無料推奨銘柄

【無料推奨銘柄】
<4499>Ｓｐｅｅｅ　東S
情報・通信業　 09月24日　終値2174円　単元株数100株


■概要■

同社はモバイルSEO事業を目的として2007年に設立。マーケティングDXは、顧客企業に対してWebサイトの流入数やサイトにおける商品購入率などを引き上げるコンサルティングサービス等を提供する会社です。プロダクトとして、記事広告のアドネットワーク(広告配信網)プラットフォームも提供します。不動産DXは中古不動産売却におけるマッチングサービス「イエウール」、外壁リフォームにおけるマッチングサービス「ヌリカエ」などを展開しています。子会社ではブロックチェーン技術開発を手掛けております。当面は内部留保を優先する方針です。

■レポート■

8月9日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年9月期第3四半期累計(23年10月-24年6月)の連結最終損益は0.2億円の赤字(前年同期は4.1億円の黒字)に転落しました。直近3ヵ月の実績である4-6月期(3Q)の連結最終利益は前年同期比95.0％減の200万円に大きく落ち込み、売上営業利益率は前年同期の3.8％→1.7％に悪化しております。

9月18日、子会社のDatachainのステーブルコイン決済プロダクトについて、実運用に向けて開発フェーズへ移行したと発表しました。これを手掛かりにした買いが入ったようだ。メガバンクなどが出資するProgmat（東京都千代田区）が提供するProgmat Coin基盤を用いて発行予定のステーブルコインに関しては、クロスボーダー送金に加え、将来的には国内送金や個人間送金にも対応する方針です。2025年の商用化を目指します。

チャートを見ますと、月足は、今年5月からの株価水準は、2022年12月〜2023年3月迄の底値水準と似ているラインとなっており、今年8月に886円まであったものの、これは個別要因の売りではなく、東京市場全体の暴落に巻き込まれた動きとなりますので、今年5月〜8月で底固め、9月よりトレンド転換といった展開となっている事が考えられます。

日足は、月5日以降、株価は10日移動平均線を基準に急伸し、上昇トレンドに入っている事が予想され、短期的に引き続き同線を基準に株価が上昇することが予想されます。

週足移動平均線を見ますと、2023年10月27日から続いていた26週移動平均線の抵抗線を、8月26日からの週で上抜け、高値を更新し続けており、2023年9月15日から続いていた株価調整が終了し、上昇トレンドに入る兆しが見えています。又、13週移動平均線が9月19日からの週で26週移動平均線を上抜けており、中期的にも株価の上昇が期待できる情報通信関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<194A>ＷＯＬＶＥＳ　ＨＡＮＤ　東G
サービス業　 09月20日　終値1189円　単元株数100株


■概要■

同社は動物病院やペットサロンの運営、動物病院向けソフトウェア開発、獣医療教育セミナー配信および医療用機械器具の製造・販売関連事業を手がける会社です。動物病院の運営関連が売上高の9割近くを占め、狂犬病ワクチン接種やノミ・フィラリア薬等の購入が集中する3〜6月が繁忙期で第4四半期に売上高と営業利益が偏重。高度医療を行う「センター病院」、かかりつけ医としての「サテライト病院」を関西、関東、九州・沖縄の3エリアで展開し、医療体制の拡大に重点を置いています。動物病院向け顧客管理システムの「わん太郎」も提供中です。

■レポート■

8月9日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、24年6月期の連結経常利益は前期と変わらずの8億円になったが、25年6月期は前期比11.0％増の8.8億円に拡大を見込み、5期連続で過去最高益を更新する見通しとなり、4期連続増収になりました。

9月６日、レキシンジャパン（東京都港区）と磁気を用いた生体活性化によるペット用品などの開発研究業務に関する契約を締結したと発表しており、これが買い手掛かりとなっています。この契約は、レキシンジャパンが持つ磁気技術を生かして、ペットの血流改善を図ることで、免疫力の向上を通じた病気の予防及びアンチエイジングにつながる商品の開発を目指すものです。これにより、動物医療分野での臨床以外の新たな収益源を創出するとしています。

チャートを見ますと、9月19日に陽線を形成した後、9月20日には終値の高値を更新しました。同時に、MACD指標がゴールデンクロスを形成しており、短期的には依然として上昇余地が残っている事が予想されます。更に、8月27日以降、25日移動平均線が支持線を形成し、日足では8月28日、9月10日、9月20日に高値を更新している事からも、今後も同線を基準に上昇トレンドが続くと予想されます。

