無料推奨銘柄

【無料推奨銘柄】
<3692>ＦＦＲＩセキュリティ　東G
情報・通信業　04月15日　終値3360円　単元株数100株


■概要■

同社はサイバーセキュリティの専業企業です。主力は2009年に発売した次世代型アンチウイルスソフト（NGAV）で、ウイルス侵入後の振る舞いを検知する技術に重点を置いた「Yarai（ヤライ）」。ただ、近年は外資系のセキュリティ企業との競争が激しく、Yaraiの販売は停滞しています。そこで、日本でほぼ唯一のアンチウイルスソフトのコア技術を開発する企業という強みを生かし、防衛省など国家安全保障関連にサイバーセキュリティの教育や調査などを提供する、セキュリティサービス企業への転換を進めています。

■レポート■

2月13日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比6.7％減の2.2億円に減り、通期計画の5.4億円に対する進捗率は41.4％にとどまったものの、5年平均の31.8％を上回りました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比42.4％増の2.5億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の24.9％→26.1％に上昇しております。

3月13日夜に朝日新聞電子版が、「石破茂首相（自民党総裁）の事務所が3月初旬、昨秋の衆院選で初当選した複数の自民党議員に対し、商品券を渡していたことが朝日新聞の取材でわかった」と報じました。石破首相はその後、記者団の取材に対して事実関係を認める一方、法的な問題はないとの見解を示しています。純国産サイバーセキュリティー製品を手掛けるFFRIを巡っては、昨年の自民党総裁選において、候補者の1人であった高市早苗前経済安全保障相の関連銘柄と位置付けられた経緯を持ちます。「石破おろし」を経て、次の自民党総裁として高市氏が就任するとの思惑が広がる状況下で、同社株への物色意欲が高まりました。

チャートを見ますと、75日移動平均線は1月6日以降、支持線として機能しており、日足は4月7日に同線に接触した後反発しました。このことから、同線の支持が有効であることが確認されました。さらに、4月15日の終値は3,360円となり、反発以降の高値を更新したことで、買い方が引き続き主導権を握っていることが示唆されています。また、5日移動平均線は4月9日以降、支持線として機能しており、株価は短期的に同線を基準とした上昇トレンドを描いています。

週移動平均線を見ますと、2月以降、9週・13週・26週移動平均線が「多頭排列」を形成しており、短期・中期・長期すべてのトレンドが上向きとなっています。これは中期的な上昇基調の典型的なパターンです。さらに、週足は4月7日からの週にかけて9週および13週移動平均線を同時に上抜けた後、4月14日からの週には再び終値高値を更新しており、堅調的な上昇トレンドが形成された可能性が示唆される情報・通信関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<6315>ＴＯＷＡ　東P
機械業　04月14日　終値1408円　単元株数100株


■概要■

同社は、封止（モールディング）やチップ切断（シンギュレーション）など、半導体後工程装置の大手メーカーです。1979年に東和精密工業として設立され、京都府八幡市で操業を開始しました。超精密金型製造に強みを持ち、そのノウハウを応用した自社開発の超硬工具も販売しています。封止装置においては、独自のコンプレッションモールド方式（圧縮方式）の世界標準化を目指しております。また、自社製中古装置の再生販売や工具販売も行っています。国内のほか、中国、マレーシア、韓国に半導体装置や金型の生産拠点を構えております。2018年にはレーザー技術を獲得し、オムロンレーザーフロントを子会社化、商号を「TOWAレーザーフロント」に変更しました。

■レポート■

2月6日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比64.0％増の70.8億円に拡大しました。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の126億円→97.6億円(前期は90.7億円)に22.5％下方修正し、増益率が38.8％増→7.5％増に縮小する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比19.2％増の18.5億円に伸びましたが、売上営業利益率は前年同期の15.7％→10.6％に大幅低下しました。

超精密金型を中核とした技術力の高さを武器に、樹脂封止装置や切断加工装置など、後工程の半導体製造装置を展開しています。株価は3月中旬を境に大底圏を離脱する動きにあり、24日ザラ場に1,866円の戻り高値を形成した後、ひと押し入れている状況にあります。そうしたなか、27日取引終了後に、28年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表しました。数値目標としては、28年3月期に売上高710億円（前期実績504億7,100万円）、営業利益156億円（同86億6,100万円）を掲げており、トップライン・利益ともに大幅な成長を見込んでいます。営業利益は前期比で約8割強の伸びとなります。3月28日は配当権利落ち日で下方圧力が働いていますが、中計を評価する形で押し目買いが流入しています。

