近3ヵ月の実績である2-4月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比7.6％増の4.7億円に伸びましたが、売上営業利益率は前年同期の5.3％→5.1％とほぼ横ばいでした。

INTLOOP株式会社は2025年6月18日、「共創型アクセラレータープログラム」を正式に始動しました。本プログラムは、「VISION2030」戦略に掲げられた共創モデルを採用し、選抜された7社のスタートアップ企業と連携して、製造・医療・環境といった分野における産業課題の解決を目指し、社会と産業の高度な発展と革新を促進することを目的としています。これは好材料視です。

チャートを見ますと、株価は6月18日に直近高値となる6,690円を記録し、2月19日以来のすべての高値を上回りました。これは、2月19日から続いていた中期的な調整がすでに終了し、株価が再び上昇トレンドに入ったことを示しており、市場の投資家心理も回復しつつあることから、新たな上昇局面が始まる可能性が高いと考えられます。今後は、2024年12月24日に記録した前回高値の6,780円に向けた上値トライが期待されます。さらに、6月16日以降、株価は3日連続で陽線を形成しており、短期的に強い上昇トレンドに入った可能性が示唆されます。

週足を見ますと、4月初旬に株価が3,505円まで下落した後、急反発を見せ、力強いV字回復の形を形成しつつあります。この反発局面では大きな押し目がなく、主力資金が積極的に買いを入れていることが伺え、売り圧力は限定的であると考えられます。加えて、9週移動平均線が26週移動平均線をまもなく上抜ける見通しとなっており、中長期的なトレンドの転換が進んでいることを示しています。これにより、株価は調整局面から本格的な上昇サイクルに移行する可能性が高まっているサービス関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<2667>イメージ　ワン　東S
卸売業　06月17日　終値258円　単元株数100株


■概要■

同社は1984年に設立され、医療機関向けの画像診断システムを販売するサービス会社です。1989年には衛星画像事業に進出し、1992年には医療診断画像処理機器の輸入販売を開始しました。衛星画像事業の契約期限終了後は、ドローンなどを活用した画像システムの育成に注力しています。現在は、病院向けの医療画像管理システムやクラウド型電子カルテに重点を置き、3D化などのバージョンアップによって更新需要の深耕を図っております。また、放射線科情報システムや病院情報統合システムなど、自社開発製品の育成も進めています。2019年には再生可能エネルギー分野にも参入しましたが、新規事業参入を主導してきた前社長が不適切会計等の問題で2023年9月に解任され、現在は経営刷新を進行中です。

■レポート■

5月15日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、25年9月期第2四半期累計(24年10月-25年3月)の最終損益(非連結)は2億4900万円の赤字(前年同期連結は3億9100万円の赤字)に赤字幅が縮小しました。直近3ヵ月の実績である1-3月期(2Q)の最終損益は1億7300万円の赤字(前年同期連結は1億9200万円の赤字)に赤字幅が縮小し、売上営業損益率は前年同期の-67.8％→-38.2％に急改善しております。

2025年6月10日、株式会社イメージワンは、6月18日から21日まで幕張メッセで開催される「第7回 国際建設・測量展（CSPI-EXPO 2025）」に出展することを発表しました。本展示会は、日本国内最大級の建設・測量関連の展示会であり、建機・重機・建設DX・i-Constructionなど、業界最先端の製品・技術が一堂に会します。同社は展示ホール3の「10-79」ブースにて、Pix4D社のスマートフォン計測ツール「PIX4Dcatch RTK」、EMLID社の高精度GNSS受信機「Reach RS3」（初出展）、および柳土地家屋調査士法人との活用事例など、次世代ソリューションを披露します。さらに、主力製品はMap4社との共同PRセミナーにも登壇し、3次元空間計測システム「SEAMS」や「MAP�W Engine」を用いた高精度マッピングの技術とその優位性について紹介されます。今回の出展は、同社が建設DXおよびスマート測量分野において先進的な立ち位置を確立していることを示すものであり、投資家や業界関係者が今後の動向を見極めるうえでの好材料視されます。

チャートを見ますと、株価は6月17日に、3月31日以降形成されていた抵抗線である75日移動平均線を上抜けました。これにより、3月31日から続いていた株価調整が終了した可能性が示唆されます。さらに、株価は4月7日以降、直近の安値を切り上げながら推移しており、下値支持線が徐々に切り上がっていることから、買い意欲の高まりとともに、全体として堅調な回復基調が続いていると考えられます。短期的にも緩やかな上昇基調が継続する見込みです。また、MACD指標がゴールデンクロスを形成しつつあり、短期的な買いの勢いが強まる可能性を示しています。これは上昇トレンド入りを示唆するポジティブなテクニカルシグナルといえます。

週移動平均線を見ますと、週足は6月2日からの週に長い上髭を伴う日足を形成した後、6月16日からの週にかけて終値高値を更新し、9週および13週移動平均線を上抜けました。この動きが継続すれば、中期的な株価調整はすでに終息し、力強い上昇トレンドに入った可能性が高いと判断されます。今後はより高いレジスタンスラインへの挑戦も視野に入れることができる卸売関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<5577>アイデミー　東G
情報・通信業　06月16日　終値782円　単元株数100株


■概要■

同社は、AIやDXに関するプロダクト・ソリューション事業を展開している企業です。主要なサービスは、法人向けのオンラインDXラーニング「Aidemy Business」であり、従業員数1000人を超える企業が主な対象となっています。エンジニア向けやビジネス職向けなど、多様なコースを取りそろえ、人材のレベルに応じたカリキュラムの設定が可能です。付随するサービスとしては、講師派遣型の研修「Aidemy Practice」も提供しています。2014年に設立され、21年に古河電気工業、22年に日本ゼオンと資本提携を行いました。当面は内部留保を優先し、無配としています。

■レポート■

6月12日の大引け後15時30分に発表している業績修正を見ますと、25年5月期の連結経常損益を従来予想の1億1000万円の赤字→4000万円の黒字(前の期は2億9000万円の黒字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなりました。

同社は6月12日取引終了後、25年5月期通期の連結業績予想を修正しております。営業損益の見通しを従来の1億1000万円の赤字から4000万円の黒字（前の期は2億9400万円の黒字）に引き上げたことが好感されています。売上高予想も19億3000万円から20億5000万円（前の期比3.3％減）に上方修正した。AI／DX関連の人材育成投資を獲得できたことや、子会社の外部顧客向け売り上げが想定を超過したことに加え、費用の効率的な運用などが寄与しました。

チャートを見ますと、株価は6月6日に直近高値の782円を記録し、1月15日以降のすべての終値高値を上回りました。これにより、これまでの持ち合いレンジを明確に上抜けし、短期的な上昇トレンドが確立されたことを示しています。市場のセンチメントも回復傾向にあり、新たな上昇局面が始まった可能性があります。さらに、株価は6月10日以降、終値ベースで高値を連続して更新し、6月16日にはストップ高を記録するなど、力強く安定した上昇トレンドに入っている可能性があります。

週足を見ますと、6月16日からの週に、2024年4月15日以降の抵抗線として機能していた26週移動平均線を上抜けており、このトレンドが継続すれば、2024年3月から始まった株価調整局面はすでに終了したと判断でき、トレンド転換に伴い中期的な上昇トレンド入りが期待されます。

また、同社のPBRは2.66であり、情報通信業界の平均PBR（3.8）と比較して割安感があることから、バリュエーション面でも注目される情報通信関連株としてご推薦いたします。