週足を見ますと、9月2日以降、9週移動平均線が支持線となり、中期的にも週足ベースで同線を基準に上昇トレンドが続く展開が見通されます。又、週足は9月9日からの週で長い上髭を形成した後、9月16日からの週では陽線を作り、しっかりとした上昇トレンドを示しています。

同社のPERは15.8で、サービス業界のPER（25）と比較して相対的に低く、割安なサービス関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<4894>クオリプス　東G
医薬品業　 09月19日　終値9350円　単元株数100株


■概要■

同社は大阪大学発の再生医療ベンチャーであり、世界初となるヒトiPS細胞由来の心筋細胞シートを用いた重症心不全治療を目指しています。ヒトiPS細胞を用いた再生医療の実用化を目指す企業の上場は初めてです。iPS細胞における課題であるがん化リスクを軽減できること、長距離輸送に耐えられることなどが技術面での強みとなっています。虚血性心疾患を対象とした治験は、大阪大学と第一三共が共同で実施しており、2024年の早期承認を目指しています。さらに、拡張型心筋症への適応拡大やカテーテル治療用細胞の開発案件も多数進行中です。

■レポート■

8月13日の大引け後15時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は1.9億円の赤字(前年同期非連結は1.6億円の赤字)に赤字幅が拡大しました。

6月26日の取引終了後、7月(予定)に米国に子会社を設立すると発表しております。米国で自社製品の研究開発や事業化、将来のパートナー探索の現地活動を強化することが目的としています。出資比率はクオリプスが94%、同社取締役が6%とされます。好材料視され買われています。

チャートを見ますと、75日移動平均線は5月27日以降支持線として機能しており、8月5日に日足が同線に触れた後、すぐに反発したことから、その有効性が確認されます。更に、9月18日に日足が大陽線を形成した後、9月19日には直近高値の9690円に達し、6月14日の高値9020円を上抜いて新たな高値を更新したことから、9000円台を目線とする抵抗線を突破し、さらなる高値更新が期待できると考えられます。

又、週移動平均線を見ますと、13週移動平均線は5月31日以降支持線として機能しており、8月5日以降、週足は同線を基準に上昇トレンドに入っております。加えて、MACD指標もゴールデンクロスの形成が近いことから、株価の上昇が期待できる医薬品関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<4055>ティアンドエス　東G
情報・通信業　 09月18日　終値1755円　単元株数100株


■概要■

同社は、2016年に2つの既存企業が合併して設立された会社です。主力事業は企業向けシステムの受託開発および運用保守で、キオクシア、東芝、日立が主要顧客となっています。半導体工場での生産管理システムの運用や保守を手がけ、工場に常駐して業務を行います。最新のネットワーク技術、画像認識、ハードウェア制御を活用し、ソフトウェアの高機能化と品質向上を図る先進技術事業も展開しています。東北大学、同大学発のベンチャーと共同で、中小企業庁のサポイン事業に採択された研究プロジェクトでは、IoT社会で活用される次世代の超小型・低電力メモリを開発しております。

■レポート■

7月12日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年9月期第2四半期累計(23年12月-24年5月)の経常利益(非連結)は前年同期比2.2％減の3.1億円となり、通期計画の5.8億円に対する進捗率は53.3％となりました。直近3ヵ月の実績である3-5月期(2Q)の経常利益は前年同期比1.1％減の1.7億円となり、売上営業利益率は前年同期の19.2％→18.9％に低下しております。

9月17日の取引終了後、24年9月期の期末一括配当予想を7円から8円へ増額修正したことが好感されています。6月1日付で持株会社体制に移行したことを記念して、普通配当7円に加えて1円の記念配当を実施します。なお、前期は6円55銭でした。

チャートを見ますと、9月17日に株価が25週移動平均線を上抜けし、上髭を形成した後、9月18日は上髭を手繰って行く展開と力強い動きとなりました。更に、5日移動平均線が9月17日に25週移動平均線を上抜け、同時にMACD指標がゴールデンクロスを形成しており、短期的にもこのトレンドが維持されることが予想されます。

又、週移動平均線を見ますと、9月16日から始まる週に、1月17日以来の抵抗線である26週移動平均線を現時点で上抜けており、1月17日から続いていた下降トレンドが終息し、上昇トレンドに転じていく事が期待される情報通信関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<2613>Ｊ−オイルミルズ　東P
食料品業　 09月17日　終値1974円　単元株数100株