チャートを見ますと、株価は2025年4月7日に直近安値960円を記録した後、明確な反発を見せ、日足は数日連続で陽線を形成しており、買い方の勢いが回復しつつあることを示しています。4月14日には大陽線を記録し、高値は1430円に達し、前日比で大きく上昇、短期的な底打ち・反転の動きが確認されました。更に、5日移動平均線はすでに上向きに転じており、当日の終値も同線を明確に上回っていることから、短期トレンドは下落から反発へと転換した可能性があります。MACDの指標を見ると、依然としてマイナス圏にありますが、MACDとシグナル線の乖離は縮小しており、ヒストグラムの赤色バーも短くなってきていることから、近くゴールデンクロスが形成され、トレンド転換がより強く確認される可能性があります。

又、同社のPER（13.4倍）は機械業種平均のPER（15.1倍）と比較して相対的に割安であり、バリュエーション面からも魅力的な機械関連銘柄としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<3993>PKSHA　Technology　東P
情報・通信業　04月11日　終値2893円　単元株数100株


■概要■

機械学習技術などを利用したアルゴリズムを開発し、ライセンス提供を行っています。アルゴリズムは、顧客ごとのカスタマイズから汎用機能のソリューション提供へと重点を移しております。アルゴリズムソフトはクラウドで提供され、初期導入費や導入後のサービス利用料、保守運用費が主な収入源です。2019年には駐車場管理システムを手がけるアイテック社を買収し、画像認識AIを活用した車両ナンバー管理によって、顧客の駐車場運営を効率化しました。2021年には業務自動化を手がけるアシリレラ社を買収し、さらにオウケイウェイヴ社のソリューション事業も譲り受けております。現在は、社内外の問い合わせに対する自動応答など、業務効率化ツールを核としたAISaaSの拡大を進めています。

■レポート■

2月13日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、25年9月期第1四半期(10-12月)の連結最終利益は前年同期比2.6倍の13.9億円に急拡大し、通期計画の26億円に対する進捗率は53.7％に達し、さらに前年同期の26.0％も上回りました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の20.3％→44.7％に急上昇しております。

パークシャはAI分野に特化したベンチャーの先駆けとして注目され、上場した17年に7200円台まで上昇、翌18年に8365円の最高値をつけるなど脚光を浴びました。自然言語処理及び画像認識技術にディープラーニングなどを活用したAIアルゴリズムモジュール開発を基点とし、企業の業務効率化に貢献します。顧客企業のシステムに直接組み込む形式もしくは自社ソフトウェアとしての提供をビジネスモデルとしていますが、近年は生成AI市場の急成長を背景に活躍の場を広げています。とりわけ最近では、業界の耳目を驚かせた中国ディープシルク開発による低コストのAIモデル登場に伴い、パークシャにとってはAI開発コストの低減を背景とした企業価値向上に結び付く可能性が高まっております。業績は好調を極めており、事業利益は24年9月期の31億4800万円（前の期比3.7倍）に続き25年9月期も増益を確保する見通しで、会社側では33億5000万円を見込むが、市場では更なる上振れ余地が指摘されています。M＆A戦略にも長じ、中期的な成長余地も申し分ありません。

チャートを見ますと、株価は4月7日に直近安値の2,312円を付けた後反発しました。また、2024年8月5日にも2,400円を下抜けた後に反発していることから、今後も目先は2,400円台が支持線として相場を支えていく事が期待されます。反発後、株価は4月11日に2,922円まで上昇し、4月3日以降のすべての高値を上回り、日経平均の急落分を取り戻しました。これにより強い反発の勢いが確認され、今後は心理的節目である3,000円へのチャレンジも期待されます。

又、MACD指標においてゴールデンクロスが形成される兆しがあり、短期的な上昇モメンタムの強まりとトレンドの転換が示唆されている情報・通信関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<7022>サノヤスホールディングス　東S
機械業 04月10日　終値197円　単元株数100株