■概要■

同社は2002年にホーネンコーポレーションと味の素製油が統合し、設立された業務用食用油で国内首位の会社です。2003年に吉原製油を統合して社名を「J-オイルミルズ」に変更し、2004年に日本大豆製油を加えました。2007年には、製油業界2位の不二製油と資本・業務提携を結んでおります。業務用市場ではシェア4割を占めており、家庭用は健康志向の油へのシフトが進んでいます。油脂加工品では「ラーマ」ブランドのマーガリンが主力製品であり、オリーブ油や業務用の長期使用可能な食用油など、高付加価値製品の拡販に力を入れております。業績は原料価格の変動に大きく左右されますが、海外市場ではタイの現地法人を中心に、東南アジアや北米への展開を目指しています。

■レポート■

8月6日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.1％増の24.7億円となり、4-9月期(上期)計画の30億円に対する進捗率は82.3％に達し、5年平均の45.8％も上回りました。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の3.7％→4.0％とほぼ横ばいでした。

7月25日、10月1日納品分から油脂製品価格の値上げを実施すると発表した。食用油脂の主要な原料である大豆・菜種等の原料相場は、バイオ燃料向け需要を含む世界的に旺盛な需要に支えられ底堅く推移するとともに、歴史的な円安水準の継続や海上輸送費の上昇を受け、原料コストが上昇しました。又、国内における物流費、包装資材費の高騰、エネルギーコストの高止まりなどにより、食用油脂のサプライチェーン全般におけるコストも上昇しており、生産性の向上や経費圧縮などの企業努力だけで吸収することは困難と判断しております。値上げ率は、家庭用油脂製品が7ー10％、業務用油脂製品および加工用油脂製品が9ー14％を計画しています。オリーブオイルは今回の改定の対象外となると言います。

チャートを見ますと、週足では8月5日に株価が直近安値である1708円で反発しており、動きと遡りますと、2023年10月24日でも株価が1687円に達した後に反発している事から1700円台が下値支持線と予想されます。

反発後、日足では8月27日に直近高値2015円に達した後、軟調な展開となりますが9月17日に10日移動平均線と75日移動平均線を同時に上抜けたことから、上昇トレンドに入る可能性が考えられます。

又、同社のPER（13）とPBR（0.63）は、食品業界のPER（19.5）とPBR（1.3）に対して低いため、株価が過小評価されている食料品関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<7037>テノ.ホールディングス　東S
サービス業　 09月13日　終値484円　単元株数100株


■概要■

同社は1999年にベビーシッターや家事サービスの提供を目的に福岡市で創業し、2015年には持株会社体制へ移行しました。事業の柱は、首都圏を中心に認可保育所を運営する公的保育事業と、九州を中心に企業内保育や学童保育を運営する受託保育事業の2つです。認可保育所や認証保育所は「ほっぺるランド」のブランドで展開しており、認可外保育所の運営や保育人材の派遣、ベビーシッター、家事サービス、料理教室なども手がけています。さらに、2022年1月には介護事業や高齢者向け住宅の運営事業会社を、同年11月には料理教室運営会社を買収するなど、M&Aにも積極的に取り組んでおります。

■レポート■

8月9日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終損益は5600万円の赤字(前年同期は8100万円の黒字)に転落しました。直近3ヵ月の実績である4-6月期(2Q)の連結最終損益は6800万円の赤字(前年同期は6300万円の黒字)に転落し、売上営業損益率は前年同期の0.3％→-1.6％に悪化しております。

4月に、福岡県福岡市に「KDI福岡アイランドシティ」、定員数342名の大規模な保育施設を開設します。バイリンガル幼児園のため英語と日本語の両方が習得でき、かつ保育機能と教育機能を兼備した保育施設です。園児数の充足に伴い、1年目、2年目は赤字になります。そして、充足率が約80パーセントになれば、3年目からは黒字化すると見込んでいます。

チャートを見ますと、株価は9月13日に10日移動平均線を上抜け、同時にMACD指標がゴールデンクロスを形成しました。これは短期的に株価のさらなる上昇が期待できる状況です。

又、週足移動平均線を見ますと、9月2日に週足が26週移動平均線を上抜けしており、2023年2月3日からの株価調整が終わり、上昇トレンドに入る期待もございます。更に、株価は8月6日の直近安値を付けた後、5本の連続陽線を形成しているだけでなく、9月9日からの週足は前週の終値よりも高く、9月6日の週足でつけた長い上ヒゲを手繰り、同週足の高値となっている549円を目指す事が期待されるサービス関連株としてご推薦いたします。

平均線を見ますと、9月9日から始まった週に9週および13週移動平均線を同時に上抜けしており、中期的な上昇トレンドの強さを示していて、さらなる株価上昇が期待できるサービス関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<9337>トリドリ　東G
サービス業　 09月12日　終値1803円　単元株数100株


■概要■

同社は企業とインフルエンサーをつなぐプラットフォームを展開しています。フォロワー10万人以下から100万人以上まで、幅広くインフルエンサーを支援します。主力はPR投稿を依頼したい顧客企業と商品やサービスのレビューを投稿するインフルエンサーとをつなぐプラットフォーム「toridoribase」の運営があります。大手インフルエンサーなどに固定報酬を支払うことでPR投稿を依頼できるタイアップ広告サービスも手がける。対インフルエンサーのビジネスとして、ブランド立ち上げやSNSの運営支援等も展開中です。

■レポート■

8月13日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結経常利益は前年同期比2.9倍の1億1200万円に急拡大したが、通期計画の4億3000万円に対する進捗率は26.0％にとどまり、前年同期の33.0％も下回りました。直近3ヵ月の実績である4-6月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比63.6％増の7200万円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の5.6％→7.3％に改善しております。

７月5日の取引終了後、SKD Promotionとインフルエンサーマーケティング事業を展開する合弁会社設立に関する合弁契約を締結したと発表し、上昇して寄り付いたが反落しています。同社の持つ広告主ネットワーク及びインフルエンサーネットワークに、SKDの持つきめ細やかなインフルエンサーオペレーションを掛け合わせ、インフルエンサー開拓組織を強化し、次世代のインフルエンサーネットワークの構築に取り組み、成果報酬型広告サービス領域において更なる事業拡大を目指すとしております。

チャートを見ますと、75日移動平均線は4月12日以降抵抗線を形成し、株価は9月11日に同線を上抜けた後、9月12日に終値基準の高値を更新しました。これにより2月15日から続いていた下降トレンドが終了し、上昇トレンドに移行する可能性が示唆されています。

又、直近の動きを見ましても9月9日に長い上髭を伴う陽線を形成した後は、その上髭を手繰っていく様に9月10日から12日まで連続して陽線が出現しており、これは安定した上昇トレンドの形成が行われている事が期待されます。

週移動平均線を見ますと、9月9日から始まった週に9週および13週移動平均線を同時に上抜けしており、中期的な上昇トレンドの強さを示していて、さらなる株価上昇が期待できるサービス関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<2915>ケンコーマヨネーズ　東P
食料品業　 09月11日　終値2356円　単元株数100株


■概要■

同社は外食・中食業界向けを中心に、サラダ類、マヨネーズ・ドレッシング、卵加工品の製造・販売を手掛けています。売上高の約半分を占めるのは、マヨネーズ・ドレッシングとサラダ類です。長期保存が可能なロングライフサラダでは国内首位、マヨネーズ・ドレッシング部門では国内第3位のシェアを誇ります。主要顧客には、山崎製パンや日本マクドナルド、コンビニエンスストアなど多くの大手企業が含まれます。同社は全国に生産拠点を持ち、総菜の直売事業（店舗展開）も行っています。さらに、インドネシアと米国に持分法適用会社があり、カナダにはリサーチオフィスを設置し、日本からの輸出も数億円規模で実施しております。

■レポート■

8月5日の大引け後16時30分に発表している決算を見ますと、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比7.4倍の17.9億円に急拡大しました。併せて、通期の同利益を従来予想の33億円→46.5億円(前期は30.9億円)に40.9％上方修正し、増益率が6.5％増→50.0％増に拡大し、7期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなっております。業績好調に伴い、今期の上期配当を従来計画の17円→19円に増額し、下期配当も従来計画の17円→19円に増額修正した。年間配当は38円(前期は30円)となります。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の0.9％→7.5％に急改善しました。

８月21日、2024年7月22日開催の取締役会において決議された譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関し、払込手続きが完了したことを発表しておリます。処分期日は2024年8月21日、処分した株式の種類は同社普通株式、処分価額は1株につき2,179円、処分価額の総額は29,584,283円、処分先は同社の取締役(社外取締役を除く)6名、処分した株式の数は13,577株です。

チャートを見ますと、25日移動平均線が6月17日以降の下値支持線の基準となっている事が予想される動きとなっております。日足は8月5日と9月9日に同線を下抜いた後、反発しており、同線の支持性が有効であること考えられます。9月9日以降、日足は反発し、3日連続で陽線を形成、さらに9月11日には5日、10日、25日の移動平均線を上抜く大陽線が出現しました。これは堅実な上昇トレンドを示しており、短期的にもさらなる上昇が期待できます。

更に、月移動平均線を見ますと、6月移動平均線は2023年7月以降、支持線を形成しており、今後も同線を基準に株価が上昇する可能性が高いと予想されます。又、同株のPER（11.9）とPBR（0.95）は、食料品業の平均PER（19.5）およびPBR（1.3）と比較して相対的に低く、株価が割安と評価される食品品関連株としてご推薦いたします。