■概要■

同社は、旧住友系の中堅造船企業であるサノヤス・ヒシノ明昌が2011年に持株会社制へ移行したことにより設立された、製造機器・建設工事機器・遊園地機器などの製造・販売を行う企業です。本社は大阪に所在します。そのルーツは1911年創業の佐野安造船所に遡り、1990年に菱野金属工業、1991年に明昌特殊産業と相次いで合併しました。長らく赤字が続いていた中核の造船事業は、2021年に新来島どっくへ売却され、現在は残されたニッチ事業の集合体として新たなスタートを切っています。現在は、化粧品用撹拌機や精密部品加工、大型ビル向け配電盤、駐車装置、工事用エレベーター、さらに遊園地・商業施設向けの観覧車やメリーゴーランドなどの製造・運営を手がけております。

■レポート■

1月30日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常損益は1.1億円の黒字(前年同期は2.8億円の赤字)に浮上して着地しました。併せて、通期の同利益を従来予想の3億円→4億円(前期は6.3億円)に33.3％上方修正し、減益率が52.8％減→37.1％減に縮小する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比19.6％減の4億円に減り、売上営業利益率は前年同期の6.6％→5.4％に悪化しました。

2025年4月9日、日本駐車場開発株式会社（2353）は、サノヤスホールディングス（7022）の株式保有比率を11.27％から12.33％へと引き上げたことを財務省に届け出ました。この保有割合の増加は、同社に対する評価や今後の展望への期待が高まっていることを示す好材料であり、株価にとってもポジティブなニュースと捉えられます。

チャートを見ますと、株価は4月7日に直近安値である148円を付けた後に反発し、これまでにも150円を下回った後に反発する動きが複数回見られたことから、150円台には目先支持線が存在していると考えられます。更に、反発後の日足では、4月8日に大陽線を形成し、4月9日および4月10日には終値ベースで高値を連続更新しており、東京市場の暴落前に付けていた年初来高値を更新する動きとなった事から、堅調な上昇トレンドに移行した可能性が示唆されます。加えて、MACD指標にもゴールデンクロスが形成される兆しがあり、短期トレンドの強まりと買い方の勢いの増加が確認できます。

週移動平均線を見ますと、4月7日からの週では大陽線を形成し、9週・13週・26週移動平均線を同時に上抜け、さらに終値は2024年8月以降の全ての終値ベースの高値を上回りました。このようなトレンドが続けば、2024年7月8日から続いていた株価調整が終了し、トレンド転換を伴って、株価は力強い上昇トレンドへ移行したと考えられる機械関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<9989>サンドラッグ　東P
小売業　04月09日　終値4295円　単元株数100株


■概要■

同社は大手ドラッグストアチェーンです。東京都西部を地盤とし、千葉などの首都圏にも展開しています。近年では中部、関西、九州エリアにも積極的に出店しており、フランチャイズ展開にも力を入れています。駅前や郊外など立地に応じた営業戦略が奏功し、既存店の売上高が劇的に改善しました。低コスト運営に強みがあり、売上高営業利益率は業界内でもトップクラスです。M&Aにも積極的で、星光堂薬局やディスカウント店のダイレックスを子会社化。ドラッグストアとディスカウント店に生鮮食品を組み合わせた複合店舗も積極的に展開しています。2024年2月には、関西を地盤とするキリン堂ホールディングスの株式33.4%を取得し、持分法適用会社としました。

■レポート■

2月14日の後場15時00分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比1.7％増の343億円となり、通期計画の453億円に対する進捗率は75.8％に達したものの、5年平均の79.2％を下回りました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比5.5％増の135億円に伸び、売上営業利益率は前年同期の6.5％→6.5％とほぼ横ばいでした。

2025年4月7日、Orbis Investment Management Limitedは、サンドラッグに関する大量保有報告書を日本の財務省に提出しました。報告書によると、2025年3月31日時点で同社のサンドラッグ株式の保有比率は7.18％から8.25％へと増加し、保有株数は9,847,415株となっています。このような買い増しは、機関投資家がサンドラッグの今後の成長に対して強い期待を寄せていることを示しており、ポジティブな材料と捉えることができます。

チャートを見ますと、株価は2024年12月25日以降、長期的な支持線として機能していた75日移動平均線を4月7日の日経平均の大暴落日に一時的に下抜けたものの、翌日は買いが入りすぐに反発。翌日の4月8日および4月9日には終値ベースで高値を連続更新しました。これにより、同線が引き続き支持線として有効であり、堅調な上昇トレンドに入った可能性があります。

週移動平均線を見ますと、13週移動平均線は2024年12月9日以降、支持線として機能しており、中期的には同線を基準に推移する展開が続くと考えられます。更に、4月7日からの週足は9週および13週移動平均線を同時に上抜けており、この流れが継続すれば、株価は強い上昇トレンドに入る可能性が示唆されます。

又、当社のPERは16.5倍と、小売業平均のPER（20.2倍）と比較して相対的に低く、バリュエーション面でも割安感のある小売関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<5892>ｙｕｔｏｒｉ　東G
小売業　04月08日　終値2042円　単元株数100株


■概要■

同社は、衣料品や雑貨等の企画・販売およびそれらの小売・卸売事業を展開している企業です。主力ブランド「9090」を中心に、10〜20代をターゲットとしたブランド展開に強みを持ちます。販売チャネルでは、自社ECサイト「YZStore」が売上の約半分を占めており、株主でもあるZOZO社が運営する「ZOZOTOWN」も主要販路の一つです。また、InstagramやTikTokなどのSNSを活用したマーケティングにも特色があります。今後の成長戦略としては、他ブランドの買収や、より高い年齢層の顧客獲得、さらにはアパレル以外の商材強化にも注力していく方針です。

■レポート■

2月13日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期非連結比65.5％増の4.8億円に拡大しました。併せて、通期の同利益を従来予想の4.9億円→6.4億円に30.1％上方修正しております。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期非連結比2.5倍の4.5億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の13.9％→14.4％に上昇しました。

好調な月次KPIを発表し、これを好感した買いが優勢となっています。3月は売上高が前年同月比220.8%となっております。また、25年3月期はグループ全体で売上高が前期比192.7%となりました。heart relationを含めてグループ全社で棚卸を実施したため、ECでの発送日数が制限される中、春物の販売が好調に推移したことから、予算に基づき順調に進捗しております。ブランド数は、トップスタイリストである熊谷隆志がキャリアの集大成と位置づけ再始動したブランド「GDC」が新規として増加しています。

チャートを見ますと、株価は4月7日に安値1,716円を付けた後に反発し、下値での買い支えが強いことが示されました。この1,716円は短期的な下値支持線として意識されます。2025年4月8日には株価が力強く反発し、大きく上昇して2,042円で引け、前日の大陰線実体をしっかりと取り戻しました。また、5日移動平均線も上回って終えており、短期的には買い方優勢の展開で、底打ち・反転の初動シグナルが示されています。

更に、現時点ではMACDはマイナス圏にありますが、ヒストグラムの赤い棒グラフが縮小傾向にあり、このまま進めばゴールデンクロスの形成が期待され、トレンド転換の確度が高まる可能性があります。今後も上昇の勢いが続けば、3月26日以降の下落によるギャップを埋める展開も見込まれ、株価のさらなる上昇が期待される小売関連銘柄としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<9168>ライズ・コンサルティング・グループ　東G
サービス業　04月07日　終値659円　単元株数100株


■概要■

2010年創業の総合コンサルティング企業です。北村社長は野村総合研究所、和田副社長はベイカレント・コンサルティング(現ベイカレント)出身として知られています。資料作成だけでなく顧客企業の課題解決に向けて戦略策定から実行まで一気通貫で支援するスタイルに特長があります。コンサル要員は特定の業界、サービスに限定せずにプロジェクトを経験し、原則として1人1案件を担当。稼働率は90%前後と高水準で、コンサル単価も比較的低水準となっており、大企業に強くNTTデータグループや日立コンサルティング、NTTドコモなどの既存顧客が売上の中心を占めています。