【無料推奨銘柄】
<3680>ホットリンク　東G
情報・通信業　 09月10日　終値360円　単元株数100株


■概要■

同社は国内でAIを活用したSNSビッグデータ分析とマーケティング支援のSaaS事業を展開する会社です。加えて、2015年に買収した米国子会社によるSNSビッグデータアクセス権販売の2本柱を持っています。ブロックチェーン技術を活用したWeb3領域で新事業を模索中です。SNSリスク監視事業は18年2月に分社化し、株式譲渡、持分法適用会社になりました。クロスバウンド事業は22年に売却。SNSマーケティングとデータ販売、新規のWeb3事業育成に経営資源を集中しています。

■レポート■

8月8日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終利益は前年同期比47.3％増の2億1800万円に拡大し、通期計画の9300万円に対する進捗率が234.4％とすでに上回り、さらに前年同期の65.5％も超えました。直近3ヵ月の実績である4-6月期(2Q)の連結最終利益は前年同期比35.1％増の1億3100万円に拡大しましたが、売上営業利益率は前年同期の3.2％→1.3％に悪化しております。

９月9日の取引終了後に、グループ会社の米Effyis,Inc.がDarkOwlとの戦略的パートナーシップを締結したことを発表し、好材料視されています。本提携により、より広範囲なライブデータソースへのアクセスが可能となり、利用する顧客はデジタルリスクへの包括的な視点を得ることができます。ダークネットの活動に関する洞察と、ソーシャルおよび会話型データの組み合わせは、隠れた脅威や違法活動に関する情報を提供しています。

チャートを見ますと、週足では、8月5日以降上昇トレンドが形成され、9月9日からの週で9週、13週、26週の移動平均線を上抜きましたことから、中期的には上昇トレンドが堅調であり、今後も期待されます。

更に日足では、8月15日の安値305円、8月29日の安値314円、9月9日の安値324円を基準に下値支持線が形成され、上昇トレンドが継続する中での一時的な下げも、同下値支持線を基準に反発していく展開が予想されます。

又、同社のPER(60.2)とPBR(0.83)は、情報通信業のPER(76)とPBR(3.6)に比べて相対的に低く、株価が割安と考えられる情報通信関連株としてご推奨いたします。

【無料推奨銘柄】
<4205>日本ゼオン　東P
化学業　 09月09日　終値1246円　単元株数100株


■概要■

同社は古河系の化学メーカーで、合成ゴムの大手企業です。当初は米国B.F.グッドリッチ・ケミカルとの塩化ビニール樹脂の合弁生産からスタートしましたが、後に転換しました。川崎工場で日本初の合成ゴムの量産を開始し、この分野ではJSRに次ぐ国内2位となっています。ナフサ分解で得られるC4留分から独自技術で抽出したブタジエンを応用し、アクリロニトリルブタジエンゴムなどの特殊合成ゴムでは、世界トップクラスのシェアを誇ります。独自技術を応用した透明樹脂は、液晶材料などに展開されています。又、省エネタイヤ用合成ゴム工場をシンガポールに設立しました。

■レポート■

7月29日の大引け後15時00分に発表している決算を見ますと、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比47.2％増の122億円に拡大しました。併せて、4-9月期(上期)の同利益を従来予想の115億円→190億円(前年同期は130億円)に65.2％上方修正し、一転して45.8％増益見通しとなりました。なお、通期の同利益は従来予想の275億円(前期は269億円)を据え置いております。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の6.7％→8.5％に改善しました。

９月６日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、香港を拠点とする投資ファンドのオアシス・マネジメントによる株式保有割合が6.29％となり、新たに５％を超えたことが判明したことで、需給思惑的な買いが流入しています。保有目的はポートフォリオ投資及び株主価値を守るため重要提案行為を行うことがあるとしており、報告義務発生日は8月30日です。

日経平均は9月2日から下降傾トレンドに入るものの、同株は9月2日以降、10日移動平均線を支持線とした動きが続いており、市場リスクに対する耐性があることがうかがえます。更に、株価は9月2日に25日移動平均線を上抜き、9月の高値となっていた同日の1228円を9月9日には抜けて大引けを迎えている事から、一段水準を上げていく短期的に上昇相場が期待されます。

週移動平均線を見ますと、9月9日からの週で6月7日からの抵抗線として9週移動平均線を上抜けた形となっており、この勢いにのった短期相場突入が予想されます。

又、同社のPER（14.9）およびPBR（0.71）は、化学業界のPER（20.4）およびPBR（1.1）に比べて低い水準であり、株価が割安と考えられる化学関連株としてご推奨いたします。