■レポート■

26年2月期はコンサルは新規開拓進捗し、基幹システム刷新や生成AI活用、戦略立案軸に案件増えています。新規先の初期割引縮小や前期の一過性の外注費消滅も寄与しています。若手の早期離職防止へ研修・教育強化し、新規獲得へ委託によるテレアポ営業本格化しています。今月7日にSHIFTと資本業務提携契約を締結すると発表しています。事業上の協業を推進することで相互送客による営業機会の拡大やサービスラインアップの拡充による顧客提供価値の向上が期待できるとともに、双方が有するノウハウを相互活用することで両社の発展に寄与することが期待されています。開始日は5月上旬予定であり、SHIFTが8,019,700株を取得し持分法適用会社化の予定です。 足もとで注力しているトップセールスの更なる拡大に期待がかかっています。財務面では売上高は二期連続の増収となっており、該当二期の平均増収率は79.42%となっています。また、営業利益も二期連続で増益傾向にあり、該当二期で平均90.20%の増益率となっています。トランプ不況にあって全面安の市場でもあまり影響を受けな異業種でもあり今後各企業からの市場に対する影響など本業に貢献する人材の強化が必要になってきそうです。

【無料推奨銘柄】
<9007>小田急電鉄　東P
陸運業　04月04日　終値 1550円　単元株数100株


■概要■

同社は新宿を拠点とする大手民鉄です。小田原線、江ノ島線、多摩線の3路線を運行し、延長距離は約120キロメートルに及びます。東京西部や神奈川県と都心を結ぶ通勤・通学の大動脈であり、沿線には箱根、江ノ島、鎌倉など首都圏を代表する観光地があります。箱根登山鉄道、江ノ島電鉄、神奈川中央交通などを含む運輸業、小田急百貨店を核とする流通業、ホテルなどのレジャー・サービス業、不動産業などをグループとして展開しています。複々線化はすでに完了しており、介護・保育施設などの沿線地域での拡充も進められております。また、新宿駅西口周辺の再開発において中心的な役割を果たしています。

■レポート■

2月13日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比11.0％増の450億円に伸びました。併せて、通期の同利益を従来予想の467億円→500億円(前期は506億円)に7.1％上方修正し、減益率が7.8％減→1.3％減に縮小する見通しとなっております。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比12.7％増の152億円に伸び、売上営業利益率は前年同期の14.2％→15.2％に上昇しました。

2025年3月31日、小田急電鉄株式会社は、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、自然資本に関する情報を開示し、「TNFDアダプター」として登録したことを発表しております。同社は「環境」を重要課題と位置づけ、脱炭素・資源循環・自然保全の3つの戦略を推進しています。今回の開示は、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標などを含み、2025年以降のESG競争力と持続可能性への積極的な取り組みを示しております。

チャートを見ますと、株価は4月3日に安値1,437.5円を付けた後、4月4日に強い陽線を形成し、25日移動平均線および75日移動平均線を一気に上抜けました。これは買い意欲の強さを示しており、短期的な反転シグナルが明確に現れています。さらに、MACDは2.81で、0ラインを再び上回っており、トレンドが下落基調から上昇基調に転じたことを示しています。

週移動平均線を見ますと、9週移動平均線は2月3日以降、支持線として機能しており、週足は何度もこの線に接触した後に反発しています。このことから、同線の支持が有効であると確認され、中期的にも同線を基準とした展開が続くと考えられます。加えて、週足は3月31日からの週に長い下髭を伴う陽線を形成しており、買いの勢いが強いことが示唆されています。

また、同社のPER（12.2）は、陸運業の平均PER（14.4）と比較して相対的に低く、割安な陸運関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<286A>ユカリア　東G
サービス業　04月03日　終値 1027円　単元株数100株


■概要■

同社は医療機関への経営支援事業を収益の柱としています。経営コンサルティングに加え、資金調達や院内業務のDX化支援、病院の建て替え支援など、支援範囲の広さが強みです。シニア関連事業として、高齢者向け介護施設「クラーチ」の運営や、全国9,000以上の介護施設および医療機関と連携した施設紹介も手がけています。傘下には、東証スタンダード市場に上場しており、コンタクトレンズの製造・販売を行うシンシアがあります。今後の成長に向けては、経営支援事業における提携医療法人の拡大や、提供サービスの拡充による1支援先あたりの売上増加がカギを握ります。成長投資を優先し、当面は内部留保を重視する方針です。

■レポート■

2月14日の大引け後16時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期の連結経常利益は前の期比51.2％増の28億円に拡大したが、25年12月期は前期比4.4％減の26.7億円に減る見通しとなりました。

3月27日の取引終了後、医療法人穂仁会との間で、同社が穂仁会に医療経営総合支援を提供するパートナーシップ契約を3月31日付で締結することを発表しました。同社は20年にわたり中小規模病院の現場に赴き、経営支援・運営支援をしてきています。穂仁会(原病院、聖祐病院)とのパートナーシップ契約の締結により、今後、経営ノウハウの提供をはじめ、人材支援、現場に適した医療DX化の推進など病院運営に関わる全面的なサポートを提供していくとしています。

チャートを見ますと、4月3日は寄り付き後に下落して始まりましたが、その後上昇し、終値は1,027円となり、前日のローソク足につけた下髭を力強く取り戻しました。これは買い方の勢いが強く、短期的に底打ちからの反転が期待される動きです。更に、5日移動平均線と25日移動平均線が短期的に「ゴールデンクロス」を形成する兆しが見られ、株価のさらなる上昇を後押しする可能性があります。又、MACDラインがシグナルラインを上抜け、「MACDゴールデンクロス」が出現しており、短期的な反転上昇の強いシグナルであり、新たな上昇トレンドが始まる可能性を示唆しています。

週移動平均線を見ますと、13週移動平均線は3月10日以降、支持線として機能しており、中期的には同線を基準に株価が推移する展開が続くと考えられます。更に、週足は3月31日からの週に長い下髭を伴う陽線を形成しており、これは強力な反発のシグナルです。加えて、同社のPER（13.9）およびPBR（2.02）は、サービス業の平均であるPER（25.4）およびPBR（2.5）と比較して相対的に低く、割安感のあるサービス関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<5142>アキレス　東P
化学業　04月02日　終値 1415円　単元株数100株


■概要■

同社は1947年に設立されたゴム製品メーカーで、運動靴（シューズ）、プラスチック製品、産業資材の3分野を主力としています。シューズ分野では海外ブランドとの提携に加え、ジュニア向け「瞬足」シリーズで広く知られております。プラスチック製品分野では、自動車内装用資材や農業・工業関連のフィルム、床材・壁材などを製造しています。産業資材分野では、ウレタンや断熱資材などを手がけております。海外には米国や中国を中心に多数の製造・販売拠点を展開しています。加工分野の強化を目的として、2016年1月には山形で寝具用ウレタンの工場が稼働を開始し、2017年には足利第2工場の増設も完了しました。また、車両などの内装材を製造・販売する子会社を中国に設立し、2022年より稼働を開始しています。建材や子供向け製品など、取り扱う素材の幅も広いのが特徴です。

■レポート■

2月10日の後場14時00分に発表している決算を見ますと、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比19倍の5.3億円に急拡大し、通期計画の5億円に対する進捗率が106.4％とすでに上回り、さらに5年平均の80.5％も超えました。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比14倍の10億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の0.4％→2.6％に改善しております。

同社は、PBRが約0.5倍、過去5期平均ROEが-1.3％と資産効率に課題を抱えているものの、現在は最大16億円規模の自社株買いを実施中です。2024年の株価は6.2％下落した一方、2025年3月期第3四半期においては、経常利益が前年同期比で19倍と急回復し、通期計画を上回る結果となりました。自己資本比率は48.5％、利益剰余金は158億円に達しており、業績の改善を背景に、今後の増配への期待も高まっています。

チャートを見ますと、株価は3月28日から急落に入りましたが、4月2日に直近安値の1,372円を付けた後に買いが入り、長い下髭を伴う陽線を形成しました。これにより、調整局面が終了し、買いの勢いが強く、目先底打ちからトレンドが上昇に転じる可能性が示唆されます。更に、4月2日の直近安値は1月23日の安値1,362円を上回っており、下値において堅固な支持が形成されつつあると考えられます。

又、同社のPER（10.5）およびPBR（0.47）は、化学業の平均であるPER（17.3）、PBR（1.0）と比較して相対的に低く、割安感のある化学関連株としてご推薦いたします。